大規模災害・感染症流行による生産停止のリスク
FY2017に初出。13回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。46社中24社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに33社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当グループといたしましては、災害等の発生時の被害最小化を図るため、事業継続計画の策定、耐震対策、防災訓練等の対策を講じリスクの最小化に努めております。」
大規模災害、感染症流行、愛知県での地震による生産・物流停止リスクと、BCP・耐震対策・防災訓練による対応を継続している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「また、中国子会社２社は現地当局によるロックダウンの影響により、事業活動に著しい制限を受けておりましたが、現時点では操業を再開しており、業績への影響は限定的なものと見込んでおります。」
中国子会社2社のロックダウンによる事業制限について、操業再開と業績影響の限定見込みを記載している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「また、2020年年初に顕在化した新型コロナウイルスの感染拡大は全世界に及んでおり、当グループにおいても中国子会社２社が現地当局によるロックダウンの影響により事業活動に著しい制限を受けております。」
感染症流行リスクが中国子会社2社のロックダウンによる事業活動の著しい制限として具体的に発生している。事業継続計画、耐震対策、防災訓練、衛生管理、テレワーク等の対応も記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大を受け、当グループの各拠点においては感染拡大リスク低減のための対応を実施した上で事業活動を継続しております。」
各拠点で感染拡大リスク低減策を実施しながら事業活動を継続する対応を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大を受け、当グループの各拠点においては感染拡大リスク低減のための対応を実施した上で事業活動を継続しております。」
新型コロナウイルス感染拡大が継続する中、各拠点で感染拡大リスク低減策を実施しながら事業活動を継続している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当グループは感染拡大を防止するため、衛生管理の徹底やペーパーレス化、ＷＥＢ会議、テレワーク推進をはじめとする業務改革に取り組んでおります。」
新型コロナウイルスの感染拡大が継続する中、衛生管理に加えてペーパーレス化、WEB会議、テレワークを含む業務改革を対応策として実施している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大を受け、当グループの各拠点においては感染拡大リスク低減のための対応を実施した上で事業活動を継続しております。」
各拠点で感染拡大リスク低減策を実施しながら事業活動を継続する対応を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大を受け、当グループの各拠点においては感染拡大リスク低減のための対応を実施した上で事業活動を継続しております。」
各拠点で感染拡大リスク低減策を実施しながら事業活動を継続する対応を再確認している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大を受け、当グループの各拠点においては感染拡大リスク低減のための対応を実施した上で事業活動を継続しております。」
新型コロナウイルス感染拡大が実際に発生している一方、各拠点で感染拡大リスク低減策を実施し、事業活動を継続している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「また、2020年年初に顕在化した新型コロナウイルスの感染拡大は全世界に及んでおり、当グループは感染拡大を防止するため、衛生管理の徹底や時差出勤・在宅勤務等の対応に取り組んでおります。」
従来の感染症流行リスクが新型コロナウイルスとして顕在化し、衛生管理、時差出勤、在宅勤務等の対応を実施している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「想定を超えた大規模災害や感染症の世界的流行等により、影響を受ける可能性があります。特に、当グループの主要な生産拠点が集中しております愛知県は、南海トラフ地震の防災対策推進地域であり」
大規模災害、感染症流行、愛知県での地震による生産・物流停止リスクを継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「想定を超えた大規模災害や新型インフルエンザのような感染症の世界的流行等により、影響を受ける可能性があります。」
大規模災害、感染症流行、愛知県での南海トラフ地震による生産・物流停止リスクを継続して記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「想定を超えた大規模災害や新型インフルエンザのような感染症の世界的流行等により、影響を受ける可能性があります。特に、当グループの主要な生産拠点が集中しております愛知県は、南海トラフ地震の防災対策推進地域であり、当該地域において大規模地震が発生した場合には、生産設備の破損や物流機能の停止等により生産・納入活動が停止し、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
大規模災害、感染症の世界的流行、愛知県での南海トラフ地震による生産・物流停止をリスクとして記載している。