売上高営業利益率を重視した収益性管理
FY2017に初出。17回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載は2026-08-06。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。100社中14社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに21社。
- 2026-08-06その他決算
「しかしながら、当第１四半期連結累計期間における連結売上高は8,244百万円(前年同期比6.3％減)、営業損失は365百万円(前年同期は営業利益153百万円)」
連結売上高が減少し、営業利益から営業損失へ転換した。収益性管理上の悪化が第1四半期実績に表れている。 - FY2026営業利益率大幅低下有価証券報告書
「営業利益は、販売費及び一般管理費が主に人件費の増加により前連結会計年度を上回ったこと、及び売上総利益の減少により、当連結会計年度は1,518百万円(前連結会計年度は3,015百万円)、営業利益率は前連結会計年度と比較して3.3ポイント悪化し3.6％となりました。」
売上高営業利益率を重視する方針を継続する一方、営業利益率は6.9％から3.6％へ3.3ポイント低下し、収益性が大きく悪化した。 - FY2025営業利益率大幅低下有価証券報告書
「営業利益は、販売費及び一般管理費が主に人件費の増加により前連結会計年度を上回ったこと、及び売上総利益の減少により、当連結会計年度は3,015百万円（前連結会計年度は6,133百万円）、営業利益率は前連結会計年度と比較して5.3ポイント悪化し6.9％となりました。」
営業利益率は前年度の12.2％から6.9％へ5.3ポイント低下し、売上高営業利益率を重視する方針の下で収益性が大きく悪化した。 - FY2025-H1営業利益率大幅低下有価証券報告書
「その結果、当中間連結会計期間における連結売上高は20,041百万円（前年同期比18.8％減）、営業利益は891百万円（前年同期比69.4％減）、経常利益は525百万円（前年同期比82.2％減）となり、親会社株主に帰属する中間純利益は312百万円（前年同期比83.2％減）となりました。」
売上高20,041百万円、営業利益891百万円となり、算出上の営業利益率は約4.4％で、前年同期の約11.8％から大幅に低下した。 - FY2024営業利益率微減有価証券報告書
「営業利益は、主に人件費が増加したため、販売費及び一般管理費は前連結会計年度を上回ったものの、売上総利益の増加により、当連結会計年度は6,133百万円（前連結会計年度は5,598百万円）、営業利益率は前連結会計年度と比較して0.1ポイント悪化し12.2％となりました。」
営業利益は5,598百万円から6,133百万円へ増加した一方、営業利益率は前年度比0.1ポイント悪化して12.2％となった。 - FY2024-Q3営業利益率低下有価証券報告書
「その結果、当第３四半期連結累計期間における連結売上高は35,061百万円(前年同期比5.5％増)、営業利益は3,651百万円(前年同期比11.5％減)となりました。」
売上高は増加した一方、営業利益は前年同期を下回った。開示数値から算出される営業利益率も前年同期より低下しており、収益性管理上は悪化方向の動きとなった。 - FY2024-Q2営業利益率わずかに低下有価証券報告書
「その結果、当第２四半期連結累計期間における連結売上高は24,673百万円（前年同期比10.2％増）、営業利益は2,908百万円（前年同期比9.2％増）となりました。」
営業利益は増加したが、営業利益率は約11.8％となり、前年同期の約11.9％からわずかに低下した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「その結果、当第１四半期連結累計期間における連結売上高は12,122百万円(前年同期比20.4％増)、営業利益は1,469百万円(前年同期比36.1％増)、経常利益は1,506百万円(前年同期比30.5％増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は946百万円（前年同期比13.1％増）となりました。」
売上高営業利益率を重視する方針のもと、売上高・営業利益が前年同期比で増加した。開示数値から算出される営業利益率は約12.1％で、前第1四半期の約10.7％を上回る。 - FY2023前進有価証券報告書
「営業利益は、売上総利益が増加した一方で、海上輸送に係る荷造発送費が減少したことにより販売費及び一般管理費の計上が抑えられたため、前連結会計年度と比較して37.2％増加の5,598百万円となり、営業利益率は1.4％上昇し12.3％となりました。」
売上高営業利益率を重視する方針のもと、営業利益率は前年度の10.9％から12.3％へ上昇し、中期計画目標の12％を上回った。 - FY2023-Q3営業利益率上昇有価証券報告書
「その結果、当第３四半期連結累計期間における連結売上高は33,228百万円(前年同期比25.9％増)、営業利益は4,124百万円(前年同期比63.9％増)となりました。」
開示された売上高と営業利益から算出した営業利益率は約12.4％となり、FY2022の10.9％を上回る水準となった。売上高営業利益率を重視する方針の下で、利益率の改善が記載数値に表れている。 - FY2022営業利益率改善有価証券報告書
「営業利益は、売上高の増加及びコンテナ不足等を要因とした海上輸送コストの高騰により、荷造発送費が増加したため、販売費及び一般管理費は前連結会計年度を上回ったものの、売上総利益の増加により、当連結会計年度は4,081百万円（前連結会計年度は1,905百万円）、営業利益率は10.9%（前連結会計年度は6.3％）となりました。」
売上高営業利益率を重視する方針のもと、営業利益率は前年度の6.3％から10.9％へ改善した。 - FY2021営業利益率低下有価証券報告書
「営業利益は、新型コロナウイルス感染症の影響で企業活動が制限されたことにより販売費及び一般管理費の計上が抑えられたものの、売上高の減少に伴い、前連結会計年度と比較して26.4％減少の1,905百万円、営業利益率は1.2ポイント悪化の6.3％となりました。」
売上高営業利益率を重視する方針は継続しているが、当期の営業利益率は6.3％となり、前年度から1.2ポイント悪化した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、安定的な事業収益力を示すものとして売上高営業利益率を重視しております。」
売上高営業利益率を安定的な事業収益力の指標として重視する方針を継続している。当期営業利益率は7.5％となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、安定的な事業収益力を示すものとして売上高営業利益率を重視しております。」
売上高営業利益率を安定的な収益力の指標として重視する方針を継続している。当期の営業利益率は7.0％と記載されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、安定的な事業収益力を示すものとして売上高営業利益率を重視しております。」
安定的な事業収益力を測る客観的な指標として、売上高営業利益率を重視する方針を示している。