部材価格高騰と調達遅延による原価・生産効率悪化
FY2019-Q1に初出。15回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-06-02。
芝浦機械がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。52社中34社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに25社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループの製品に使用される半導体、電気品、部材等の調達品は国際的な需給バランス・エネルギー価格・為替等の影響により納入遅延、価格上昇のリスクが発生いたします。調達品については複数調達リソースの確保、代替調達品の使用等を行いリスクの軽減をはかっています。」
部材価格高騰・調達遅延リスクを正式なリスク項目として記載し、複数調達先と代替品による軽減策を明示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経済環境は、世界的に脱炭素化などの社会課題解決に向けた動きが加速していることを背景として、EV、再生可能エネルギー、労働生産性向上などに関連した需要が拡大しているものの、部材・エネルギー価格の高止まりや中国、米国などの景気低迷の影響などにより厳しい状況が継続いたしました。」
EV等の需要拡大と、部材・エネルギー価格の高止まり、中国・米国などの景気低迷による厳しい事業環境が引き続き併存している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経済環境は、世界的に脱炭素化などの社会課題解決に向けた動きが加速していることを背景として、EV、再生可能エネルギー、労働生産性向上などに関連した需要が拡大しているものの、部材・エネルギー価格の高止まりや中国、米国などの景気低迷の影響などにより厳しい状況が継続いたしました。」
部材・エネルギー価格の高止まりおよび中国・米国などの景気低迷による調達・生産面を含む厳しい環境が引き続き記載されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経済環境は、部材・エネルギー価格の高止まりや中国、米国などの景気低迷の影響などにより厳しい状況が継続いたしました。」
部材・エネルギー価格の高止まりと中国・米国などの景気低迷が、調達・生産面を含む厳しい事業環境として引き続き記載されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症、ロシアによるウクライナ侵攻などの影響により、部材需給逼迫やエネルギー価格高騰などサプライチェーンの混乱が継続し、中国における経済活動の停滞や、米国をはじめ世界各国におけるインフレや金融引き締めなどの影響により、第3四半期連結累計期間後半にかけ景気の減速感が強まりました。」
部材需給逼迫、エネルギー価格高騰およびサプライチェーン混乱による調達・生産面のリスクを引き続き記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症、中国におけるロックダウン、ロシアによるウクライナ侵攻等の影響により、部材需給逼迫やエネルギー価格高騰などさらなるサプライチェーンの混乱が生じており、先行き不透明な状況が続いております。」
部材需給逼迫、エネルギー価格高騰およびサプライチェーン混乱による調達・生産面のリスクを引き続き記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における世界経済は、米国など先進国を中心に回復基調を維持したものの、新型コロナウイルス感染症、中国におけるロックダウン、ロシアによるウクライナ侵攻等の影響により、部材需給逼迫やエネルギー価格高騰などさらなるサプライチェーンの混乱が生じており、先行き不透明感が一層増しています。」
部材需給逼迫、エネルギー価格高騰およびさらなるサプライチェーン混乱が、調達・生産面のリスクとして明示されている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における世界経済は、米国など先進国を中心に回復基調で推移したものの、中国の回復停滞、新型コロナウイルス感染再拡大、需要の急増を背景としたサプライチェーンの混乱等により、第３四半期連結累計期間後半では回復ペースが鈍化しました。」
サプライチェーンの混乱が中国の回復停滞や感染再拡大とともに回復ペース鈍化の要因として継続して記載されている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における世界経済は、中国や米国などを中心に総じて回復基調で推移いたしました。わが国経済も輸出や生産に持ち直しの動きが続いております。しかしながら、新型コロナウイルス感染症再拡大や需要の急増を背景としたサプライチェーンの混乱等により、先行き不透明な状況となっております。」
需要急増を背景としたサプライチェーンの混乱が新たな不透明要因として記載されており、調達・生産面のリスク範囲が広がっている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「営業利益は、研究開発費の増加及び海外案件の売掛金の回収状況などを踏まえ貸倒引当金を計上したこと等により、35億2千9百万円(前連結会計年度比8.0％減)となりました。」
海外案件の売掛金回収状況を踏まえた貸倒引当金計上が通期でも営業利益の減少要因となった。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「営業利益は、一部の大型製品における販売時期の調整、部材価格高騰に伴う原価率の悪化および部材の調達遅れの継続、生産拠点移動に伴う初期的な効率悪化を受けて、38億3千4百万円（前連結会計年度比17.4％減）となりました。」
部材価格高騰と調達遅れによる原価率・生産効率の悪化が通期でも継続し、生産拠点移動に伴う初期的な効率悪化も加わって営業利益の減少として発生している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「一部の大型製品における販売時期の調整、部材価格高騰に伴う原価率の悪化および部材の調達遅れ等による生産効率の悪化に加えて、生産体制構築のための費用の増加を受けて、営業利益は16億1千9百万円（前年同期比8.1％減）となりました。」
部材価格高騰と調達遅れが原価率・生産効率の悪化として継続して発生し、生産体制構築費用の増加も加わって営業利益の前年同期比減少に現れている。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「損益につきましては、部材価格高騰に伴う原価率の悪化、部材の調達遅れによる生産効率の悪化等を受けて、営業損失は3億2千4百万円（前年同期は営業損失1億5千2百万円）」
部材価格の高騰と調達遅れが原価率および生産効率の悪化として発生し、営業損失の要因になったと記載している。