新型コロナウイルス感染拡大による事業・業績への影響
FY2020に初出。10回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、グローバルに事業を展開しており、多くの国に製造・販売拠点を設けております。それらの地域において、大地震・水害等の自然災害、感染症の流行、紛争及びテロ等が発生した場合、調達品の確保を含め当社グループの生産、業績及び財務状況に重大な影響を与える可能性があります。」
感染症リスクを含む自然災害・紛争・テロ等のグローバルな事業継続リスクを引き続き記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染拡大による事業・業績への影響を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における世界経済は、新型コロナウイルス感染症、ロシアによるウクライナ侵攻などの影響により、部材需給逼迫やエネルギー価格高騰などサプライチェーンの混乱が継続し、中国における経済活動の停滞や、米国をはじめ世界各国におけるインフレや金融引き締めなどの影響により、第3四半期連結累計期間後半にかけ景気の減速感が強まりました。」
新型コロナウイルス感染症が、サプライチェーン混乱や景気減速感の要因として引き続き記載されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における世界経済は、中国において経済活動の停滞がみられたことや、米国においてインフレや金融引き締めの影響を受け景気減速リスクが高まるなど景気回復ペースが鈍化しました。また、新型コロナウイルス感染症、中国におけるロックダウン、ロシアによるウクライナ侵攻等の影響により、部材需給逼迫やエネルギー価格高騰などさらなるサプライチェーンの混乱が生じており、先行き不透明な状況が続いております。」
新型コロナウイルス感染症および中国のロックダウンが、サプライチェーン混乱や景気回復ペース鈍化の要因として引き続き記載されている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における世界経済は、米国など先進国を中心に回復基調を維持したものの、新型コロナウイルス感染症、中国におけるロックダウン、ロシアによるウクライナ侵攻等の影響により、部材需給逼迫やエネルギー価格高騰などさらなるサプライチェーンの混乱が生じており、先行き不透明感が一層増しています。」
新型コロナウイルス感染症および中国のロックダウンの影響が続く中、部材需給逼迫やサプライチェーン混乱が重なり、感染症を含む事業環境の不透明感が一層増している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における世界経済は、米国など先進国を中心に回復基調で推移したものの、中国の回復停滞、新型コロナウイルス感染再拡大、需要の急増を背景としたサプライチェーンの混乱等により、第3四半期連結累計期間後半では回復ペースが鈍化しました。」
新型コロナウイルス感染再拡大が続き、サプライチェーン混乱などとともに経済回復ペースの鈍化要因となっている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「しかしながら、新型コロナウイルス感染症再拡大や需要の急増を背景としたサプライチェーンの混乱等により、先行き不透明な状況となっております。」
感染症の再拡大が記載され、サプライチェーン混乱も加わって先行き不透明な状態が続いている。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「しかしながら、新型コロナウイルス感染再拡大に伴い経済活動を制限する動きが世界各地で再び広がっており、先行き不透明な状態となっております。」
感染再拡大に伴う経済活動制限が再び広がり、感染症リスクの不確実性が続いている。第3四半期累計の受注高は前年同期比13.3%減、売上高は26.7%減となった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の受注高は、新型コロナウイルス感染拡大の影響などにより設備投資に慎重な動きが見られたことから305億9千9百万円(前年同期比42.5%減)、売上高は423億7百万円(前年同期比29.0%減)となりました。」
感染拡大の影響が続き、設備投資の慎重姿勢を通じて受注高・売上高の減少として現れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「新型コロナウィルスの感染拡大は各事業における売上減少や各工場稼働率の低下等により、当社グループの生産、業績及び財務状況に影響をもたらしております。新型コロナウィルス感染拡大に対応するため、当社グループは下記の主な緊急施策を実施いたしました。」
新型コロナウイルス感染拡大を独立した事業等のリスクとして初めて記載し、売上減少や工場稼働率低下が既に生じているとしている。