売上高営業利益率の向上
FY2017に初出。29回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。100社中14社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに21社。
- FY2026営業利益率低下有価証券報告書
「生産効率向上、コストダウン施策に注力し、収益力の強化を進め、連結営業利益は15,505百万円（前期比5.8％増）となり、売上高営業利益率は、前連結会計年度に比較して0.5％減少の6.6％となりました。」
営業利益は増加した一方、売上高営業利益率は前期の7.1％から6.6％へ低下した。2030年ビジョンの15％以上及び中期経営計画2028の2028年度11％以上との乖離が残る。 - 2026-05-12その他決算説明資料
「営 業 利 益 率 8.4% 10.9% 11.1% 7.1% 6.6% 7.8% 5.9% 5.8%」
営業利益率は2026年3月期実績で6.6％、2027年3月期予想で7.8％と記載され、数値が更新された。 - FY2025営業利益率低下・中期目標未達予想有価証券報告書
「連結営業利益は14,651百万円（前連結会計年度比42.2％減）となり、売上高営業利益率は、前連結会計年度に比較して4.0％減少の7.1％となりました。」
売上高営業利益率は前期の11.1％から7.1％へ低下した。また、2025年度業績予想の連結営業利益率は9.6％で、中期経営計画2025の目標13～15％を下回る予想とされた。 - FY2025-H1営業利益率低下有価証券報告書
「利益面につきましては、工作機械需要に伸びを欠く展開が続く中、部材コスト等の高止まりに対し、内製化の拡大等、生産の効率化に注力すると共に、販売価格への転嫁にも努めました。他方、需要が弱含みで進む中、操業度は本格回復に至らず、利益の下押し要因となりました。これらの結果、当中間連結会計期間の連結受注額は99,258百万円（前中間連結会計期間比2.2％減）、連結売上高は95,247百万円（前中間連結会計期間比13.8％減）、営業利益は5,626百万円（前中間連結会計期間比53.0％減）となりました。」
内製化拡大等による生産効率化と販売価格転嫁を進めたが、当中間連結会計期間の営業利益率は約5.9％となり、前年同期の約10.8％から低下した。 - FY2024前進有価証券報告書
「生産効率向上、コストダウン施策に注力し、収益力の強化を進め、営業利益は25,364百万円（前連結会計年度比2.3％増）となり、売上高営業利益率は、前連結会計年度に比較して0.2％増加の11.1％となりました。」
生産効率化とコストダウンを進めた結果、売上高営業利益率は前期の10.9％から11.1％へ上昇した。2025年度目標の13～15％には引き続き差がある。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「部材のコストは高止まり乃至緩やかな上昇が続いていることから、生産の効率化等、自助努力に注力しながら、販売価格への転嫁を進めました。これらの結果、当第３四半期連結累計期間の連結売上高は167,290百万円（前年同四半期比0.2％減）、営業利益は18,221百万円（前年同四半期比4.0％増）となりました。」
開示数値から算出される営業利益率は約10.9％で、前年同期の約10.5％から上昇した。部材コスト高に対する生産効率化と販売価格転嫁を進めながら、売上高営業利益率の測定可能な改善が示された。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「部材のコストは高止まり乃至緩やかな上昇が続いていることから、生産の効率化等、自助努力に注力しながら、販売価格への転嫁を進めました。これらの結果、当第２四半期連結累計期間の連結売上高は110,512百万円（前年同四半期比1.5％増）、営業利益は11,975百万円（前年同四半期比13.5％増）となりました。」
生産効率化と販売価格転嫁を進めた結果、営業利益率は約10.8％となり、前年同期の約9.7％から上昇した。売上高営業利益率向上の指標に対する測定可能な前進が示された。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、部材のコストは高止まりしつつも引き続き上昇が見込まれることから、生産の効率化等、自助努力に注力しながら、販売価格への転嫁を進めています。この結果、当第１四半期連結累計期間の連結受注額は48,762百万円（前年同四半期比19.0％減）、連結売上高は50,591百万円（前年同四半期比2.6％増）、営業利益は5,543百万円（前年同四半期比17.3％増）、経常利益は6,043百万円（前年同四半期比0.8％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は4,653百万円（前年同四半期比5.4％増）となりました。」
生産効率化と販売価格転嫁を進めた結果、営業利益率は営業利益5,543百万円を売上高50,591百万円で除して約11.0％となり、前年同期の約9.6％から上昇した。売上高営業利益率の向上という指標に対する測定可能な前進が示された。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「当グループは、中期ビジョンにおいて2030年度の連結売上高を3,000億円とし、最も重要な経営指標として連結営業利益率15%を目指すものとしています。その中間地点として2025年度に達成を目指す経営目標としては、中期経営計画の基本方針に基づく取組みを展開して収益力強化と高効率経営の実践を図り、連結売上高2,500億円、連結営業利益率13～15%、ROEを10%以上とする目標を設定いたしました。」
売上高営業利益率の向上について、従来の指標提示から、2030年度15%、2025年度13～15%という数値目標と期限を伴う中期・長期目標へ引き上げた。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「半導体を中心とする電子部品の調達の制約に対しては、NC装置を内製化する強みを活かして柔軟な生産対応を行い、品質と顧客納期の確保を最優先に出荷、売上を進めてまいりました。また円安による部材のコスト高や電力料金等の高騰は、生産性向上によるコスト吸収に努めたうえで、販売価格への転嫁を図りました。これらの結果、当第３四半期連結累計期間の連結売上高は167,579百万円（前年同四半期比36.5％増）、営業利益は17,528百万円（前年同四半期比95.8％増）となりました。」
調達制約・部材コスト高・電力料金高騰に対し、NC装置の内製化、生産性向上及び販売価格転嫁を進めた結果、営業利益率は約10.5％となり、前年同期の約7.3％から上昇した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「円安による部材のコスト高や電力料金等の高騰は、生産性向上によるコスト吸収に努めたうえで、販売価格への転嫁を図りました。これらの結果、当第２四半期連結累計期間の連結売上高は108,899百万円（前年同四半期比40.7％増）、営業利益は10,555百万円（前年同四半期比103.9％増）となりました。」
生産性向上によるコスト吸収及び販売価格への転嫁を進めた結果、営業利益率は約9.7％となり、前年同期の約6.7％から上昇した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「このような経済環境の下、当企業グループは、グローバルでの顧客獲得、生産・業務効率向上による収益確保と体質強化を図ると共に、スマートマシン、スマートファクトリーソリューションの強化を図り、自動化システムの提案、脱炭素化対応等、ものづくりDXソリューションの展開に注力してまいりました。これらの事業戦略を確実に実行してまいりました結果、当第１四半期連結累計期間の連結売上高は49,328百万円（前年同四半期比35.7％増）、営業利益は4,725百万円（前年同四半期比126.4％増）となりました。」
生産・業務効率化、スマートファクトリー、ものづくりDXソリューション等を進めた結果、営業利益率は約9.6％となり、前年同期の約5.7％から上昇した。売上高営業利益率向上の指標に対する回復が示された。 - FY2022前進有価証券報告書
「生産効率向上、コストダウン施策に注力し、収益力の強化を進め、営業利益は14,462百万円（前連結会計年度比200.0％増）となり、売上高営業利益率は、前連結会計年度に比較して4.5％増加の8.4％となりました。」
売上高営業利益率は前期の3.9％から8.4％へ4.5ポイント上昇した。生産効率向上及びコストダウン施策の下で、同指標の回復が測定可能な形で示された。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「このような経済環境の下、当グループは、グローバルでの顧客獲得、業務効率向上による収益確保と体質強化を図ると共に、自動化・無人化の対応力、デジタル革新、ものづくりDXの提案力、トータルソリューション提供の強化を推し進め、コロナ禍を機に一層高まる自動化・無人化、環境対応・脱炭素化のニーズに応えてまいりました。これらの事業戦略を確実に実行してまいりました結果、当第３四半期連結累計期間の連結受注額は159,071百万円（前年同四半期比79.8％増）、連結売上高は122,733百万円（前年同四半期比39.8％増）、営業利益は8,953百万円（前年同四半期比299.7％増）、経常利益は9,447百万円（前年同四半期比249.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は6,895百万円（前年同四半期比約11.2倍）となりました。」
自動化・無人化、デジタル革新、ものづくりDX及びトータルソリューション提供を進めた結果、当第3四半期連結累計期間の営業利益は8,953百万円、売上高は122,733百万円となり、営業利益率は約7.3％まで上昇した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「このような経済環境の下、当グループは、グローバルでの顧客獲得、業務効率向上による収益確保と体質強化を図ると共に、自動化・無人化の対応力、デジタル革新、ものづくりDXのトータルソリューション提供を推し進め、コロナ禍を機に一層高まる自動化・無人化、環境対応・脱炭素化のニーズに応えてまいりました。これらの事業戦略を確実に実行してまいりました結果、当第２四半期連結累計期間の連結売上高は77,394百万円（前年同四半期比33.6％増）、営業利益は5,178百万円（前年同四半期比282.4％増）となりました。」
当第2四半期連結累計期間の営業利益率は、営業利益5,178百万円を売上高77,394百万円で除すと約6.7％となり、前年同期の約2.3％から上昇した。売上高営業利益率の向上という指標に対する回復が示された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「このような経済環境の下、当グループは、グローバルでの顧客獲得、業務効率向上による収益確保と体質強化を図ると共に、自動化・無人化の対応力、デジタル革新、ものづくりDXの提案力、トータルソリューション提供の強化を推し進め、一層高まる自動化・無人化、脱炭素化のニーズに応えてまいりました。これらの事業戦略を確実に実行してまいりました結果、当第１四半期連結累計期間の連結売上高は36,353百万円（前年同四半期比47.3％増）、営業利益は2,087百万円（前年同四半期比476.4％増）となりました。」
売上高36,353百万円、営業利益2,087百万円から算出される営業利益率は約5.7％となり、前年同期の約1.5％から上昇した。売上高営業利益率の向上という指標に対する測定可能な回復が示された。 - FY2021営業利益率低下有価証券報告書
「しかしながら減収の影響が大きく、営業利益は4,820百万円（前連結会計年度比67.9％減）となり、売上高営業利益率は、前連結会計年度に比較して4.8％減少の3.9％となりました。」
売上高営業利益率は前期の8.7％から3.9％へ4.8ポイント低下し、同指標の向上という目標に対する当期実績は悪化した。 - FY2021-Q3営業利益率低下有価証券報告書
「これらの事業戦略を確実に実行してまいりました結果、当第３四半期連結累計期間の連結売上高は87,788百万円、営業利益は2,240百万円（前年同四半期比82.3%減）となりました。」
売上高87,788百万円と営業利益2,240百万円から算出される営業利益率は約2.6％で、前年同四半期の約9.6％から低下した。売上高営業利益率の向上という指標に対する実績は悪化している。 - FY2021-Q2営業利益率低下有価証券報告書
「これらの事業戦略を確実に実行してまいりました結果、新型コロナウイルスの影響により工作機械の需要が大きく縮小する中、大幅な減少ながらも利益を確保することができました。当第２四半期連結累計期間の連結受注額は55,942百万円（前年同四半期比25.4%減）、連結売上高は57,923百万円（前年同四半期比35.2%減）、営業利益は1,354百万円（前年同四半期比85.3%減）となりました。」
当第2四半期連結累計期間の営業利益率は、営業利益1,354百万円を売上高57,923百万円で除して約2.3％となり、前年同期の約10.3％から低下した。売上高営業利益率の向上という指標に対する実績は悪化している。 - FY2021-Q1営業利益率低下有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の連結受注額は25,970百万円（前年同四半期比25.6％減）、連結売上高は24,680百万円（前年同四半期比39.5％減）、営業利益は362百万円（前年同四半期比91.2％減）となりました。」
売上高24,680百万円と営業利益362百万円から算出される営業利益率は約1.5％で、前年同四半期の約10.1％から大きく低下した。売上高営業利益率の向上という指標に対する当四半期の実績は悪化した。 - FY2020営業利益率低下有価証券報告書
「しかしながら減収の影響が大きく、営業利益は14,995百万円（前連結会計年度比45.6％減）となり、売上高営業利益率は、前連結会計年度に比較して4.3％減少の8.7％となりました。」
売上高営業利益率は前期の13.0％から8.7％へ4.3ポイント低下し、同指標の向上という目標に対する当期実績は悪化した。 - FY2020-Q3営業利益率低下有価証券報告書
「これらの事業戦略を確実に実行してまいりました結果、当第３四半期連結累計期間の連結受注額は108,940百万円（前年同四半期比35.4%減）、連結売上高は132,001百万円（前年同四半期比13.8%減）、営業利益は12,622百万円（前年同四半期比34.5%減）、経常利益は13,164百万円（前年同四半期比35.1%減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は8,964百万円（前年同四半期比30.0%減）となりました。」
開示された売上高と営業利益から算出される営業利益率は約9.6％で、前年同四半期の約12.6％から低下した。売上高営業利益率の向上という指標に対し、当第3四半期連結累計期間の実績は悪化した。 - FY2020-Q2営業利益率低下有価証券報告書
「これらの事業戦略を確実に実行してまいりました結果、当第２四半期連結累計期間の連結受注高は75,033百万円（前年同四半期比33.4%減）、連結売上高は89,352百万円（前年同四半期比11.0%減）、営業利益は9,187百万円（前年同四半期比24.9%減）、経常利益は9,484百万円（前年同四半期比27.7%減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は6,141百万円（前年同四半期比23.1%減）となりました。」
連結売上高89,352百万円と営業利益9,187百万円から算出される営業利益率は約10.3％で、前年同四半期の約12.2％から低下した。 - FY2020-Q1営業利益率低下有価証券報告書
「これらの事業戦略を確実に実行してまいりました結果、当第1四半期連結累計期間の連結受注額は34,889百万円（前年同四半期比38.7％減）、連結売上高は40,826百万円（前年同四半期比16.2％減）、営業利益は4,117百万円（前年同四半期比31.2％減）となりました。」
営業利益は4,117百万円、売上高は40,826百万円で、営業利益率は約10.1％となった。前年同四半期の約12.3％から低下しており、売上高営業利益率向上の指標に対する当四半期の実績は悪化した。 - FY2019前進有価証券報告書
「生産効率向上、コストダウン施策に注力し、収益力の強化を進め、営業利益は27,575百万円（前連結会計年度比22.6％増）となり、売上高営業利益率は、前連結会計年度に比較して0.7％増加の13.0％となりました。」
生産効率向上及びコストダウン施策を進めた結果、売上高営業利益率が前期比0.7ポイント上昇し13.0％となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「製造戦略におきましては、素材価格の上昇に対し、コストダウンの推進により収益確保に努めました。本社の最新鋭工場DS2（Dream Site 2）における高効率生産の推進、また新生産管理システム、新物流管理システムの全工場への適用により、生産効率の向上、リードタイムの短縮を図りました。このように当グループの事業戦略を進めてまいりました結果、当第３四半期連結累計期間の連結売上高は1,532億11百万円、営業利益は192億76百万円（前年同四半期比29.1％増）となりました。」
コストダウン、DS2の高効率生産及び新生産・物流管理システムの全工場適用を進めた結果、営業利益は前年同四半期比29.1％増となった。売上高と営業利益から算出した営業利益率は約12.6％で、前年同四半期の約11.3％から上昇している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「その結果、売上高は1,003億74百万円（前年同四半期比21.0％増）となりました。損益面では、素材価格の上昇が続く中、コストダウンの推進と売価改善による収益確保に努めました。そして、最新工場であるDS2（Dream Site 2）での高効率生産の推進、新生産管理システム、新物流システムの全工場への適用により、生産効率の向上、リードタイムの短縮を図り、営業利益は122億32百万円（前年同四半期比41.3％増）となりました。」
コストダウン、売価改善、DS2の高効率生産及び新生産・物流システムの全工場適用を進めた結果、営業利益率は営業利益122億32百万円を売上高1,003億74百万円で除して約12.2％となり、前年同四半期の約10.4％から上昇した。 - FY2018前進有価証券報告書
「生産効率向上、コストダウン施策に注力し、収益力の強化を進め、営業利益は224億93百万円（前連結会計年度比44.6％増）となり、営業利益率は、前連結会計年度に比較して2.8％増加の12.4％となりました。」
営業利益率を重要指標とする目標に対し、営業利益率が12.4％となり、前期比2.8ポイント上昇した。 - FY2017初出有価証券報告書
「収益力及び財務体質の強化を図り、売上高営業利益率の向上を指標とし、需要変動に左右されない強固な企業体質を今後も構築してまいります。」
売上高営業利益率を経営指標として明示し、需要変動に左右されない企業体質の構築を目指している。具体的な数値目標や期限は記載されていない。