人材強化・育成・人員最適化と原価管理体制の強化
FY2017に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2026前進有価証券報告書
「この認識の下、中期経営計画2025における重点施策の一つとして人事制度の改定を実施しました。新制度では、発揮能力及び成果の適切な評価、成長課題の明確化とフィードバック、ならびに知識・経験の多様化を促進する柔軟な配置を重視し、人財の能力発揮と計画的な育成を図っています。同制度は2025年度中に全社員（再雇用者を除く）に導入され、現在は運用フェーズに移行しています。」
新人事制度を2025年度中に再雇用者を除く全社員へ導入し、評価、成長課題・フィードバック、柔軟な配置を軸とする運用段階へ進んだ。人的資本のKPIでは、男性育児休業取得率の目標を100％から80％へ改定した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「部材コストの上昇、輸送コストの高止まり、人的資本投資の強化等に対し、生産効率の向上、内製化の拡大等によりコスト低減に注力すると共に」
人的資本投資の強化を継続的な経営上の対応要素として記載しているが、新たな制度や目標等の具体的な進展は示されていない。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「存在意義（Purpose）の実現のためには、お客様の価値創造と社員のやりがい・成長の両立が重要と考え、当社においては、2024年７月より、“一人ひとり誰もがみんな主人公”という人財マネジメントポリシーを掲げております。人的資本を強化する施策の一つとして、2025年度より当社の全社員を対象に新人事制度の運用を開始することを目標とし、当年度はシニアコース社員を対象として新人事制度の導入を決定いたしました。」
人材強化の方針を、2024年7月の人財マネジメントポリシー及び2025年度からの全社員対象新人事制度へ拡張した。当年度はシニアコース社員向け導入を決定し、評価、フィードバック及び柔軟な異動配置を制度の重点とした。 - FY2024前進有価証券報告書
「女性活躍の促進としては、育児をしながら働き続けられる環境整備として、短時間勤務制度の拡充や時間単位有休制度の導入等、柔軟な働き方を推進しています。」
人材戦略について、2023年度の女性新卒採用比率15.0％、キャリア採用比率35.9％、障がい者雇用率2.27％、男性育児休業取得率74.0％等の実績を開示した。Okuma Universityによる多角的なプロフェッショナル人材の育成も継続している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「女性活躍の促進としては、育児をしながら働き続けられる環境整備として、短時間勤務制度の拡充や時間単位有休制度の導入等、柔軟な働き方を推進しています。また部門横断の活発なコミュニケーションにより新たな気づきやイノベーションの創出を促進するため、談話スペースを設ける等、オフィスフロアの改装、リノベーションも段階的に進めております。」
人材強化の方針を、女性活躍、柔軟な働き方、職場環境整備及び多様な人材の能力発揮へ拡張した。2025年3月末を期限とする女性採用比率、キャリア採用比率、障がい者雇用率及び男性育児休業取得率等の重点指標も設定している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「人材育成、熟練技術・技能の伝承、原価管理体制の強化、資産効率の向上等により、事業基盤を強化する。」
人材育成、技能伝承、原価管理及び資産効率向上による事業基盤強化を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「人材育成、熟練技術・技能の伝承、原価管理体制の強化、資産効率の向上等により、事業基盤を強化する。」
人材育成、技能伝承、原価管理及び資産効率向上による事業基盤強化を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「人材育成、熟練技術・技能の伝承、原価管理体制の強化、資産効率の向上等により、事業基盤を強化する。」
人材育成、技能伝承、原価管理及び資産効率向上による事業基盤強化を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「人材育成、熟練技術・技能の伝承、原価管理体制の強化、資産効率の向上等により、事業基盤を強化する。」
人材育成、技能伝承、原価管理及び資産効率向上による事業基盤強化を中長期戦略として再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「人材強化、育成、人員の最適化、原価管理体制の強化により、経営品質を向上させる事業基盤を確立する」
人材の強化・育成、人員配置の最適化、原価管理体制の強化を、経営品質向上のための基本戦略として初めて明示している。