投資案件を厳格に選別しROE15％を目安とする
FY2018に初出。10回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。11社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに19社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、個別の投資案件の実行の是非を判断する際には、資本コストを上回るハードルレートを適用する等、資本効率を重視し、ROEを意識した経営に取組んでいます。なお、2026年3月期のROE(親会社所有者帰属持分当期利益率)は31.0%でした。」
資本コスト超のハードルレートによる投資選別を継続し、ROEは2025年3月期の22.6%から2026年3月期には31.0%となった。 - 2026-05-22前進株主総会
「また、個別の投資案件の実行の是非を判断する際には、資本コストを上回るハードルレートを適用する等、資本効率を重視し、ROEを意識した経営に取組んでいます。なお、2026年3月期のROE(親会社所有者帰属持分当期利益率)は31.0%でした。」
資本コスト超のハードルレートによる投資選別方針を再掲し、ROE実績31.0%を示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、個別の投資案件の実行の是非を判断する際には、資本コストを上回るハードルレートを適用する等、資本効率を重視し、ROEを意識した経営に取組んでいます。なお、2025年3月期のROE（親会社所有者帰属持分当期利益率）は22.6%でした。」
資本コスト超のハードルレートによる投資選別を継続し、FY2025のROEは22.6%となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、個別の投資案件の実行の是非を判断する際には、資本コストを上回るハードルレートを適用する等、資本効率を重視し、ROEを意識した経営に取組んでいます。なお、2024年3月期のROE（親会社所有者帰属持分当期利益率）は19.5%でした。」
ROE15％を資本効率の目安とする方針の下、FY2024のROEは19.5％となり、資本コスト超のハードルレートによる投資選別も継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「資本効率について、ROE15%の水準を目安として設定しています。個別の投資案件の実行の是非を判断する際は、資本コストを上回るハードルレートを適用する等、資本効率の実現に取組んでいます。」
ROE15％の目安と、資本コストを上回るハードルレートによる投資案件選別を再確認している。 - FY2020前進有価証券報告書
「個別の投資案件の実行の是非を判断する際は、資本コストを上回るハードルレートを適用する等、資本効率の実現に取り組んでいます。」
ROE15％を資本効率の目安とする方針に加え、個別投資案件に資本コスト超のハードルレートを適用する運用を明示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「更に、資本効率の目安として、投資案件については厳格な基準を設けるとともに、ROEで15％の水準を目安に設定しています。」
投資案件を厳格に選別し、ROE15％を資本効率の目安とする方針を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「更に、資本効率の目安として、投資案件については厳格な基準を設けるとともに、ROEで15％の水準を目安に設定しています。」
投資案件の選別基準とROE15％を資本効率の目安とする方針を再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「更に、資本効率の目安として、投資案件については厳格な基準を設けるとともに、ROEで15％の水準を目安に設定しています。」
投資案件を厳格に選別し、ROE15％を資本効率の目安とする方針を再確認している。 - FY2018初出有価証券報告書
「更に、資本効率の目安として、投資案件については厳格な基準を設けるとともに、ROEで15％の水準を目安に設定しています。」
投資案件の選別基準と資本効率について、ROE15％を目安とする新たな経営上の指標を示している。