案件時期の遅延と汚染状況による工事費変動
FY2016に初出。23回の記載のうち16回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-14。
エンバイオ・ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。16社中6社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに6社。
- FY2024-Q3対処有価証券報告書
「顧客都合等で着工遅延が発生していた大型案件や元請の大型原位置浄化案件が進捗したことから売上の回復と原価率の改善が進みました。回復基調は第４四半期連結会計期間も継続する見通しで、売上と利益は共に期初予想での着地を見込んでおります。」
顧客都合等で着工が遅れていた大型案件が進捗し、売上回復と原価率改善が進んだため、案件遅延・採算変動の影響は一部緩和したと記載している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「受注に関しては計画どおりに進捗しておりますが、一方、大型案件で顧客都合による着工遅延が発生したことに加えて、営業戦略的な実績作りのために利益を犠牲にした受注案件の完工が重なったことから、前年同四半期比で減収減益となりました。」
大型案件で顧客都合による着工遅延が実際に発生し、工事開始時期のずれが当四半期の減収減益要因となった。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当第４四半期連結会計期間において複数の大型案件の着工が延期となったため、当連結会計年度の売上高は前期比で減収となりました。」
複数の大型案件の着工延期が実際に発生し、土壌汚染対策事業の減収要因となった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「土地の価格高騰に加えてインフレによる建築資材の価格高騰による影響で計画の中断や消滅する案件も散見されてきました。」
土地価格と建築資材価格の高騰により、案件の中断・消滅が発生している状況を引き続き記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「用地仕入の競争が厳しく土地の価格が高騰しており、それに加えてインフレによる建築資材価格の高騰が相まって計画が頓挫する案件も散見されてきました。」
用地価格と建築資材価格の高騰により、実際に計画が頓挫する案件が発生していると記載している。 - FY2022対処有価証券報告書
「土壌汚染対策事業においては、昨年受注した大型案件の工事が完了したことに加えて原価率の改善が進んだことから増収増益となりました。」
大型案件の工事完了と原価率改善により、従来の案件進捗・採算変動リスクに対して増収増益となった。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「土壌汚染対策事業においては、昨年受注した大型案件の工事の進捗が計画より上回ったことに加えて、原価率改善の取り組みが奏功したことから増収増益となりました。」
従来の案件進捗遅延リスクに対し、大型案件の工事進捗が計画を上回り、原価率改善も増収増益に寄与したと記載している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響による着工遅延だけでなく、不動産売買が活発化し、用地仕入の競争が厳しくなっていることから、土壌汚染の対策に関連する予算を縮小化する傾向が見られます。」
新型コロナウイルス感染症による着工遅延、顧客予算の縮小、競争激化が実際に発生し、土壌汚染対策事業の減収につながっている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響もあり、国内では着工遅れから来期へ延期された案件や予算を縮小化する案件が目立ち、また中国では発注者側の計画見直しや行政手続きの遅延などが発生したため、減収となりました。」
国内での着工延期・予算縮小、中国での発注者計画見直し・行政手続き遅延が実際に発生し、減収要因となっている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響による休工はなくなりましたが、来期以降へ着工が延期となった案件が複数あり、当第２四半期連結会計期間も含め、生産の一部が停滞しております。」
休工は解消した一方、複数案件の着工延期と生産の一部停滞が実際に発生している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響により、着工が延期となった案件、着工中が一時的に休工となった案件があり、当第１四半期連結会計期間は計画していた生産の一部が停滞しておりました。」
新型コロナウイルス感染症による案件の着工延期・休工が実際に発生し、計画生産の一部が停滞した。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「経常利益は518,854千円（同299.3％増）となりました。増益の主な要因は、ブラウンフィールド活用事業において、利益率の高い物件を販売することができたこと、また前第２四半期連結累計期間で発生した土壌汚染対策事業における新工法への先行投資及び新規事業の立ち上げ遅れなどの一時的な要因がなくなったことにより利益率が大幅に改善されました。」
前年同期に利益を圧迫した新工法への先行投資や新規事業の立ち上げ遅れが一時的要因として解消し、利益率が大幅に改善したと記載している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、製品販売が振るわなかったこと及び一部の工事で進行が遅れたことにより減収となりましたが、原価率改善の成果が現れてきたことから増益となりました。」
一部工事の進行遅延が減収要因として実際に発生した一方、原価率改善により増益となった。 - FY2019対処有価証券報告書
「一方、それらが一巡した後半は利益率を大幅に改善することができました。」
高原価率案件と新工法の先行投資費用が前半の減益要因となった一方、それらの一巡後は利益率が大幅に改善したと記載している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「土壌汚染調査・対策については、直近の粗利益率は改善傾向にあるものの、第２四半期連結会計期間までの浄化工事の中で、高原価率案件の占める割合が多かったことや、新工法の先行投資費用が増加した等の減益要因を挽回する状況には至っておりません。」
高原価率案件と新工法への先行投資費用が減益要因として残り、直近の粗利益率改善だけでは挽回に至っていない。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「売上及び受注は全体的に堅調ですが、営業経費が増加したことに加えて原位置熱脱着工法に対する研究開発費用の増加が利益を押し下げました。」
原位置熱脱着工法の研究開発費用増加が、実際に利益を押し下げる要因となった。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「営業経費が増加したことに加えて新工法への先行投資費用の増加が利益を圧迫しており、計画利益の確保が今後の重要な課題となります。」
新工法への先行投資費用の増加が利益を圧迫し、計画利益の確保が課題となっている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「売上は前年同期比で大幅に増加しましたが、営業経費が増加したことに加えて先行的に原位置熱脱着の技術導入費用がかかったこと、また新規顧客を開拓する過程で掘削除去や汚染土壌収集運搬の比率が高まり原価率が悪化したことによりセグメント利益は前年同期比で大幅に減少いたしました。」
技術導入費用や掘削除去等の比率上昇による原価率悪化が、セグメント利益の大幅減少として実績化している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「その結果、売上は前年同期比で大幅に増えましたが、営業経費が増加したことに加えて、掘削除去や汚染土壌収集運搬の比率が高まり原価率が悪化したこと、一部不採算案件の出来高が先行したことから、セグメント利益は減少し、損失を計上しました。」
掘削除去等の比率上昇による原価率悪化と、不採算案件の出来高先行が続き、土壌汚染対策事業のセグメント損失として表れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「売上は前年同期比で大幅に増えましたが、営業経費が増加したことに加えて、掘削除去や汚染土壌収集運搬の比率が高まり原価率が悪化したこと、一部不採算案件が発生したことから、セグメント利益は減少し、損失を計上しました。」
工事手法・案件構成による原価率および利益率変動のリスクが、掘削除去等の比率上昇と不採算案件の発生として実際に表れ、土壌汚染対策事業はセグメント損失となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「何らかの事情により施設閉鎖時期が遅れる、又は解体工事の着工が遅れる等、当社グループに起因しない事情により、土壌汚染調査や土壌汚染浄化工事の実施時期が遅れる場合があります。」
工程遅延による売上計上時期のずれと、実際の汚染状況による工事費・利益率変動を挙げている。