ストック・オプションによる株式価値希薄化
FY2016に初出。17回の記載のうち12回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
- FY2023再掲有価証券報告書
「当社は、役員及び従業員へのインセンティブを目的として、譲渡制限付株式報酬制度及びストックオプション制度を採用しております。今後も同様のインセンティブ・プランを継続する可能性があり、その場合は、当社の１株当たりの株式価値は希薄化する可能性があります。」
株式報酬制度の継続可能性と、それに伴う株式価値希薄化リスクを再確認している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加 26,500株」
当事業年度中に新株予約権の行使により26,500株が発行された。一方、2016年有償ストック・オプション29,600株は失効し、当連結会計年度末に未行使残はない。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「2021年４月１日～2021年６月30日 23,000 6,671,700 2,300 1,796,809 2,300 1,706,809 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第1四半期に新株予約権の行使により23,000株が発行され、希薄化可能性が追加的な株式発行として実現している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加 77,500株」
当事業年度中に新株予約権の行使により77,500株が発行され、潜在株式による希薄化可能性が追加的な株式発行として実現した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「「提出日現在発行数」欄には、2021年１月１日から１月31日までの間に、新株予約権行使により、発行済株式数が500株増加しております。」
2021年1月中に新株予約権の行使により500株が追加発行され、希薄化可能性が株式発行として実現している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「2020年７月１日～2020年９月30日(注） 6,000 6,577,200 850 1,787,334 850 1,697,334 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第2四半期に新株予約権の行使により6,000株が発行され、希薄化可能性が追加的な株式発行として実現している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「2019年10月１日～2019年12月31日 2,000 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第3四半期に新株予約権の行使により2,000株が発行され、希薄化可能性が追加的な株式発行として実現している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「ストックオプションの行使による収入 600」
当第２四半期連結累計期間にもストックオプションの行使による収入600千円が計上され、株式発行を伴う希薄化可能性が追加的に実現している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
当四半期に新株予約権の行使により3,000株が発行され、希薄化可能性が追加的な株式発行として発生した。 - FY2019対処有価証券報告書
「当連結会計年度末現在における潜在株式数は、181,400株であり、発行済株式総数の2.79％に相当いたします。」
潜在株式数と発行済株式総数に対する割合が、前回開示の345,000株・6.3％から181,400株・2.79％へ低下している。なお、当年度には新株予約権行使による60,500株の増加も発生した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「2018年10月１日～2018年12月31日（注）59,500 6,499,200 5,950 1,762,534 5,950 1,672,534 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第3四半期に新株予約権の行使により59,500株が発行され、希薄化可能性が追加的な株式発行として発生した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2018年7月から9月に新株予約権の行使により1,000株が発行され、希薄化可能性が追加的な株式発行として発生した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 26,000株 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第２四半期に新株予約権の行使により26,000株が発行され、希薄化可能性が追加的な株式発行として発生した。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末現在における潜在株式数は、345,000株であり、発行済株式総数の6.3％に相当いたします。」
潜在株式数・発行済株式総数に対する割合が前年度の283,500株・5.2％から増加している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
第2四半期中に新株予約権の行使により8,000株が発行され、潜在株式の希薄化可能性が実際の株式発行として発生した。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「新株予約権の数 958個（新株予約権1個につき100株）」
新たに958個、合計95,800株を対象とする新株予約権が発行され、既存のストック・オプションによる希薄化可能性に加わった。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度末現在における潜在株式数は、283,500株であり、発行済株式総数の5.2％に相当いたします。このストック・オプションが行使された場合には、１株当たりの株式価値が希薄化する可能性があります。」
潜在株式数と発行済株式総数に対する割合を開示し、希薄化可能性を示している。