ウィルグループ（6089）・リスク対処
自然災害・感染症・システム障害による事業停止リスク
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021。直近の記載はFY2026。
6記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
大規模災害・システム障害による事業継続リスク86社が書いているテーマ・逆風84社・追い風3社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。47社中22社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに14社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている86社のうち14社を表示しています。上の文は86社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026対処有価証券報告書
「事業拠点の機能分散や情報資産のクラウド化など事業継続のための施策も講じています。」
自然災害、感染症及び有事に対し、安否確認・危機管理体制に加え、拠点機能分散と情報資産のクラウド化を継続している。 - FY2025対処有価証券報告書
「事業拠点の機能分散や情報資産のクラウド化など事業継続のための施策も講じています。」
自然災害、感染症及び有事に対して、安否確認・危機管理体制に加え、拠点分散や情報資産のクラウド化による事業継続策を継続している。 - FY2021対処有価証券報告書
「格付け基準の高いデータセンターの利用や、クラウドサービスの利用等により、大規模地震等の自然災害発生時におけるシステムの可用性の確保やリモートワーク環境の構築を実現している他、外部からのサイバー攻撃や不正アクセス対策を実装し、事業継続性を確保しています。」
自然災害・感染症・システム障害のリスクに対し、データセンター、クラウド、リモートワーク、サイバー攻撃対策を具体的に記載した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループでは、大規模地震、洪水等の自然災害や感染症に対する危機管理マニュアルを作成し、災害に備えておりますが、完全に回避することができず、被害が発生した場合、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・感染症・システム障害による事業活動への影響と危機管理マニュアルを引き続き記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、当社グループでは、事業活動をコンピューターシステムやネットワークに依存しており、自然災害のほか、何らかの原因によってシステム障害が発生した場合、当社グループの事業活動に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・感染症に加え、コンピューターシステムやネットワーク障害による事業影響を引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、全国に営業拠点を有しており、自然災害や新型感染症が発生した場合、事業活動に支障が生じる可能性があります。」
危機管理マニュアルを作成しているが、自然災害・感染症・システム障害の影響を完全には回避できない可能性を記載。