サステナビリティ重視と人的資本への投資
FY2022に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026環境課題の範囲を明示有価証券報告書
「環境(Environment)につきましては、カーボンニュートラル、サーキュラーエコノミー及びネイチャーポジティブを対応すべき課題として認識し、取り組んでおります。」
従来の脱炭素・環境負荷低減の説明に加え、カーボンニュートラル、循環経済、ネイチャーポジティブを対応課題として明示した。 - 2026-07-21前進M&A・子会社異動
「CFC 社は神奈川県横浜市を拠点に、2007 年の創業以来、環境経営コンサルティング、カーボンオフセット事業、国内外の植林事業など、持続可能な社会の構築に関わる事業に先駆的に取り組んできた会社になります。」
サステナビリティ重視の方針に関連して、環境経営コンサルティング、カーボンオフセット、植林事業を行う会社の取得が示されている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「ＴＯＭＰＬＡ株式会社と当社グループ企業が連携して、ドローンをはじめとするＴＯＭＰＬＡ株式会社のロボティクス・ソリューションを、当社グループが取り組む住宅・建築から土木インフラ、プラント、環境関連の事業に至るまで、幅広い分野の安全性と効率性向上に貢献できるよう事業展開してまいりたいと考えています。」
人的資本・サステナビリティ施策として前年度に掲げたロボティクスの開発・活用について、TOMPLAの子会社化によりドローン等の具体的な技術・事業基盤を取得した。 - FY2025前進有価証券報告書
「女性技術者、外国人技術者の活躍をはじめ多様な人材が活躍できる態勢整備、従業員の労働環境・健康増進に配慮した健康経営の推進に注力します。また、業界の人手不足に対する施策として求められる、ロボティクスの開発・活用に積極的に取り組んでまいります。」
人的資本・サステナビリティの施策に外国人技術者とロボティクスの開発・活用が追加された。資格講座合格率、女性管理職比率、賃金差異、育児休業、有給休暇、平均残業時間などのKPI実績も更新された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような情勢の下、当社グループは、中期経営計画（2022年６月から2025年５月）を策定し、サステナビリティ重視の経営方針の下で、社会的課題の解決に貢献する役務提供を当社グループの成長機会ととらえ、「中核事業の強化」と「事業領域の拡大」の推進を掲げ、継続的な企業価値の拡大を目指してまいりました。」
サステナビリティ重視を経営方針とし、社会的課題の解決に貢献する役務提供を成長機会として捉え、中核事業の強化と事業領域の拡大を進める方針を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような情勢の下、当社グループは、中期経営計画（2022年６月から2025年５月）を策定し、サステナビリティ重視の経営方針の下で、社会的課題の解決に貢献する役務提供を当社グループの成長機会ととらえ、「中核事業の強化」と「事業領域の拡大」の推進を掲げ、継続的な企業価値の拡大を目指してまいりました。」
2022年6月から2025年5月までの中期経営計画について、サステナビリティ重視の下で中核事業の強化と事業領域の拡大を進める方針を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような情勢の下、当社グループは、中期経営計画（2022年６月から2025年５月）を策定し、サステナビリティ重視の経営方針の下で、社会的課題の解決に貢献する役務提供を当社グループの成長機会ととらえ、「中核事業の強化」と「事業領域の拡大」の推進を掲げ、継続的な企業価値の拡大を目指してまいりました。」
サステナビリティ重視を経営方針とし、社会的課題の解決に貢献する役務提供を成長機会として中核事業の強化と事業領域の拡大を進める方針を再確認している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「それらのサービスを、社会から信頼される第三者機関として提供することが、当社グループのパーパスであり、同時に当社グループ事業の成長機会と一体をなすものです。」
サステナビリティと人的資本への投資を、社会から信頼される第三者機関としての「パーパス」と事業成長機会が一体となるものとして整理した。人的資本について、教育・ダイバーシティ・ウェルビーイングの方針とKPIも開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当連結会計年度を初年度とする中期経営計画（2022年６月から2025年５月）を策定し、サステナビリティ重視の経営方針の下で、社会的課題の解決に貢献する役務提供を当社グループの成長機会ととらえ、「中核事業の強化」と「事業領域の拡大」の推進を掲げ、継続的な企業価値の拡大を目指してまいりました。」
2022年6月から2025年5月の中期経営計画において、サステナビリティ重視を経営方針として継続し、社会的課題の解決を成長機会と捉える姿勢を再確認している。 - FY2022初出有価証券報告書
「③ サステナビリティの重視 当社グループの提供する役務は、住宅・建築物の安全・安心の確保から土木インフラ整備、脱炭素社会に向けた環境負荷低減の取り組みに至るまで、持続可能な社会の実現のために欠かせない社会基盤の一部であることを自覚し、それを支える人的資本への投資を重視します。女性技術者の活躍をはじめ多様な人材が活躍できる態勢整備、従業員の労働環境・健康増進に配慮した健康経営の推進に注力します。」
戦略分野としてサステナビリティを明示し、安全・安心、土木インフラ、脱炭素、人的資本、女性技術者を含む多様性、健康経営を一体的な課題として掲げている。