ストック・オプション行使による株式価値の希薄化
FY2016に初出。33回の記載のうち26回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-09-15。
アライドアーキテクツがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。34社中17社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに9社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「2026年５月８日 （注）１ 700,000 16,599,482 93,450 1,138,070 93,450 1,110,070 2026年１月１日～ 2026年６月30日 （注）２ 640,100 17,239,582 58,808 1,196,879 58,808 1,168,879」
2026年5月8日に第三者割当による新株式700,000株を発行し、さらに第22回新株予約権の行使により640,100株が増加した。既存の希薄化リスクが大規模な株式発行として現れている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「2025年12月１日 （注）３ 1,651,200 15,899,482 157,689 1,044,620 157,689 1,016,620」
第三者割当増資により発行済株式数が1,651,200株増加し、ストック・オプション等による希薄化リスクに加えて大規模な新株発行が実際に発生した。 - 2026-03-13その他株主総会
「新株予約権の数 1,700 個 新株予約権の目的となる株式の種類と数 普通株式 170,000 株」
役員保有分の新株予約権について、訂正前の1,600個・160,000株から1,700個・170,000株へ訂正された。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2023年１月１日 至 2023年12月31日） 発行済株式 普通株式 14,203,853 44,429 14,248,282」
2023年中に新株予約権の行使で9,600株、譲渡制限付株式の発行で34,829株が増加し、株式発行による希薄化が継続した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「2023年５月12日(注) 34,829 14,248,282 12,346 886,930 12,346 858,930 （注）2023年４月12日付の取締役会決議に基づき、譲渡制限付株式を発行したことによる増加であります。」
譲渡制限付株式報酬制度に基づき、2023年5月12日に34,829株が発行され、株式発行による希薄化が継続している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「2023年１月１日～2023年３月31日（注） 9,600 14,213,453 739 874,583 739 846,583 （注）新株予約権（ストック・オプション）の権利行使による増加であります。」
新株予約権の権利行使により、2023年1月から3月に9,600株が増加し、ストック・オプションによる株式発行が継続している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「2022年７月１日～2022年９月30日(注)1 12,000 14,200,653 3,057 873,242 3,057 845,242 （注）１．新株予約権(ストック・オプション）の権利行使による増加であります。」
新株予約権の権利行使により、第3四半期会計期間に12,000株が増加し、株式発行による希薄化が継続して発生した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「2022年５月13日(注)1 38,279 14,185,653 2022年４月１日～ 2022年６月30日(注)2 3,000 14,188,653」
譲渡制限付株式38,279株の発行に加え、第2四半期会計期間に新株予約権の行使で3,000株が増加し、株式発行による希薄化が実際に進んだ。 - FY2022-Q1譲渡制限付株式発行の追加決議有価証券報告書
「（２）発行する株式の種類及び数 当社普通株式 38,279株」
譲渡制限付株式報酬制度に基づく38,279株の新株式発行決議が開示され、ストック・オプションとは別の株式発行による希薄化可能性が追加的に示されている。発行は提出後の払込予定として記載されている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「2021年１月１日～2021年12月31日 （注）１ 12,400 14,147,374 2,732 856,958 2,732 828,958」
新株予約権の行使により、2021年中に12,400株が増加した。希薄化可能性が実際の株式発行として継続して現れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「2,400 14,137,374 184 854,411 184 826,411 （注）２．新株予約権(ストック・オプション）の権利行使による増加であります。」
新株予約権の権利行使により、第2四半期会計期間に2,400株が増加した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「2020年１月１日～ 2020年12月31日 （注）１ 49,200 14,091,900 8,843 840,830 8,843 812,830」
新株予約権の行使により、2020年中に49,200株が増加し、資本金・資本準備金がそれぞれ8,843千円増加した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権（ストック・オプション）の権利行使による増加であります。」
新株予約権の権利行使により、第3四半期会計期間に12,000株が増加し、希薄化リスクが実際の株式発行として現れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式総数の増加はストック・オプションの行使によるものであります。」
新株予約権の行使により2019年中に9,600株が増加し、資本金・資本準備金がそれぞれ683千円増加した。希薄化可能性が実際の株式発行として継続して現れている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ストック・オプション行使による株式価値の希薄化に関する事業等のリスクについて、重要な変更はないと記載している。なお、当第3四半期会計期間の発行済株式総数増減はない。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権（ストックオプション）の権利行使による増加であります。」
新株予約権の権利行使により、当第1四半期に9,600株が増加し、資本金・資本準備金がそれぞれ683千円増加した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「平成30年１月１日～平成30年12月31日 （注）１ 123,600 14,033,100 7,981 831,303 7,981 803,303」
ストック・オプションの行使により平成30年中に発行済株式総数が123,600株増加し、資本金・資本準備金がそれぞれ7,981千円増加した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権（ストック・オプション）の権利行使による増加であります。」
新株予約権（ストック・オプション）の権利行使により、当第3四半期会計期間に3,300株が増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ254千円増加した。また、提出日前の10月にも4,200株が増加している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「平成30年４月１日～平成30年６月30日 （注） 45,900 14,024,400 2,094 830,633 2,094 802,633 （注）１． 新株予約権（ストック・オプション）の権利行使による増加であります。」
新株予約権（ストック・オプション）の権利行使により、当第2四半期会計期間に45,900株が増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ2,094千円増加した。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権（ストック・オプション）の権利行使による増加であります。」
新株予約権（ストック・オプション）の権利行使により、平成30年1月1日から3月31日までに69,000株が増加し、資本金および資本準備金がそれぞれ5,217千円増加した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権（ストック・オプション）の権利行使による増加であります。」
新株予約権（ストック・オプション）の権利行使により、当第3四半期会計期間に発行済株式総数が288,600株増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ127,126千円増加した。株式の希薄化リスクが継続して実際の株式発行として現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「平成29年１月１日～平成29年３月31日 57,700 4,464,700 9,614 621,648 9,614 593,648 新株予約権（ストック・オプション）の権利行使による増加であります。」
新株予約権の権利行使により当四半期に57,700株が増加し、既存のストック・オプション行使による希薄化リスクが実際の株式発行として発生した。また、140,000株を対象とする新株予約権も発行され、将来の希薄化可能性が示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「現在付与している新株予約権に加え、今後付与される新株予約権について行使が行われた場合には、保有株式の価値が希薄化する可能性があります。」
ストック・オプションの行使により、保有株式の価値が希薄化する可能性を挙げている。