業績評価・ストックオプションによる人材定着
FY2016に初出。10回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2025-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2025-H1前進有価証券報告書
「第17回ストック・オプション 付与対象者の区分及び人数（名） 当社取締役 ３ 当社従業員 41 第18回ストック・オプション 付与対象者の区分及び人数（名） 当社子会社取締役 １ 当社子会社従業員 ２」
第17回・第18回ストックオプションを発行し、当社取締役3名・従業員41名、子会社取締役1名・従業員2名を対象とした。人材の意欲・定着と業績条件への連動を継続して具体化している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「第15回ストック・オプション 付与対象者の区分及び人数（名） 当社取締役 １ 当社従業員 60 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株）※ 普通株式 272,300（注）１ 第16回ストック・オプション 付与対象者の区分及び人数（名） 当社子会社従業員 ２ 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株）※ 普通株式 5,600（注）１」
第15回・第16回ストックオプションを発行し、当社取締役1名、当社従業員60名、子会社従業員2名を対象に合計277,900株を付与した。人材の意欲・定着と業績目標への連動を図る施策が拡張している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社は、当連結会計年度より新たな賞与制度を導入したことに伴い、従業員賞与のうち連結財務諸表作成時における支給見込額を賞与引当金に計上しております。」
従来の業績評価・ストックオプションに加え、当連結会計年度から新たな賞与制度を導入した。 - FY2020前進有価証券報告書
「中長期的な当社の業績拡大及び企業価値の増大を目指すにあたり、より一層意欲及び士気を向上させ、当社の結束力をさらに高めることを目的として、当社の取締役及び従業員に対して、有償にて新株予約権を発行するものであります。」
第13回・第14回有償ストック・オプションを新たに発行し、取締役・従業員および子会社従業員を対象に、業績拡大・企業価値増大と連動するインセンティブを拡張した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「これまでに、従業員に対して業績評価型のインセンティブ制度や、人事考課の導入などを行い」
業績評価型インセンティブや人事考課を、人材の確保・定着に向けた施策として引き続き運用している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期会計期間において発行した新株予約権は次のとおりであります。」
前事業年度末に決定されていた第12回有償ストック・オプションについて、取締役2名・従業員35名への発行が当第1四半期の発行実績として開示された。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社の中期経営計画における業績達成を目標として、業績拡大及び企業価値の増大を目指すにあたり、より一層意欲及び士気を向上させ、当社の結束力をさらに高めることを目的として、当社の取締役及び従業員に対して、有償にて新株予約権を発行するものであります。」
後発事象として第12回有償ストック・オプションを取締役2名・従業員35名に付与することを決定し、業績拡大・企業価値増大と連動する人材インセンティブを具体化した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「従業員に対して業績評価型のインセンティブ制度や、人事考課の導入などを行い」
業績評価型インセンティブと人事考課を人材確保・定着の施策として引き続き運用している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期会計期間において発行した新株予約権は次のとおりであります。」
第9回から第11回まで計564,500株を対象とする新株予約権を発行し、営業利益やレコフの営業利益を行使条件とするインセンティブ制度を具体化した。 - FY2016初出有価証券報告書
「従業員に対して業績評価型のインセンティブ制度や人事考課制度の導入、又はストック・オプション制度の導入などを行い」
業績評価型インセンティブ、人事考課、ストックオプションを人材定着の施策として導入している。