ストック・オプションによる希薄化リスク
FY2016に初出。19回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2022-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
- FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
ストック・オプションによる希薄化リスクについて、発生または重要な変更がないと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
ストック・オプションによる希薄化リスクについて、発生または重要な変更がないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
ストック・オプションによる希薄化リスクについて、発生または重要な変更がないと記載している。 - FY2021対処有価証券報告書
「第13期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、１株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在していないため記載しておりません。」
ストック・オプションについて、60,800株が行使され、残る3,000株も失効した結果、潜在株式が存在していないと記載している。 - FY2021-Q3実績引用有価証券報告書
「新株予約権が行使期間満了により4,231千円減少したことによるものであります。」
新株予約権の行使期間満了による4,231千円の減少を純資産の変動要因として再掲している。 - FY2021-Q1新株予約権の行使・行使期間満了有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」「新株予約権が行使期間満了により4,231千円減少したことによるものであります。」
四半期中に新株予約権の行使により発行済株式総数が40,000株増加した一方、新株予約権は行使期間満了により4,231千円減少し、四半期末の新株予約権残高はゼロとなっている。 - FY2020対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末日現在における新株予約権による潜在株式数は、52,962株であり、発行済株式総数の0.229％に相当しております。」
潜在株式数・発行済株式総数に対する割合が、前年度の54,506株・0.236％から52,962株・0.229％へ低下している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
ストック・オプションによる希薄化リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
ストック・オプションによる希薄化リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末日現在における新株予約権による潜在株式数は、54,506株であり、発行済株式総数の0.236％に相当しております。」
潜在株式数・発行済株式総数に対する割合が、前年度の56,544株・0.245％から54,506株・0.236％へ低下している。 - FY2018潜在株式数・比率増加有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末日現在における新株予約権による潜在株式数は、56,544株であり、発行済株式総数の0.245％に相当しております。」
潜在株式数が前年度の56,449株から56,544株へ、発行済株式総数に対する割合が0.244％から0.245％へ増加している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
ストック・オプションによる希薄化リスクについて重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
ストック・オプションによる希薄化リスクについて重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
ストック・オプションによる希薄化リスクについて重要な変更がないと記載している。 - FY2017潜在株式数・比率減少有価証券報告書
「なお、提出日現在における新株予約権による潜在株式数は、56,449株であり、発行済株式総数の0.244％に相当しております。」
潜在株式数が前年度の57,197株から56,449株へ、発行済株式総数に対する割合が0.248％から0.244％へ変化している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
ストック・オプションによる希薄化リスクについて重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
ストック・オプションによる希薄化リスクについて重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
ストック・オプションによる希薄化リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「なお、提出日現在における新株予約権による潜在株式数は、57,197株であり、発行済株式総数の0.248％に相当しております。」
新株予約権の行使による株式価値の希薄化可能性を、潜在株式数と比率で示している。