広告出稿の効率化と広告宣伝費の圧縮
FY2016-Q2に初出。30回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-08-14。
リブセンスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。20社中2社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-14顕在化業績予想の修正
「条件変更及び取引縮小は計画通り進捗したものの、応募数が想定以上に減少したため、売上高が業績予想を下回りました。」
マッハバイトの収益性重視への方針転換に伴う条件変更・取引縮小が計画どおり進捗する一方、応募数が想定以上に減少し、第2四半期累計の売上高が業績予想を下回った。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「「マッハバイト」における売上の減少と収益性を重視した運用方針への転換により、広告宣伝費が減少しました。」
マッハバイトの売上減少と収益性を重視した運用方針への転換に伴い、広告宣伝費が前年同期比56.2％減少した。 - 2026-05-15前進決算説明資料
「マッハバイトの案件数および案件構成の変化に併せて広告を調整」
マッハバイトの案件構成の変化に対応した広告調整を実施し、広告運用の最適化を進めている。 - FY2025後退有価証券報告書
「ブランディング強化については、PPC広告（クリック課金型広告）への依存度を下げることで事業の収益性と安定性を向上させるべく取り組みを進めてきましたが、上記の環境変化を踏まえ、大型プロモーションは一時留保します。なお、ブランド強化・収益性向上に寄与するサービス改善は引き続き推進します。」
PPC広告への依存度低下と収益性・安定性の向上を進める一方、環境変化を受けて大型プロモーションを一時留保する方針へ変化している。サービス改善は継続する。 - 2026-03-03再定義株主総会
「そのため、「マッハバイト」では売上成長よりも収益性の改善に優先して取り組むよう、事業方針を変更しました。」
マッハバイトについて、売上成長を優先する運営から収益性の改善を優先する運営へ方針が変化した。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「「マッハバイト」では、上述の事業環境の変化を恒常的なものと認識し、広告運用等の事業運営の最適化を図っています。」
広告投資額の増減を中心とした説明から、大手顧客の採用方針変更や競合広告強化を恒常的な環境変化と捉え、広告運用を含む事業運営全体の最適化へ記述が移っている。 - FY2024広告投資増加・一部延期中止有価証券報告書
「広告宣伝費 1,885,868 1,933,358 +47,489 +2.5」
成長投資として広告宣伝費は前期比2.5％増加した一方、マッハバイトの事業環境変化を受け、第4四半期に一部投資を延期・中止した。 - FY2024-H1広告宣伝費減少有価証券報告書
「広告宣伝費 998,917 932,845 △66,071 △6.6」
広告宣伝費は前年同期の998,917千円から932,845千円へ減少し、前年同期比6.6％減となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「「マッハバイト」において、売上高の増加に伴い広告出稿を増やしたほか、主要顧客のアップセルに向けた先行投資としても集客広告を拡大したことから、広告宣伝費は488,076千円増となりました。」
マッハバイトの売上増加と主要顧客のアップセルに向けた先行投資により、広告宣伝費が前期比488,076千円増加した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「「マッハバイト」において、主要顧客のアップセルに向けた先行投資として集客広告を拡大したことから、広告宣伝費は446,884千円増となりました。」
マッハバイトの主要顧客へのアップセルに向けた先行投資として集客広告を拡大し、広告宣伝費が前年同期比446,884千円増加した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「「マッハバイト」において、主要顧客のアップセルに向けた先行投資として集客広告を拡大したことから、広告宣伝費は349,277千円増となりました。」
広告宣伝費の拡大を伴うマッハバイトの集客施策を継続し、先行投資として広告宣伝費が前年同期比349,277千円増加した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「「マッハバイト」においては、セールス・マーケティングの連携による高効率な集客及び採用ニーズの強い顧客への拡販を積極的に行い、売上を伸ばしました。」
マッハバイトについて、セールス・マーケティングの連携による高効率な集客と、採用ニーズの強い顧客への拡販を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「成功報酬型アルバイト求人サイト「マッハバイト」においては、セールス・マーケティング・メディアの連携による高効率な集客とマッチングの強化を図っております。」
セールス・マーケティング・メディアを連携させ、高効率な集客とマッチングを強化する施策を継続している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「セールス・マーケティング・メディアの連携による高効率な集客とマッチングの強化を図っておりますが、」
広告出稿の効率化を中心とする従来の説明から、セールス・マーケティング・メディアの連携による高効率な集客とマッチング強化という、部門横断的な運用へ記述が具体化している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「広告出稿や検索流入の最適化による集客力の維持・拡大、ユーザー体験の向上、オペレーション改善による生産性の向上等に注力し、収益力強化を図ってまいります。」
広告施策をサービス別の出稿運用から、広告出稿及び検索流入の最適化によって集客力を維持・拡大する全社的な施策として整理している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「既存事業においては、成功報酬型アルバイト求人サイト「マッハバイト」は、安定した流入経路の拡大等により、大幅に増収となりました。成功報酬型正社員転職サイト「転職ナビ」は、広告出稿の調整等に伴う応募数の減少や一部顧客の採用基準引き上げ等の影響により採用数が減少し、大幅な減収となりました。」
広告施策は、従来の認知向上プロモーションや投資回収の説明から、サービスごとに流入経路の拡大または広告出稿の調整を行う運用へ整理されている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「「マッハバイト」は、広告効率を維持した出稿の拡大等により増収となりました。」
広告施策は、マッハバイトでは広告効率を維持しつつ出稿を拡大する一方、転職ナビでは広告出稿の調整等により応募数・採用数が減少するという、サービス別の運用へ整理されている。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「「マッハバイト」は、広告出稿の拡大等により増収となった一方、「転職ナビ」は、広告出稿の調整等に伴う応募数の減少や一部顧客の採用抑制の影響等により採用数が減少し、大幅な減収となりました。」
広告施策は、マッハバイトでは広告出稿を拡大して増収を図る一方、転職ナビでは広告出稿を調整し応募数・採用数の減少と減収につながったと説明している。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「「マッハバイト」は、広告出稿の拡大等により増収となった一方、「転職ナビ」は、広告出稿の調整に伴う新規登録会員数及び応募数の減少等により、大幅な減収となりました。」
広告出稿は一律の積極投下ではなく、マッハバイトでは拡大して増収を図る一方、転職ナビでは広告出稿を調整し、新規登録会員数及び応募数の減少と大幅減収につながったと説明している。 - FY2019-Q1後退有価証券報告書
「また、「転職ナビ」は、2018年度下期において広告出稿を抑制したことに伴う新規登録会員の減少等により、大幅な減収となりました。」
広告出稿について、マッハバイトやDOOR賃貸での積極投下とは別に、転職ナビでは2018年度下期に抑制したと説明している。これに伴い新規登録会員が減少し、大幅な減収となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「「DOOR賃貸」において広告の積極投下等による集客の拡大を図り、大幅増収となりました。」
DOOR賃貸への広告の積極投下など、集客拡大を目的とする広告投資を継続している。広告宣伝費及びメディア開発関連費用等は増加した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「「マッハバイト」につきましては、引き続き認知向上を目的としたプロモーション等を実施しておりますが、投資回収には一定の時間がかかるものと想定しております。」
マッハバイトの認知向上を目的とするプロモーション等を継続し、投資回収には一定の時間がかかるとの見通しを引き続き示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、「DOOR賃貸」において広告の積極投下による集客の拡大を図り、大幅増収となりました。」
広告投資を通じた集客拡大を重視する従来の方向性を継続しており、DOOR賃貸では広告の積極投下が増収につながったと説明している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「「マッハバイト」につきましては、引き続き認知向上を目的としたプロモーションが好評を博しておりますが、投資回収には一定の時間がかかるものと想定しております。」
従来の広告出稿効率化・広告宣伝費圧縮から、マッハバイトの認知向上やDOOR賃貸の集客拡大を目的とする積極的な広告投資へ重点が移っている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「一方、営業利益は、広告投下の増加、新規人員の採用等により、減益となりました。」
広告投下の増加が営業利益及びセグメント利益の減益要因となったとの説明を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「一方、営業利益は、広告投下の増加、新規人員の採用等により、減益となりました。」
広告投下の増加が営業利益およびセグメント利益の減益要因となったとの説明を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「一方、営業利益は、広告投下の増加、新規人員の採用等により、減益となりました。」
広告宣伝費を圧縮する従来の記述から広告投下を増加させる方向へ移った後も、広告投下の増加が減益要因となったとの説明を継続している。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「一方、費用面では、広告投下の増加等により、減益となりました。」
従来の広告出稿効率化・広告宣伝費圧縮から、広告投下を増加させる記述へ変化している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「広告出稿の効率化により広告宣伝費を圧縮した結果、」
広告出稿の効率化による広告宣伝費の圧縮を引き続き費用面の施策として説明している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「広告出稿の効率化により広告宣伝費を圧縮した結果、」
広告出稿の効率化により広告宣伝費を圧縮し、費用面の改善を図った。