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ニッキ(6042)・施策研究開発実績の更新

開発・実験機能の拡充と上流工程・受託実験への関与拡大

FY2016に初出。32回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

32記載
11年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2019-Q1その他FY2023-Q1 – FY20262016: 320162017: 420172018: 220182019: 220192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 120252026: 12026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026研究開発実績の更新有価証券報告書

    「なお、グループ全体の研究開発に要した費用総額は163百万円であり、その金額には各セグメントに配分できない基礎研究用費用2百万円が含まれております。」

    新商品群展開と連動する研究開発を継続し、研究開発費総額は163百万円となった。
  2. FY2026-H1研究開発・受託実験関連実績の更新有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、83,984千円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究活動の状況に重要な変更はありません。」

    中間連結会計期間の研究開発活動の金額は83,984千円となった。開発・実験機能や受託実験に関する研究活動には重要な変更がないとされた。
  3. FY2025-H1研究開発・受託実験関連実績の更新有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、87,404千円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究活動の状況に重要な変更はありません。」

    中間連結会計期間の研究開発活動の金額は87,404千円となり、開発・実験機能や受託実験に関する研究活動には重要な変更がないとされた。
  4. FY2024研究開発・受託実験関連投資の実績更新有価証券報告書

    「ガス機器事業においては、新機種開発、受託実験及び生産合理化等のための設備・装置に111百万円の設備投資を行っております。」

    新機種開発、受託実験、生産合理化に関する設備投資111百万円が実施された。
  5. FY2024-Q3研究開発実績の更新有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、163,106千円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発活動の金額は163,106千円となった。研究活動の状況には重要な変更がなく、開発・実験機能や受託実験に関する従来方針が継続している。
  6. FY2024-Q2研究開発実績の更新有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、110,458千円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計の研究開発活動の金額は110,458千円となった。開発・実験機能や受託実験に関する研究活動には重要な変更がないとされている。
  7. FY2024-Q1研究開発実績の更新有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、48,892千円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期累計の研究開発活動の金額は48,892千円となった。研究活動の状況には重要な変更がないとされ、開発・実験機能や受託実験に関する従来方針が継続している。
  8. FY2023研究開発実績の更新有価証券報告書

    「当社の研究開発については経営計画の重要施策である新商品群展開と連動して、(1) ガス機器事業(CNG(圧縮天然ガス)、LNG(液化天然ガス)、LPG(液化石油ガス)用燃料システム)に関する研究開発、(2) 汎用機器事業に関する研究開発を主体に行っております。」

    新商品群展開と連動した研究開発を継続し、研究開発費総額は206百万円となった。
  9. FY2023-Q3研究開発実績の更新有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、152,164千円であります。」

    第3四半期連結累計期間の研究開発活動の金額は152,164千円となった。研究活動の状況には重要な変更がないとされ、開発・実験機能や受託実験に関する従来方針が継続している。
  10. FY2023-Q2研究開発実績の更新有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、99,886千円であります。」

    第2四半期連結累計期間の研究開発活動の金額は99,886千円となった。研究活動の状況には重要な変更がないと記載されている。
  11. FY2023-Q1研究開発実績の更新有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、34,683千円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期累計の研究開発活動の金額は34,683千円となった。研究活動の状況には重要な変更がないとされ、開発・実験機能や受託実験に関する従来方針が継続している。
  12. FY2022前進有価証券報告書

    「ガス機器事業は、受託実験の増加やフォークリフト向け部品の販売増加等により、売上高は33億1千4百万円(同39.4%増加)、営業利益は5億1千4百万円(前連結会計年度は2億5千1百万円の損失)となりました。」

    受託実験の増加が通期の増収要因として記載され、開発・実験機能の活用実績が更新された。
  13. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「ガス機器事業は、受託実験の増加やフォークリフト向け部品の販売増加等により、売上高は24億2千1百万円(同37.8%増加)、セグメント利益は3億5千万円(前年同期は2億3千7百万円の損失)となりました。」

    受託実験の増加がガス機器事業の増収要因として記載され、同事業は前年同期の損失から利益へ転換した。開発・実験機能の活用実績が進展している。
  14. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「ガス機器事業は、フォークリフト向け部品の販売増加や受託実験の増加等により、売上高は16億1千1百万円(同43.7%増加)、セグメント利益は2億6千万円(前年同期は2億4千4百万円の損失)となりました。」

    受託実験の増加がガス機器事業の増収要因として記載され、前年同期の損失から利益へ転換した。開発・実験機能の活用実績が進展している。
  15. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「ガス機器事業は、フォークリフト向け部品の販売増加や受託実験の増加等により、売上高は7億1百万円(同23.9%増加)、セグメント利益は1億9百万円(前年同期は1億2千万円の損失)となりました。」

    受託実験の増加がガス機器事業の増収要因として記載され、前年同期の損失から利益へ転換した。開発・実験機能の活用実績が前進している。
  16. FY2021研究開発実績の更新有価証券報告書

    「なお、グループ全体の研究開発に要した費用総額は156百万円であり、その金額には各セグメントに配分できない基礎研究用費用4百万円が含まれております。」

    研究開発費総額は156百万円となった。ガス機器、汎用機器、自動車機器の各事業で燃料システム、排出ガス規制、電動車両制御等の研究開発を継続している。
  17. FY2021-Q3研究開発実績の更新有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、117,005千円であります。」

    第3四半期累計の研究開発活動の金額は117,005千円となった。研究活動の状況には重要な変更がないとされ、開発・実験機能や受託実験に関する従来の方針が継続している。
  18. FY2021-Q2研究開発実績の更新有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、75,856千円であります。」

    第2四半期累計の研究開発費は75,856千円となった。研究活動の状況には重要な変更がないとされている。
  19. FY2021-Q1研究開発実績の更新有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、34,552千円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期累計の研究開発費は34,552千円となった。研究活動の状況には重要な変更がないとされ、従来の研究開発方針が継続している。
  20. FY2020前進有価証券報告書

    「ガス機器事業においては、新機種開発、受託実験及び生産合理化等のための設備・装置に276百万円の設備投資を行っております。」

    新機種開発・受託実験・生産合理化に関する設備投資276百万円が実施され、開発・実験機能の具体的な投資実績が更新された。
  21. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「ガス機器事業は、中国市場向け製品の販売増加や受託実験の増加等により、売上高は25億2千8百万円(同2.0%増加)、セグメント利益は1億6千4百万円(同46.3%増加)となりました。」

    受託実験の増加がガス機器事業の売上高・利益の増加要因として記載され、開発・実験機能の活用実績が更新された。
  22. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「ガス機器事業は、中国市場向け製品の販売増加や受託実験の増加等により、売上高は18億6千万円(同8.3%増加)、セグメント利益は1億7千万円(同44.9%増加)となりました。」

    開発・実験機能に関連する受託実験が増加し、ガス機器事業の売上高・利益の増加要因として記載された。
  23. FY2019前進有価証券報告書

    「ガス機器事業においては、新機種開発、受託実験及び生産合理化等のための設備・装置に91百万円の設備投資を行っております。」

    新機種開発・受託実験・生産合理化に関する設備投資91百万円が実施されたことが記載され、開発・実験機能の具体的な投資実績が示された。
  24. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「・開発・実験機能の拡充を進め、上流工程への関与強化・拡大を図ります。・設備活用による受託実験業務への対応強化を図ります。」

    開発・実験機能の拡充、上流工程への関与、設備を活用した受託実験の強化を再掲している。
  25. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「開発・実験機能の拡充を進め、上流工程への関与強化・拡大を図ります。設備活用による受託実験業務への対応強化を図ります。」

    開発・実験機能の拡充、上流工程への関与、設備を活用した受託実験の強化を再掲している。
  26. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「開発・実験機能の拡充を進め、上流工程への関与強化・拡大を図ります。設備活用による受託実験業務への対応強化を図ります。」

    開発・実験機能の拡充、上流工程への関与、設備を活用した受託実験の強化を再掲している。
  27. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「開発・実験機能の拡充を進め、上流工程への関与強化・拡大を図ります。設備活用による受託実験業務への対応強化を図ります。」

    開発・実験機能の拡充、上流工程への関与、設備を活用した受託実験の強化を再掲している。
  28. FY2017再掲有価証券報告書

    「開発・実験機能の拡充を進め、上流工程への関与強化・拡大を図ります。設備活用による受託実験業務への対応強化を図ります。」

    開発・実験機能の拡充、上流工程への関与、設備を活用した受託実験の強化を再掲している。
  29. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「開発・実験機能の拡充を進め、上流工程への関与強化・拡大を図ります。設備活用による受託実験業務への対応強化を図ります。」

    開発・実験機能の拡充、上流工程への関与、設備を活用した受託実験の強化を再掲している。
  30. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「開発・実験機能の拡充を進め、上流工程への関与強化・拡大を図ります。設備活用による受託実験業務への対応強化を図ります。」

    開発・実験機能の拡充、上流工程への関与、設備を活用した受託実験の強化を再掲している。
  31. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「開発・実験機能の拡充を進め、上流工程への関与強化・拡大を図ります。設備活用による受託実験業務への対応強化を図ります。」

    開発・実験機能の拡充、上流工程への関与、受託実験への対応強化を再掲している。
  32. FY2016初出有価証券報告書

    「開発・実験機能の拡充を進め、上流工程への関与強化・拡大を図ります。設備活用による受託実験業務への対応強化を図ります。」

    開発・実験機能を拡充し、製品開発の上流工程への関与と設備を活用した受託実験を強化する方針を示している。
一緒に動いた変遷

「新興国・先進国におけるガス機器事業の拡大」は、この変遷が動いた32回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

664332★123456
  1. ★この変遷
  2. 1新興国・先進国におけるガス機器事業の拡大6回
  3. 2北米・欧州・中国・後改造市場への参入による顧客数拡大6回
  4. 3汎用機器事業・自動車機器事業の赤字化または赤字拡大4回
  5. 4新規営業・コスト削減・採算見直し・生産性向上による事業構造転換3回
  6. 5事業構造改革の継続と選択・集中による長期安定収益基盤3回
  7. 6譲渡制限付株式報酬としての自己株式処分2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ニッキの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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