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日本スキー場開発(6040)・施策前進

バスツアーに依存しない国内顧客層の獲得

FY2017-Q2に初出。9回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q2。直近の記載は2026-07-01。

9記載
10年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q2 – FY2020前進FY2022-Q2 – 2026-07-012017: 120172018: 020182019: 120192020: 120202021: 320212022: 220222023: 020232024: 020242025: 020252026: 12026
同じテーマの他社
アミューズメント施設の新規顧客層開拓2社が書いているテーマ・逆風0社・追い風2社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-07-01前進役員の異動

    「当社は、マウンテンリゾートの DX を積極的に推進し、多様なリフトチケットの設定や会員プログラムの展開など、デジタルマーケティングを強化し、インバウンドだけではなく国内のお客様増加に向けた取り組みを推進してまいります。」

    国内顧客の獲得に向けた従来の施策に加え、リフトチケット、会員プログラム、デジタルマーケティングを活用する組織的な推進体制が具体化した。元スレッドは変更しない。
  2. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「日帰り顧客が中心となる川場スキー場及びめいほうスキー場は、昨シーズンも新型コロナウイルスの来場者数に対する影響は比較的限られておりましたが、めいほうスキー場においては過去7年間で最高の来場者数となるとともに、川場スキー場においても例年を超える来場者数となりました。」

    日帰り圏のめいほう・川場では、バスツアーや宿泊への依存度が相対的に低い状況の下、めいほうが過去7年間で最高、川場も例年超の来場者数となった。
  3. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「めいほうスキー場においては、各種チケット戦略やWEB広告等により、過去4シーズン中最高の来場者数となりました。」

    バスツアー等への依存度を下げる国内集客に関連し、めいほうでチケット戦略とWEB広告を実施し、過去4シーズン中最高の来場者数となった。
  4. FY2021再掲有価証券報告書

    「都市圏から日帰り圏にあるめいほうスキー場及び川場スキー場においてはマイカーを利用される顧客など自社集客による一般来場の比率が高く、また、宿泊の減少を受けにくいため、外出自粛に伴う来場者数の変動は比較的限定されました。」

    バスツアー・宿泊への依存度が比較的低い日帰り圏のめいほう・川場で、マイカー利用者等の一般顧客による自社集客が相対的に機能した状況を再確認している。
  5. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「グリーンシーズンに長野県内の当社グループ4施設で使用できる前売券方式の「絶対に行きたい信州絶景チケット」を自社WEBサイトで販売するほか、各種福利厚生団体やポイントプログラム等にも展開してまいります。」

    バスツアー等に依存しない集客施策として、長野県内4施設で使える前売券を自社WEBサイト、福利厚生団体、ポイントプログラムへ展開する計画を具体化した。
  6. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「都市圏から日帰り圏にあるめいほうスキー場及び川場スキー場においてはマイカーを利用される顧客など自社集客による一般来場の比率が高く、また、宿泊の減少を受けにくいため、外出自粛に伴う来場者数の変動は比較的限定されました。」

    バスツアー・宿泊依存度の高い施設とは異なり、日帰り圏のめいほう・川場ではマイカー利用者等の自社集客による一般顧客の比率が高く、来場者減少が比較的限定された。
  7. FY2020再掲有価証券報告書

    「来シーズンについては、インバウンドを一切見込まないなど来場者数は減少を見込んでおります。」

    国内集客の取組を継続する一方、来シーズンの業績予想ではインバウンドを見込まない前提を置いている。
  8. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「川場スキー場ではオンラインチケットの販売促進や首都圏からの直行シャトルバス運行を強化し」

    バスツアーに依存しない国内集客に関連して、オンラインチケット販売と首都圏からの直行シャトルバスを強化する方針を示した。
  9. FY2017-Q2初出有価証券報告書

    「国内からはバスツアーを利用しない顧客層の獲得、海外からはアジア圏からの集客増を図り」

    ツアーバス事故による国内バスツアー利用者減少への対応として、バスツアーを利用しない顧客層の獲得を新たな集客手段として明示した。
一緒に動いた変遷

「スキー場資産・観光資源・自然を活用したグリーンシーズン事業」は、この変遷が動いた9回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

422222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1スキー場資産・観光資源・自然を活用したグリーンシーズン事業4回
  3. 2イベントによるノンスキーヤーの開拓2回
  4. 3複数スキー場の2018年から2021年にかけた設備投資計画2回
  5. 4暖冬・小雪によるウィンターシーズン営業への影響2回
  6. 5キッズ・初心者向けファーストステップゲレンデの新設2回
  7. 6複数スキー場の営業期間延長2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本スキー場開発の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-07-01の役員の異動で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
バスツアーに依存しない国内顧客層の獲得|日本スキー場開発(6040)の変遷 | Komori