アイ・アールジャパンホールディングス（6035）・施策再掲
新型コロナウイルス感染症下の事業継続体制（テレワーク・オンライン商談）
FY2020に初出。4回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2022。
4記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス感染症への対応と働き方の変革696社が書いているテーマ・逆風198社・追い風461社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの699件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループでは、これらのリスクに対応するため、在宅勤務によるテレワークの推進、オンライン商談等の励行によって、事業及び営業活動の継続に取り組んでおります。」
テレワーク、オンライン商談、感染症対策基本計画書による事業継続体制が再確認されている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当社においてはフロント体制を自宅勤務から感染予防を徹底したオフィス勤務に全面的に移行したことが奏功し、主力のSRコンサルティングならびにPA・FA等の大型プロジェクトの受託も前年同期比を大きく上回り、引き続き過去最高の売上、利益を達成しました。」
感染予防を徹底したオフィス勤務へのフロント体制移行が定着し、SRおよびPA・FA大型案件の受託拡大と過去最高の売上・利益につながったと記載されている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「こうしたフロント体制の問題を早期に改善するべく、緊急事態宣言が解除された６月より自宅リモートワークはミドル・バック部門のみとして、SR並びに投資銀行部門のフロント部門を、感染防止を徹底したオフィスからのリモートワークに切り替えた等により、現時点では受託機会のロスが大きく改善し、第２四半期連結累計期間の連結業績予想における売上・利益の伸びは回復しており、通期連結業績予想の上振れに向けギアチェンジが行われています。」
フロント部門の勤務形態を感染防止を徹底したオフィス中心へ切り替え、受託機会のロスが改善し、売上・利益の伸びが回復したと記載されている。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループでは、これらのリスクに対応するため、在宅勤務によるテレワークの推進、オンライン商談等の励行によって、事業及び営業活動の継続に取り組んでおります。また、策定した感染症対策基本計画書のもと、感染予防や拡大防止に対して適切な管理体制の構築に努めております。」
感染症リスクへの対応手段として、テレワーク、オンライン商談、感染症対策基本計画書に基づく管理体制の構築を初めて明示した。