組織改革とシステム化による業務遂行の最適化
FY2016に初出。13回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2023。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに140社。
- FY2023前進有価証券報告書
「DXの分野では、スマートファクトリーへの進化を目指し、システム更新・新規導入で各種業務を効率化していきます。また、IoT・AI技術の活用で、船舶の安全管理・保守体制の高度化や、エンジンの電子制御システムへの新機能追加などを実現し、製品の付加価値を向上させていきます。」
DX施策をスマートファクトリー化、システム更新・新規導入、IoT・AIによる安全管理・保守高度化、電子制御システムの機能追加へ具体化している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「エンジン部品（主軸受）の新たなメンテナンス手法が日本海事協会に認証されました。これは、従来の時間基準保全（TBM）に代わり、状態基準保全（CBM）を採用、データ計測やセンサーによる監視で機器の状態を確認し、必要なタイミングで必要な保全を実施するものです。」
DX推進の一環として、主軸受の状態基準保全（CBM）を導入し、日本海事協会の認証を取得した。データ計測・センサー監視を用いた業務高度化が具体的な認証段階に進んでいる。 - FY2022前進有価証券報告書
「デジタルトランスフォーメーション（DX）の推進や、社内リソースの再配置などを通じ、収益力を強化するとともに、成長分野への投資を下支えしていきます。」
従来の組織改革・システム化から、DX推進と社内リソース再配置を通じた製品付加価値向上・社内オペレーション効率化へ施策を具体化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資の主な内訳は、開発・アフターサービスの機能強化に資する拠点集約と舶用内燃機関の生産に係る設備投資であり、設備投資の総額は502,543千円であります。」
開発・アフターサービス機能の拠点集約と生産設備への投資を実施し、設備投資総額502,543千円を記載している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「アフターサービス事業においても、顧客密着型の営業活動を推し進めるとともに、自動倉庫の活用による、販売／仕入の連携や在庫管理機能を強化することで、販売機会を拡大し、堅調に受注／売上を確保しております。」
自動倉庫を活用して販売・仕入の連携および在庫管理機能を強化する具体策を記載しており、業務のシステム化・効率化が進展している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当社グループは、事業統合後のＰＭＩ・事業構造改革で、経営基盤の強化を進めており、業績を持続的に伸長させていく原動力としております。」
PMI・事業構造改革を通じた経営基盤強化を継続し、その具体的効果として拠点統合によるオペレーションコスト低減を挙げている。 - FY2021-Q1達成有価証券報告書
「当社グループでは、PMIの推進・事業構造改革の総仕上げを完了し」
事業統合後のPMI推進および事業構造改革について、総仕上げを完了したと明記している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社では、固締りの体制で、事業統合後のＰＭＩ(Post Merger Integration）を推進し、事業構造を改革する一方、その成果を踏まえて、主力製品である舶用内燃機関（主機関）の受注活動を積極的に展開する攻めの経営を進めております。」
事業統合後のPMI推進と事業構造改革を継続していると記載しているが、新たな組織変更や完了マイルストーンは示されていない。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「事業統合後のＰＭＩ（Post Merger Integration）を推進、開発部門やアフターサービス部門の社内再配置に向けた調整など、事業構造を改革して参りました。」
事業統合後のPMIを推進し、開発部門・アフターサービス部門の社内再配置に向けた調整を行うなど、組織・事業構造改革の具体的な進展を記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、原材料の評価方法について、従来、主に移動平均法、一部について先入先出法によっておりましたが、第１四半期会計期間から移動平均法に変更しております。この評価方法の変更は、新基幹システムの導入を契機に期間損益計算をより適正に行うことを目的として行ったものであります。」
新基幹システム導入を契機とした原材料評価方法の変更について、従来の説明を再掲している。業務・期間損益計算のシステム化に重要な変更は示されていない。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当社は、原材料の評価方法について、従来、主に移動平均法、一部について先入先出法によっておりましたが、第１四半期会計期間から移動平均法に変更しております。この評価方法の変更は、新基幹システムの導入を契機に期間損益計算をより適正に行うことを目的として行ったものであります。」
新基幹システムの導入を契機として、原材料の評価方法を移動平均法へ変更し、業務・期間損益計算のシステム化を具体化している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「業務遂行の最適化を指向した組織改革及びシステム化の推進」
組織改革とシステム化による業務遂行の最適化を、対処すべき課題として再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「業務遂行の最適化を指向した組織改革及びシステム化の推進」
組織改革とシステム化を通じて業務遂行を最適化する施策を示している。