内製化と変動費削減による製造技術力の強化
FY2016に初出。32回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。23社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに17社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当事業年度における主な内容は、製造基盤の一層の強化を図り、主機関の効率的かつ安定的な連続生産を継続することを目的として、5軸複合加工機等を取得したものであり、設備投資の総額は670,205千円であります。」
5軸複合加工機等の取得により製造基盤を強化し、主機関の連続生産を支える設備投資を実施した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「このため、受注の更なる拡大への準備として、強靭なサプライチェーンの構築や、一部案件の内作取り込みなどを進めており、生産基盤をより一層、強化してまいります。」
受注拡大への対応として、サプライチェーンの強化と一部案件の内作取り込みを進め、生産基盤を強化する施策を具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当事業年度における設備投資の主な内訳は、次世代脱炭素燃料エンジンの生産体制確立に向けたアンモニア燃料供給装置の取得や、事業基盤の更なる強化に資する本社工場敷地の所有権取得などであり、設備投資の総額は5,252,331千円であります。」
アンモニア燃料供給装置の取得、本社工場敷地の所有権取得を含む52億5,233万1千円の設備投資を実施し、脱炭素エンジンの生産基盤と事業基盤を強化した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「舶用内燃機関では、先行組立ブロックの活用や同型エンジンの連続生産などで効率的に生産を進めており、豊富な受注残高を背景に工場操業も高位に保つことで採算を改善させております。また、開発から設計、製造、販売、アフターサービスまでの一貫体制を有する当社独自の強みを活かし、UEファミリー（自社及びライセンシー）における戦略的なサプライチェーンマネージメントの構築を推進することで、自社およびライセンシー生産分をあわせた資機材のロット発注を実現し、メリットを享受しております。」
先行組立・連続生産に加え、自社とライセンシーを合わせた資機材のロット発注を実現し、採算改善につなげている。製造効率とサプライチェーン面の施策が具体化している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「下期からは、次世代脱炭素燃料エンジン対応に向けた各種設備工事の順調な進捗に伴い、生産設備に対する影響が解消されたため、工場設備を全面稼働させ、生産量の拡大を図っております。」
次世代脱炭素燃料エンジン向け設備工事の進捗により生産設備への影響が解消され、工場設備を全面稼働させて生産量拡大を進めている。製造基盤強化の段階が進んでいる。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「主機関では、設備工事を見据えた生産時期の調整で工場操業を平準化するとともに、生産計画最適化による同型エンジンの連続生産などで生産性を高めており、今後、下半期には集中的に生産を進めることで、生産効率の更なる改善を見込んでおります。」
設備工事を前提とした生産時期の調整、生産計画の最適化、同型エンジンの連続生産により、生産性を高める取り組みが進展している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「主機関では、設備工事を見据えた生産時期の調整で工場操業を平準化するとともに、生産計画最適化による同型エンジンの連続生産などで生産性を高めております。」
設備工事を前提に生産時期を調整し、工場操業を平準化するとともに、同型エンジンの連続生産と生産計画最適化で生産性を高めたと記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当事業年度における設備投資の主な内訳は、主機関の生産効率向上に資する工場設備への投資と、製造工程における環境負荷軽減に資する工場内照明設備のLED化工事などであり、設備投資の総額は287,395千円であります。」
主機関の生産効率向上に資する工場設備投資とLED化工事を実施し、当期設備投資総額287,395千円を計上している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「更に同型エンジンの連続生産を実現することで生産性を向上させております。」
同型エンジンの連続生産による生産性向上を継続していると記載している。新たな設備投資額やコスト削減額は示されていない。 - FY2022前進有価証券報告書
「生産計画を最適化することに加え、同型エンジンの連続生産により、生産効率は一段と向上し、損益は好転しました。」
同型エンジンの連続生産と生産計画最適化により、生産効率の向上と損益好転を実現した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「コロナ禍における経費削減など、コスト削減の効果も継続して刈り取りを進めたことで」
経費削減を含むコスト削減効果の刈り取りを継続し、利益改善に寄与したと記載している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、経費はコロナ禍の削減徹底が結実して、前年同四半期比で改善しました。」
コロナ禍における経費削減を徹底した結果、前年同四半期比で経費が改善したと記載しており、コスト削減施策の効果が進展している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「更に、経費についても、コロナ禍での削減徹底で、前年同四半期比で改善しました。」
コロナ禍における経費削減を徹底し、前年同四半期比で改善したと記載しており、コスト削減施策の効果が示されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「主機関とアフターサービスの売上増に伴う、ロット・マスプロダクション効果により資機材のコスト低減が進んだことや、これまでの合理化設備投資の効果による生産性の向上、および拠点集約によるオペレーションコストの低減効果を確実に刈り取りました。」
合理化設備投資、生産性向上、資機材コスト低減、拠点集約によるオペレーションコスト低減の効果を確実に刈り取ったと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下にあって、当社グループでは、徹底的なコスト削減と成長戦略を推進し、業績を持続的に伸長させる取り組みを続けております。」
徹底的なコスト削減と成長戦略を推進する方針を再確認している。新たな削減額や具体的な設備施策は示されていない。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「拠点統合によるオペレーションコストの低減等で収益力を強化してきたほか」
拠点統合を通じたオペレーションコスト低減が、収益力強化の実績として記載されている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「このような状況下にあって、当社グループでは、PMIの推進・事業構造改革の総仕上げを完了し、既受注工事の消化を着実に進めるとともに、事業統合効果の刈り取りを本格化させ、持続的な発展を具現化していくステージにあります。」
PMI推進・事業構造改革の総仕上げを完了し、事業統合効果の刈り取りを本格化させる段階に入ったと記載している。統合効果を通じたコスト・製造基盤強化に具体的な進展がある。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「業務効率化や、一般管理費の削減などの、事業統合効果の刈り取りを全方位で進めることで、損益の改善に努め」
事業統合効果の刈り取りとして、業務効率化と一般管理費削減を全方位で進める方針を再掲している。削減額などの新たな測定値は示されていない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「全方位で事業統合効果の刈り取りが順調に進みコスト改善に寄与したこと、修理・部品等の販売は比較的堅調であったことなどから」
事業統合効果の刈り取りが順調に進み、コスト改善に寄与したとの説明を継続している。削減額などの新たな測定値は示されていない。 - FY2019前進有価証券報告書
「当期における設備投資の主な内訳は、舶用内燃機関の生産に係る設備投資であり、設備投資の総額は76,655千円であります。」
舶用内燃機関の生産設備に当期7,665万5千円を投資した実績を記載しており、製造基盤強化の実績が具体化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「統合によるシナジー効果の刈り取りでコスト低減効果が出てきていること」
事業統合シナジーによるコスト低減効果が出ているとの説明を継続している。前四半期から新たなコスト削減施策や削減額は示されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「統合によるシナジー効果の刈り取りでコスト低減効果が出てきている」
事業統合シナジーを通じたコスト低減の効果が出ているとの説明を再掲している。新たな具体的施策や数値は示されていない。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「統合によるシナジー効果の刈り取りでコスト低減効果が出てきている」
事業統合のシナジー効果を通じたコスト低減について、効果が現れ始めたと記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「統合のシナジー効果でコスト削減に一定の成果が出たことなどから」
事業統合のシナジーによるコスト削減について、一定の成果が出たと具体的に記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「製造コスト及び販管費低減の取り組みを継続しておりますが」
製造コストおよび販管費低減の取り組みを継続していると記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「販管費及び製造コスト低減の取り組みを継続しておりますが」
販管費および製造コスト低減の取り組みを継続していると記載している。 - FY2018-Q1統合後の生産工程見直し・設備売却有価証券報告書
「平成29年４月１日付で三菱重工マリンマシナリ株式会社の舶用ディーゼルエンジン事業を事業統合したことにより、特別損益として、負ののれん発生益による特別利益(５億７千４百万円）の計上及び事業統合以降の生産工程の見直しに伴う機械設備等の売却により特別損失(３千８百万円）を計上した」
事業統合後に生産工程を見直し、その一環として機械設備等を売却した事実を記載している。従来の設備導入方針からの明確な撤回とは記載されていないため、動きをその他として記録する。 - FY2017前進有価証券報告書
「当期における設備投資の主な内訳は、舶用内燃機関の生産に係る設備投資であり、設備投資の総額は562,571千円である。」
製造技術力強化に関連する生産設備への当期投資額562,571千円を記載しており、設備導入の実績が具体化している。 - FY2017-Q3コスト削減効果不足有価証券報告書
「製造コスト低減や経費削減等では追いつかず」
製造コスト低減や経費削減を継続しているものの、販売台数減少や部品販売の落ち込みを吸収できなかったと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「損益面では、主機関においては販売価格の改善と製造コスト低減努力の継続による結果、採算の改善が引続き見られるものの、販売台数が減少傾向にあり、厳しい海運・造船業界の影響を受けている。」
製造コスト低減努力の継続と採算改善を記載している。内製化や新鋭設備導入などの新たな具体策は示していない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「財務体質の改善と生産性・品質の向上とともに収益改善、売上の拡大、コスト競争力の強化を図り」
生産性・品質の向上とコスト競争力強化を通じて経営基盤を改善する方針を示している。内製化や設備導入などの新たな具体策は記載していない。 - FY2016初出有価証券報告書
「内製化の推進と変動費削減のための計画的な新鋭設備導入による製造技術力の強化及び人材確保・育成」
内製化、変動費削減、新鋭設備の計画的導入、人材確保・育成を製造力強化の手段として挙げている。