金属材料・樹脂原料価格上昇による収益率悪化
FY2017に初出。26回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021。直近の記載は2026-08-07。
アドバネクスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。52社中26社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに17社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当社の主要市場である自動車やＯＡ機器では従来それらのコストアップ分の価格転嫁はあまり認められていませんでしたが、公正取引委員会からの指導もあり、顧客との個別の交渉は必要であるものの、徐々に価格転嫁は認められるようになりました。」
原材料費・人件費・エネルギーコスト等の高騰は継続しているが、価格転嫁が徐々に認められるようになったことと価格改定効果が利益改善に寄与したと記載している。 - 2026-05-15悪化決算
「セグメント利益はチェコ工場での医療事業に関わる先行投資など固定費等が膨らんだことから同46.6％減の80百万円となりました。」
欧州では先行投資など固定費の増加が利益を圧迫した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「人件費やエネルギーコストの増加など固定費等が膨らんだことからセグメント損益は１億53百万円の損失（前年同期は18百万円の利益）となりました。」
人件費・エネルギーコストの増加などによる固定費負担が欧州事業の利益を圧迫し、前年同期の利益から損失へ転じた。 - FY2025コスト高継続も価格転嫁進展有価証券報告書
「当社の主要市場である自動車やＯＡ機器では従来それらのコストアップ分の価格転嫁は認められていませんでしたが、公正取引委員会からの通達もあり、顧客との個別の交渉は必要であるものの徐々に価格転嫁は認められるようになりました。」
電力料、人件費、運送費等の高騰は収益圧迫要因として残る一方、公正取引委員会の通達も背景に価格転嫁が徐々に認められるようになったと記載している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「売上高は前年同期比5.4％増の16億18百万円となりましたが、現地通貨ベースでは減収であったことに加え、人件費やエネルギーコストの増加などによりセグメント利益は同74.1％減の18百万円となりました。」
人件費・エネルギーコストの増加が欧州セグメントの利益を圧迫し、利益が大幅に減少した。従来の材料・エネルギー等のコスト高リスクが継続して実績に現れている。 - FY2024コスト高継続も価格転嫁進展有価証券報告書
「現に2023年度は原材料価格が高騰し、主要な収益圧迫要因となりました。主要な顧客とは販売価格と原材料価格を連動させる契約を結びリスクの軽減を図っておりますが、一部は交渉が難航しており、売価反映までのタイムラグがあるなどリスクヘッジは完全ではありません。」
原材料価格高騰が2023年度の主要な収益圧迫要因となった一方、価格連動契約による軽減策と交渉・反映の遅れが併記されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「セグメント利益は人件費やエネルギーコストの高騰などにより同21.9％減の73百万円となりました。」
欧州・アジアで人件費やエネルギーコストの高騰が利益を圧迫する状況が継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「セグメント利益は人件費やエネルギーコストの高騰などにより同27.4％減の２億24百万円となりました。」
人件費・エネルギーコストの高騰がアジアのセグメント利益を圧迫する要因として継続して記載されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「セグメント利益は人件費やエネルギーコストの高騰があったものの52百万円（前年同四半期は17百万円の損失）となりました。」
欧州では人件費・エネルギーコスト高騰が引き続き収益圧迫要因として記載されている。コスト高の影響は残る一方、セグメント利益は改善した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「現に2022年度は原材料価格が高騰し、主要な収益圧迫要因となりました。主要な顧客とは販売価格と原材料価格を連動させる契約を結びリスクの軽減を図っておりますが、一部は交渉が難航しており、売価反映までのタイムラグがあるなどリスクヘッジは完全ではありません。」
原材料価格高騰が主要な収益圧迫要因として実際に発生し、価格連動契約による対応にも交渉難航と反映までの時間差が残ると記載している。加えて電力料、人件費、運送費の高騰も収益圧迫要因として別途明示された。 - FY2023-Q3コスト高継続も欧州で価格転嫁進展有価証券報告書
「セグメント利益は材料費やエネルギーコスト高騰などの収益圧迫要因もありましたが価格転嫁が進んだことから同179.5％増の94百万円となりました。」
材料費・エネルギーコスト高騰による収益圧迫が続く一方、欧州では価格転嫁が進み、利益改善に寄与したと記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「半導体不足や中国ゼロコロナ政策の影響による自動車向けの生産調整が相次ぎ、売上高は前年同四半期比2.1％減の41億80百万円となりました。セグメント損失は材料費高騰の影響などもあり14百万円（前年同四半期は２億36百万円の利益）となりました。」
日本では材料費高騰が実際のセグメント損失要因となり、前年同期の利益から損失へ転じた。半導体不足や生産調整とともに、原材料関連の収益圧迫が続いている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当社の主要市場である自動車業界は、需要こそ旺盛であるものの半導体不足や中国上海のロックダウンの影響により生産計画の下方修正が相次ぐなど厳しい状況が続きました。」
原材料費高騰が日本、米州、欧州、アジアの各セグメントで利益を圧迫する要因として記載され、半導体不足や物流ひっ迫も継続している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「現に2021年度から原材料価格の高騰が続いており、前年度の主要な収益圧迫要因となりました。主要な顧客とは販売価格と原材料価格を連動させる契約を結びリスクの軽減を図っておりますが、一部は交渉が難航しており、売価反映までのタイムラグがあるなどリスクヘッジは完全ではありません。」
原材料価格高騰が収益圧迫要因として実際に継続し、価格連動契約による対応にも交渉難航や価格反映までのタイムラグがあると記載している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における世界経済は先進国を中心にワクチン接種が進み、景気も徐々に回復する一方、原材料や物流コストの高騰、世界的な新型コロナウイルスのオミクロン株急拡大により不透明感が再び増してきています。加えて、当社の主要市場である自動車業界は、需要こそ旺盛であるもののアセアンからの自動車部品供給の遅れや、半導体、樹脂材等の原材料不足により生産計画が見直され、当社業績にも少なからず影響がありました。」
原材料・物流コストの高騰に加え、半導体・樹脂材等の不足と部品供給遅延が継続し、生産計画の見直しを通じて当社業績への影響が発生している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「当社の主要市場である自動車業界は、需要こそ旺盛であるもののアセアンからの自動車部品供給の遅れや、世界的な半導体や樹脂材等原材料の不足により生産計画が見直され、当社業績にも少なからず影響がありました。」
従来リスクとして記載されていた原材料不足が、半導体・樹脂材等の不足と部品供給遅延として実際に発生し、生産計画見直しを通じて当社業績に影響した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における世界経済は、半導体や原材料不足の懸念、アジア地域における新型コロナウイルスの感染再拡大など不安感が強まっていますが、欧米主要国や中国ではワクチン接種の進展により経済活動が本格的に再開するなど、製造業を中心に復調の動きが見られました。」
従来の原材料価格上昇リスクに加え、半導体や原材料の供給不足への懸念が明示された。 - FY2021悪化有価証券報告書
「加えて足許での原材料の高騰や供給不足など新たなリスク要因もあり、2021年度の世界経済は予断を許さない状況が続くと思われます。」
原材料価格の高騰に加え、供給不足が新たなリスク要因として明示された。一方、価格連動契約や材料メーカー変更による軽減策は継続している。 - FY2020対処有価証券報告書
「価格の高騰については、自動車関連の顧客を中心に販売価格を原材料価格と連動させる契約を結ぶことなどによりリスクの軽減を図っています。また、災害等による供給停止については、当社グループが扱う原材料の殆どが代替可能な一般材であるため、一部を除いて材料メーカーの変更によりリスク回避は可能であります。」
原材料価格上昇には価格連動契約、供給停止には代替材・メーカー変更で対応する具体的なリスク軽減策が記載された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は、前年同四半期比0.1％減の104億73百万円となり、営業利益は１億50百万円（前年同四半期は２百万円の利益）となりました。」
当四半期本文では材料費高騰による新たな損失影響は明示されておらず、従来の材料価格上昇リスクに関する重要な変更もないとされている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「自動車向けが好調に推移したことなどから売上高は前年同四半期比6.6％増の62億12百万円となりましたが、材料費が高騰したことなどから、セグメント損失は１億20百万円（前年同四半期は75百万円の損失）となりました。」
材料費高騰が実際に発生し、日本セグメントの損失が前年同期の75百万円から１億20百万円へ拡大した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「自動車向けが好調に推移したことなどから売上高は前年同四半期比5.3％増の40億55百万円となりましたが、材料費が高騰したことなどから、セグメント損失は１億７百万円（前年同四半期は63百万円の損失）となりました。」
従来リスクとして記載されていた材料価格上昇が実際に発生し、日本セグメントの損失拡大要因として明示された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ステンレスや伸銅品などの金属材料価格や樹脂原料価格が上昇し、競合他社との激しい価格競争の環境下で販売価格に材料コスト増加分を転嫁することが困難な場合、当社グループの製造コストの増加と収益率の悪化につながる可能性があります。」
金属材料・樹脂原料価格の上昇と価格転嫁困難による収益率悪化リスクが継続して記載されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「ステンレスや伸銅品などの金属材料価格や樹脂原料価格が上昇し、競合他社との激しい価格競争の環境下で販売価格に材料コスト増加分を転嫁することが困難な場合、当社グループの製造コストの増加と収益率の悪化につながる可能性があります。」
金属材料・樹脂原料の価格上昇と販売価格への転嫁困難を、製造コスト増加・収益率悪化につながるリスクとして記載している。