研究開発活動の継続
FY2016-Q2に初出。36回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに45社。
- FY2026-H1中間期研究開発費を更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費は13百万円となっております。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
中間期の研究開発費は13百万円となり、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2025前進有価証券報告書
「ビル用設備機器としては、昨年度に引続き汎用化を見据え大空間空調用の誘引機能付き製品の開発を進めており、2026年４月より市場に展開できる予定です。またモーター等の動力を用いずに自立式で風向を可変させる制気口の開発を行い、2026年度竣工物件への納入に向けて製品化を実現していきます。また、深紫外線(ＵＶＣ)を組込んだ空間除菌ユニットの開発を進め、2025年10月に自社施設へのテスト導入を完了し、今後は市場に投入すべく社内調整を進めます。」
誘引機能付き製品の2026年4月市場展開、自立式の風向可変制気口の2026年度竣工物件への納入、UVC空間除菌ユニットの2025年10月テスト導入完了など、研究開発の具体的な進捗を示した。樹脂製吹出口等は2025年4月から製造販売を開始し、研究開発費は36百万円、産業財産権数は239件となった。 - FY2025-H1中間期研究開発費を更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費は16百万円となっております。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
中間期の研究開発費は16百万円となり、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024前進有価証券報告書
「ビル用設備機器としては、昨年度に引続き汎用化を見据え大空間空調用の誘引機能付き製品の開発を進めており、2025年上半期の製品化を目指し注力していきます。また各種制気口において個人の嗜好に応じた空調を実現すべく、個人から遠隔操作による気流調整を可能とした製品開発も進めており、2026年竣工物件への納入に向けて製品化を実現していきます。また、深紫外線(ＵＶＣ)を組込んだ空間除菌ユニットの開発を進めており、2025年内に自社施設へのテスト導入を計画中です。」
大空間空調用製品の2025年上半期製品化、遠隔気流調整製品の2026年竣工物件への納入、UVC空間除菌ユニットの2025年内テスト導入という複数の開発マイルストーンを示した。新型全熱交換器、樹脂製吹出口等の開発も進め、研究開発費は24百万円、産業財産権数は243件となった。 - FY2024-H1中間期研究開発費を更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費は13百万円となっております。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
中間期の研究開発費は13百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費は６百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費を6百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q3第3四半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費は14百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費は14百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2第2四半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費は12百万円となっております。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費は12百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費は６百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費は6百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022前進有価証券報告書
「ビル用設備機器としては、地球温暖化による酷暑対策や新型コロナウイルス対策に伴い半屋外の大空間などの空調ニーズが高まりつつあります。しかし、半屋外であるため結露への配慮や大風量送風の実現といった課題がありました。そういった課題を解決すべく大空間空調用の製品として大風量誘引ユニットの開発を行い２物件に納品。2023年度中には汎用化を見据えた誘引機能付きの新たな製品の開発を予定しております。」
大風量誘引ユニットを開発して2物件に納品し、2023年度中の汎用化を見据えた新製品開発を予定している。全熱交換器用樹脂ファンの2023年夏以降の名古屋工場成形開始、空気質関連製品の2023年度中の製品化目途、新型全熱交換器・独自空調換気システムへの着手も記載された。研究開発費は24百万円、産業財産権数は257件となった。 - FY2022-Q3第3四半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費は19百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費は19百万円となった。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2第2四半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費は13百万円となっております。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費は13百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費は６百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費は6百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021前進有価証券報告書
「ビル用設備機器としては、医療分野の製品開発として、気流により医療従事者が患者からの感染を防止する装置であるクリーンパーテーションの開発を行い、2022年より納入体制を整えております。今後医療系分野への提案活動により受注拡大を図ります。住宅設備技術部としては、高効率熱交換器（エレメントＢＯＸ）の開発を行い、2022年５月より量産を開始します。」
クリーンパーテーションの2022年納入体制、高効率熱交換器の2022年5月量産開始を示した。既存製品改良等により次期年間約250万円のコストダウンが可能となり、産業財産権数は217件となった。 - FY2021-Q3第3四半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費は22百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費は22百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2第2四半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費は15百万円となっております。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費は15百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費は８百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期累計の研究開発費は8百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020前進有価証券報告書
「ビル用設備機器としては、個人が風量等を遠隔で操作できるファン付床吹出口の通信基板の共同開発を大手ゼネコンと行い、2021年より３物件への納入が決定しています。住宅設備機器としては、新型顕熱交換器の開発を行い、2021年３月より量産を開始します。高効率熱交換器（エレメントＢＯＸ）の開発にも着手しており、2021年に製品化の予定です。階間空調を利用した全館空調システム「ココハル」も開発中で、実験検証を通じ、2021年４月より販売開始予定です。」
遠隔操作型ファン付床吹出口の3物件納入決定、新型顕熱交換器の2021年3月量産開始予定、高効率熱交換器の2021年製品化予定、「ココハル」の2021年4月販売開始予定など、複数の開発・販売マイルストーンを示した。研究開発費は36百万円、産業財産権数は197件となった。 - FY2020-Q3第3四半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費は25百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費は25百万円となり、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2第2四半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費は16百万円となっております。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費は16百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費は９百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期累計の研究開発費は9百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019前進有価証券報告書
「ビル用設備機器としてはＶＡＶシステムに使用できる現地調整用の小型設定器を開発し、2019年から販売を開始しました。現地における試運転やメンテナンスを効率よく行うことが出来る新製品です。住宅設備機器としては2019年から新型全熱交換器の販売を開始し、応用製品として新型顕熱交換器を開発中であり、2020年から販売を開始します。」
VAVシステム用小型設定器の開発・2019年販売開始、新型全熱交換器の販売開始、新型顕熱交換器の開発中・2020年販売開始予定という進捗が示された。既存製品の改良により次期に年間約4万円のコストダウンが可能とし、研究開発費は46百万円、産業財産権数は192件となった。 - FY2019-Q3第3四半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費は30百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費は30百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2研究開発費を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費は18百万円となっております。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費は18百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費は９百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期累計の研究開発費は9百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018前進有価証券報告書
「ビル用設備機器として加圧防排煙システムに用いられる特型差圧ダンパーを開発し、2018年から販売を開始しました。住宅設備機器としては新型全熱交換器の開発を完了し、2019年から本格的に販売を開始します。」
特型差圧ダンパーの開発・2018年販売開始、新型全熱交換器の開発完了・2019年本格販売開始という進捗が示された。既存製品の改良により、次期に年間約3百万円のコストダウンが可能とされ、産業財産権数は187件に増加した。 - FY2018-Q3研究開発費増加と活動状況の継続を確認有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費は31百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費は31百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2研究開発費増加と活動状況の継続を確認有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費は20百万円となっております。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費は20百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費は９百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費を9百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017前進有価証券報告書
「ビル用設備機器として研究施設等に用いられるドラフトチャンバー給排気システム用の高速VAV（角型）を開発し、2017年から販売を開始しました。住宅設備機器としては新型全熱交換器を開発中で、2018年から販売を開始します。従来品より熱交換効率をアップし、施工性、メンテナンス性を向上できる新製品です。これらの製品により各種バリエーション対応が可能となり、今後の受注拡大が見込まれます。」
高速VAVの販売開始、新型全熱交換器の開発と2018年販売開始予定という具体的な進捗が示された。既存製品の改良・コストダウンにより、次期に年間約3百万円のコストダウンが可能とされ、産業財産権数は国内外148件となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費は９百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計期間の研究開発費は9百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費は７百万円となっております。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計期間の研究開発費を7百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費は３百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費を3百万円とし、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2016前進有価証券報告書
「ビル用設備機器として研究施設等に用いられるドラフトチャンバー給排気システム用の高速VAV（角型）を開発し、2017年から販売を開始します。また、塩化ビニール製の高速VAV（耐食仕様）の開発に取り掛かりました。住宅設備機器としては新型ファンユニットを開発し、2017年から販売を開始します。従来品より風量をアップし低騒音化を実現できる新製品です。年間で約３百万円のコストダウンが可能になりました。」
高速VAV、新型ファンユニットの開発・2017年販売開始、耐食仕様の開発着手、既存製品の改良による年間約3百万円のコストダウンという具体的な前進が記載された。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費は12百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は12百万円と開示されたが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費は８百万円となっております。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期連結累計期間の研究開発費を8百万円とし、研究開発活動に重要な変更はないと記載している。