鉄粉等の原料価格変動リスク
FY2016に初出。21回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載は2026-07-30。
ファインシンターがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。27社中18社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに12社。
- 2026-07-30対処決算
「原材料やエネルギー価格の高騰に加えて、労務費の上昇といったコスト増に対する販売価格への調整や、不採算製品に対する販売価格の適正化に取り組んだ」
原材料・エネルギー価格および労務費の上昇に対し、販売価格調整と不採算製品の価格適正化を継続している。 - FY2026対処有価証券報告書
「利益面では、原材料やエネルギー価格の高騰、加えて労務費の上昇といったコスト増に対する販売価格への調整や、不採算製品に対する販売価格の適正化に取り組みました。さらに、過年度における原材料単価変動に伴う販売価格への反映が行われたことも加わりました。」
原材料・エネルギー価格および労務費の上昇は継続しているが、販売価格調整、不採算製品の価格適正化、過年度分の価格反映により、自動車焼結事業の増益に寄与したと記載している。 - 2026-05-14対処業績予想の修正
「利益面では、原材料やエネルギー価格の高騰、加えて労務費の上昇といったコスト増に対する販売価格への調整や、不採算製品に対する販売価格の適正化に取り組みました。さらに、過年度における原材料単価変動に伴う販売価格への反映が行われたことも加わりました。」
原材料・エネルギー価格や労務費の上昇に対し、販売価格の調整・適正化と過年度変動の反映を進め、コスト増への対応を継続している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「利益面では、原材料やエネルギー価格の高騰、加えて労務費の上昇といったコスト増に対し、販売価格の見直しや価格の適正化に取り組みました。さらに、過年度における原材料単価変動に伴う販売価格への反映が行われたことも加わり、増収増益に寄与いたしました。」
原材料・エネルギー価格や労務費の上昇は継続しているが、販売価格の見直し・適正化と過年度の原材料単価変動の価格反映により、コスト増の影響を吸収し増収増益に寄与したと記載している。 - FY2024対処有価証券報告書
「利益面では、原材料やエネルギー価格高騰の販売価格への調整や、国内を中心とした収益構造改善及び米国のロス低減が進み、中期戦略に沿ったタイ第２拠点の操業前費用、ＤＸ投資等、固定費増加の影響を吸収し、増益となりました。」
原材料・エネルギー価格高騰について販売価格への調整が進み、収益構造改善や米国のロス低減とともに影響を吸収したと記載している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「前期以降の原材料やエネルギー価格高騰の影響を販売価格へ調整したことや、国内収益構造改善、米国のロス低減も進んだことにより、増収増益となりました。」
原材料・エネルギー価格高騰の影響について販売価格への調整が進み、国内収益構造改善も加わって、自動車焼結事業の収益が回復したと記載している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「半導体不足の影響が一部残り、中国子会社等の仕事量減や原材料・エネルギー価格高騰の販売価格への調整が第２四半期以降にずれ込んだものの、前年同四半期と比べると半導体不足の緩和傾向が見られ、また、省人等改善活動も進捗し、増収増益となりました。」
原材料・エネルギー価格高騰への販売価格調整が第2四半期以降にずれ込み、コスト上昇の転嫁遅延が記載されている。一方、半導体不足は緩和傾向とされている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループとしては、休業日設定等による稼働調整、省人推進及び生産課題の解消に加え、原材料やエネルギー価格高騰の販売価格への転嫁等に取り組み、通期では大幅な減益となったものの、第４四半期では利益確保に至りました。」
原材料・エネルギー価格高騰への販売価格転嫁等に取り組んだものの、自動車焼結事業は通期で大幅な減益となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループとしては、休業日設定等による稼働調整、省人推進及び生産課題の解消に加え、原材料やエネルギー価格高騰に対して販売価格への反映などに取り組みましたが、その影響等を吸収しきれず、大幅な減益となりました。」
原材料価格変動リスクについて、販売価格への反映などの対応を進めたものの、原材料・エネルギー価格高騰の影響を吸収できず、自動車焼結事業はセグメント損失2億円となった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループとしては、休業日設定等による稼働調整、省人推進及び生産課題の解消等に取り組みましたが、原材料やエネルギー価格高騰の影響等を吸収しきれず、大幅な減益となりました。」
原材料価格変動リスクについて、エネルギー価格高騰も含めたコスト上昇を吸収できず、自動車焼結事業がセグメント損失95百万円となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「原材料とエネルギー価格高騰の影響等を吸収しきれず、大幅な減益となりました。」
従来の原材料価格変動リスクに加えてエネルギー価格高騰の影響が明示され、価格高騰を吸収しきれず自動車焼結事業が大幅な減益となった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループとしては、製品歩留りの向上による原材料使用量の低減や、市況の変動が大きく資源国での人権侵害リスクの高いコバルトの添加不要材料の開発・提案、人権や環境等の社会問題の影響を考慮した鉱物調達活動などを推進し、リスク低減を図っております。」
原材料価格高騰等の影響が続くなか、歩留り向上、コバルト添加不要材料、責任ある鉱物調達を対応策として継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「第３四半期の売上減、米国子会社での要員不足による生産ロスや原材料価格の高騰等はあったものの」
原材料価格の高騰が引き続き自動車焼結事業の収益要因として発生している。価格高騰リスクの影響は継続しているが、本 filing では新たな影響範囲の拡大は明示されていない。 - FY2021悪化有価証券報告書
「また、供給元の不慮の事故や資源国の政治・経済状況、労務管理面での人権侵害などにより、原材料・部品の不足や当社グループの企業イメージ毀損などが生じる可能性があります。その場合は生産の遅れによる原価上昇、株価低迷や投資家の投資撤退などの可能性があります。」
原料価格高騰・供給不足リスクに加え、労務管理面の人権侵害、企業イメージ毀損、株価低迷や投資家撤退まで影響範囲を広げて記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループとしては、製品歩留りの向上による原材料使用量の低減や、市況の変動が大きく環境負荷の高いコバルトの添加が不要となる材料の開発などを推進しております。」
鉄粉等の価格高騰や供給元事故・資源国情勢による原材料不足のリスクを継続して記載し、歩留り向上とコバルトレス材開発を対応策としている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社グループでは、粉末冶金製品の原材料として鉄粉等の金属粉を使用していますが、これらの原料価格が高騰し、製品価格に反映することが困難な場合は、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。また、供給元の不慮の事故や資源国の政治・経済状況などにより、原材料・部品の不足が生じる可能性があります。」
従来の価格高騰リスクに加え、供給元事故や資源国情勢による原材料・部品不足のリスクを明示した。実績面でも原料市況の高騰が収益を圧迫した一方、歩留り向上やコバルト添加不要材料の開発を推進している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「自動車用部品につきましては、米国において前年度に立ち上げた新規品が売上の増加に大きく寄与しましたが、原料市況の高騰や国内での新規品立上げ費用、米国子会社でのワーカー採用難による生産ロス等が利益を圧迫しました。」
原料市況の高騰が利益を圧迫する状況が継続している。米国新規品の売上寄与がある一方、原材料価格上昇の影響が引き続き顕在化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「こうした状況の中、当社グループは米国第２工場を新設し、トヨタＴＮＧＡ新規製品や自動変速機用部品等を昨年８月から本格的に量産を開始いたしましたが、生産準備費用の負担増や原材料市況の世界的な上昇等が利益を圧迫しております。」
原材料市況の世界的な上昇が引き続き利益を圧迫している。原材料価格変動リスクの影響が継続して記載されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「こうした状況の中、当社グループは米国第２工場を新設し、トヨタＴＮＧＡ新規製品や自動変速機用部品等を本年８月から本格的に量産を開始いたしましたが、生産準備費用の負担増や原材料市況の世界的な上昇等が利益を圧迫しております。」
原材料市況の世界的な上昇が引き続き利益を圧迫しており、原材料価格変動リスクの実際の影響が継続している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「自動車用部品につきましては、米国での生産準備費用の増加及び原材料価格の上昇等により減益となりました。」
従来リスクとして記載していた原材料価格の上昇が実際に発生し、自動車用部品の減益要因となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは粉末冶金製品の原材料として鉄粉等の金属粉を使用していますが、これらの原料価格が高騰し、その際、製品価格に反映することが困難な場合は、業績に影響を与える可能性があります。」
鉄粉等の金属粉の価格高騰と製品価格への転嫁困難を、業績に影響し得るリスクとして記載している。