集電・摩擦材料技術を応用した鉄道車両用部品の拡販
FY2016に初出。37回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-07-30。
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- 2026-07-30悪化決算
「新幹線用ブレーキライニングは受注増加の期間が終了し、2025年８月から通常受注に戻り売上は減少しました。また、新幹線用鉄系すり板の受注も昨年度比で減少傾向にあります。」
鉄道車両用部品について、ブレーキライニングの受注増加期間終了後の通常受注化に加え、すり板の受注減少傾向を記載している。 - FY2026前進有価証券報告書
「今後、環境性能に優れたカーボン系製品の拡大が見込める事から、生産能力増対応を進めていきます。開発面では、当社の強みである集電性と耐摩耗性を両立した材料開発に加え、本社と連携したデジタル技術を活用した新形状の試作を推進し、更新した新すり板試験機を活用する事で開発製品の信頼性向上とスピードアップを図り、お客様評価への迅速な対応と拡販を進めています。」
鉄道焼結事業は売上高が前年度比0.4％減となった一方、原価改善によりセグメント利益は24.7％増加した。カーボン系製品の生産能力増強、材料開発、新形状試作、試験機活用による拡販を進めている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「新幹線用すり板の受注は前年度と同程度で推移しておりますが、新幹線用ブレーキライニングの受注増加の期間が終了し、当中間連結会計期間は通常受注に戻ったことにより減収となりました。」
鉄道車両用部品では、新幹線用すり板の受注は前年度並みだった一方、ブレーキライニングの受注増加期間が終了して通常受注に戻り、上期売上高は前年同期比10.8％減となった。セグメント利益は18.9％増加している。 - FY2025前進有価証券報告書
「主力の新幹線用ブレーキライニングやすり板の受注好調、放電用部品の採用増などにより、増収増益となりました。これらの結果、当連結会計年度における売上高は23億90百万円と前年度と比べ１億28百万円（5.7％）の増収となり、セグメント利益につきましては、５億18百万円と前年度と比べ28百万円（5.8％）の増益となりました。」
鉄道焼結事業では、主力新幹線用部品の受注好調に加え、放電用部品の採用増が現れ、売上高5.7％増、セグメント利益5.8％増となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「新幹線用ブレーキライニング及び新幹線用すり板の受注量増加等により、増収増益となりました。これらの結果、当中間連結会計期間における売上高は13億32百万円と前年同期と比べ４億25百万円（46.9%）の増収となり、セグメント利益につきましては、２億92百万円と前年同期と比べ83百万円（39.9%）の増益となりました。」
鉄道焼結事業では、新幹線用ブレーキライニング・すり板の受注量増加により、上期売上高が46.9％増、セグメント利益が39.9％増となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年度は、当社の強みであるカーボン系材料を用いた製品の採用も進んだ事から、更なる拡販に向け製品開発を加速しています。」
鉄道焼結事業では、カーボン系材料を用いた製品の採用が進み、採用拡大に向けた製品開発を加速している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「新幹線用ブレーキライニング及び新幹線用すり板の搭載車両増加に加え、また新型コロナウイルス感染拡大の影響に伴う減便の影響も解消したことから受注が増加傾向となっており、増収増益となりました。これらの結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は15億97百万円と前年同四半期と比べ５億７百万円（46.5%）の増収となり、セグメント利益につきましては、３億57百万円と前年同四半期と比べ２億66百万円（295.3%）の増益となりました。」
鉄道焼結事業では、搭載車両の増加に加えて減便影響が解消し、受注が増加傾向となった。売上高は前年同期比46.5％増、セグメント利益は295.3％増となり、前四半期の回復からさらに増収増益幅が拡大した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「新幹線用ブレーキライニング及び新幹線用すり板の搭載車両増加、また新型コロナウイルス影響に伴う減便の影響もなくなり、増収増益となりました。これらの結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は９億６百万円と前年同四半期と比べ１億78百万円（24.5%）の増収となり、セグメント利益につきましては、２億19百万円と前年同四半期と比べ１億97百万円（910.4%）の増益となりました。」
鉄道焼結事業では、既存製品の搭載車両増加と減便影響の解消により、上期売上高が24.5％増、セグメント利益が910.4％増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「新幹線用ブレーキライニング及び新幹線用すり板の搭載車両増加及び新型コロナウイルス感染症に伴う減便影響も解消に向かい、増収増益となりました。また、産業用集電部品の生産・販売も増収に寄与しております。これらの結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は４億22百万円と前年同四半期と比べ27百万円（7.0%）の増収となり、セグメント利益につきましては、１億21百万円と前年同四半期と比べ１億９百万円（976.8%）の増益となりました。」
鉄道焼結事業では、既存製品の搭載車両増加と減便影響の解消方向に加え、産業用集電部品の生産・販売が増収に寄与した。売上高は7.0％増、セグメント利益は976.8％増となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、鉄道で培った技術を活かし、新たに産業用集電部品の生産・販売も開始しました。」
鉄道事業で培った技術を応用した産業用集電部品について、生産・販売を開始した。 - FY2023-Q3減収下で利益が改善有価証券報告書
「新幹線用ブレーキライニング及び新幹線用すり板の搭載車両増加が売上増に寄与している一方、2020年度第２四半期以降の新型コロナウイルス感染拡大に伴う減便等の影響による、発注数の減少により減収となりました。収益面では原材料やエネルギー価格高騰の影響があるものの、売上減に対応した原価低減策等により増益となりました。」
鉄道焼結事業は、搭載車両増加の売上寄与がある一方、減便等による発注数減少で売上高は前年同期比5.8％減となった。原価低減策等によりセグメント利益は90百万円、前年同期比75.6％増となり、前四半期までの減益から利益面が改善した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「新幹線用ブレーキライニング及び新幹線用すり板の搭載車両増加が売上増に寄与しておりますが、2020年度第２四半期以降の新型コロナウイルス感染拡大に伴う減便等の影響による、発注数の減少、及び原材料やエネルギー価格高騰の影響等もあり、減収減益となりました。」
搭載車両の増加による売上寄与が続く一方、感染拡大に伴う減便・発注数減少と原材料・エネルギー価格高騰により、売上高は10.5％減、セグメント利益は67.2％減となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「新幹線用ブレーキライニング及び新幹線用すり板の搭載車両増加が売上増に寄与しておりますが、2020年度第２四半期以降の新型コロナウイルス感染拡大に伴う減便、原材料とエネルギー価格高騰の影響等で、減収減益となりました。これらの結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は３億94百万円と前年同四半期と比べ36百万円（△8.5%）の減収となり、セグメント利益につきましては、11百万円と前年同四半期と比べ33百万円（△74.9%）の減益となりました。」
搭載車両の増加は売上に寄与したものの、感染拡大に伴う減便と原材料・エネルギー価格高騰により、鉄道焼結事業は売上高8.5％減、セグメント利益74.9％減となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、銅系焼結集電材を改良し、摺動接触部材に応用した新製品を量産化しました。引き続き、高性能化を目指した開発に取り組んでおります。また事業拡大に向け、次世代新幹線用製品の高性能化、在来線への拡販、さらに産業用新規集電部品開発も積極的に進めております。」
銅系焼結集電材を応用した新製品を量産化し、次世代新幹線、在来線、産業用途への展開を進めている。一方、鉄道焼結事業の通期売上高は14.2％減、セグメント利益は9.5％減となった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「新幹線用ブレーキライニング及び新幹線用すり板の搭載車両増加が売上に寄与しておりますが、前年度第２四半期以降の新型コロナウイルス感染拡大に伴う減便の影響により、売上減少となりました。この結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は1,156百万円と前年同四半期と比べ211百万円（△15.5％）の減収となり、セグメント利益につきましては、51百万円と前年同四半期と比べ47百万円（△48.0％）の減益となりました。」
搭載車両の増加は売上に寄与したものの、減便の影響が続き、鉄道焼結事業は売上高15.5％減、セグメント利益48.0％減となった。前四半期の利益18.0％減から減益幅が拡大している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「新幹線用ブレーキライニング及び新幹線用すり板の搭載車両増加が売上に寄与しておりますが、前年度第２四半期以降の新型コロナウイルス感染拡大に伴う減便の影響により、売上減少となりました。この結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は813百万円と前年同四半期と比べ156百万円（△16.1%）の減収となり、セグメント利益につきましては、66百万円と前年同四半期と比べ14百万円（△18.0%）の減益となりました。」
搭載車両の増加は続いているものの、減便の影響による売上・利益減少も継続している。売上高は16.1％減、セグメント利益は18.0％減となった。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「新幹線用ブレーキライニング及び新幹線用すり板の搭載車両増加が売上に寄与しておりますが、前年度第２四半期以降の新型コロナウイルス感染拡大に伴う減便の影響により、売上減少となりました。この結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は431百万円と前年同四半期と比べ129百万円（23.1％）の減収となり、セグメント利益につきましては、44百万円と前年同四半期と比べ４百万円（8.7％）の減益となりました。」
搭載車両の増加は売上に寄与したものの、新型コロナウイルス感染拡大に伴う減便の影響が続き、鉄道焼結事業は売上高23.1％減、セグメント利益8.7％減となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、カーボン系集電材の特長である高耐熱・高電導性を活かし新たな用途に展開した新製品を量産化しました。銅系焼結集電材を改良し摺動接触部材に応用した新製品につきましても、実車試験が終わり次年度から量産を開始します。」
鉄道車両用部品で新用途製品の量産化を実現し、銅系焼結集電材を応用した新製品も実車試験を終えて次年度量産開始予定の段階に進んだ。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「鉄道車両用部品につきましては、新幹線用ブレーキライニング及び新幹線用すり板の搭載車両増加がありましたが、新型コロナウイルス感染拡大に伴う減便の影響により売上高は前年同期比で減少しました。」
新幹線用部品の搭載車両は増加した一方、新型コロナウイルス感染拡大に伴う減便の影響で鉄道車両用部品の売上高が前年同期比で減少した。前四半期までの前年同期並みの売上確保から悪化している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「鉄道車両用部品につきましては、新型コロナウイルス対策に伴う減便による交換需要減の影響はあるものの、新幹線用ブレーキライニング及び新幹線用すり板の搭載車両増加により、ほぼ前年同四半期並みの売上を確保しました。」
減便による交換需要減の影響を受けながらも、新幹線用ブレーキライニング及びすり板の搭載車両増加により、鉄道車両用部品の売上を前年同四半期並みに確保した。既存製品の搭載拡大という流れが継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「鉄道車両用部品につきましては、新幹線用ブレーキライニング及び新幹線用すり板の搭載車両増加により売上増となりました。」
新幹線用ブレーキライニングおよび新幹線用すり板について、搭載車両の増加による売上増を継続して記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「パンタグラフ用カーボン系集電材については、低コストカーボン系材料の試験評価を経て、一部在来線で使用されており、更なる拡販を進めております。」
低コストカーボン系材料が試験評価後に一部在来線で使用される段階に進んだ。また、新幹線用新型ブレーキライニングの搭載車両増加・交換需要による売上増、新規用途製品２製品の現車試験継続を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「一方、鉄道車両用部品につきましては、2016年度新規開発の新幹線用ブレーキライニングの搭載車両増加継続により売上増となりました。」
2016年度に新規開発した新幹線用ブレーキライニングについて、搭載車両の増加継続による売上増を引き続き記載している。新たな採用や開発完了は示されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「一方、鉄道車両用部品につきましては、2016年度新規開発の新幹線用ブレーキライニングの搭載車両増加継続により売上増となりました。」
2016年度に新規開発した新幹線用ブレーキライニングについて、搭載車両の増加継続による売上増を引き続き記載している。新たな採用や開発完了は示されていない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「一方、鉄道車両用部品につきましては、2016年度新規開発の新幹線用ブレーキライニングの搭載車両増加継続により売上増となりました。」
2016年度に新規開発した新幹線用ブレーキライニングについて、搭載車両の増加継続による売上増を記載している。既存の採用・搭載拡大の流れが続いており、新たな製品採用や開発完了は示されていない。 - FY2019前進有価証券報告書
「カーボン系パンタグラフ集電材については、低コストカーボン系材料の開発が完了し、鉄道各社で車両に搭載し、採用に向けた試験評価を進めております。」
低コストカーボン系材料の開発完了後、鉄道各社での搭載・採用試験に進んだ。また、新規開発の新幹線用鉄系集電材の受賞や、一部新規製品の採用決定・量産前試験開始も記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「一方、鉄道車両用部品につきましては、2016年度新規開発の新幹線用ブレーキライニングの搭載車両増加により売上増となりました。」
2016年度に新規開発した新幹線用ブレーキライニングについて、搭載車両の増加による売上増が引き続き記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、鉄道車両用部品につきましては、前年度に引続き、2016年度新規開発の新幹線用ブレーキライニングの搭載車両増加により売上増となりました。」
2016年度に新規開発した新幹線用ブレーキライニングについて、前年度に引き続き搭載車両の増加が売上増に寄与している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、鉄道車両用部品につきましては、新規開発の新幹線用ブレーキライニングの搭載車両増加で売上増となりました。」
新規開発の新幹線用ブレーキライニングについて、搭載車両の増加による売上増が続いている。前四半期から新たな採用実績は示されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、鉄道車両用部品につきましては、新規開発の新幹線用ブレーキライニングの搭載車両増加で売上増となりました。」
新規開発の新幹線用ブレーキライニングについて、搭載車両の増加による売上増が続いている。前四半期から示された採用・搭載拡大の流れの継続である。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「また、鉄道車両用部品につきましては、新規開発の新幹線用ブレーキライニングの搭載車両増加で売上増となりました。」
既に正式採用されていた新幹線用ブレーキライニングについて、搭載車両の増加により売上増となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「また、鉄道車両用部品の売上につきましては、新規開発の新幹線用パンタグラフ用集電材に加え、新幹線用ブレーキライニングも正式採用となり、収益性の向上に寄与しました。」
従来の新幹線用パンタグラフ用集電材に加え、新幹線用ブレーキライニングも正式採用となり、鉄道車両用部品の採用実績と収益性が進展した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「また、鉄道車両用部品の売上につきましては、新規開発の新幹線用パンタグラフ用集電材が正式採用となり、収益性の向上に寄与しました。」
新規開発の新幹線用パンタグラフ用集電材が正式採用となり、鉄道車両用部品の拡販・収益性向上に向けた具体的な進展が記載されている。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「また、鉄道車両用部品の売上につきましては、新幹線用のブレーキライニングやパンタグラフ用集電材の受注増などにより増加となりました。」
新幹線用ブレーキライニングおよびパンタグラフ用集電材で受注が増加し、鉄道車両用部品の売上増につながった。 - FY2016初出有価証券報告書
「鉄道車両用部品につきましては、当社の集電・摩擦材料技術を応用したカーボン系集電材とブレーキ部品がご好評をいただいており、一層の性能向上と価格・品質競争力の強化を進め、拡販に向けた取り組みの強化に努めてまいります。」
非自動車分野の拡大策として、既存技術を応用したカーボン系集電材・ブレーキ部品の性能および価格・品質競争力を高める方針を示している。