半導体不足に伴う得意先の生産調整による売上影響
FY2022-Q1に初出。10回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2024。
ファインシンターがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。28社中9社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに54社。
- FY2024対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、半導体不足に伴う減産影響の解消が本格的に進み、国内や米国自動車向け製品の販売量が回復したことに加え、前期以降の原材料やエネルギー価格高騰の影響を販売価格へ調整したことや、国内収益構造改善、米国のロス低減も進んだことにより、増収増益となりました。」
半導体不足による減産影響の解消が進み、国内・米国向け販売量が回復した。供給制約の影響縮小と収益改善が通期業績にも現れている。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、半導体不足に伴う減産影響の解消が本格的に進み、国内や米国自動車向け製品の販売量が回復したことに加え、前期以降の原材料やエネルギー価格高騰の影響を販売価格へ調整したことや、国内収益構造改善、米国のロス低減も進んだことにより、増収増益となりました。」
半導体不足に伴う得意先の減産影響は解消が本格化し、国内・米国向け販売量が回復した。供給制約リスクの業績影響が前期より縮小したことを記載している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「半導体不足の影響が一部残り、中国子会社等の仕事量減や原材料・エネルギー価格高騰の販売価格への調整が第２四半期以降にずれ込んだものの、前年同四半期と比べると半導体不足の緩和傾向が見られ、また、省人等改善活動も進捗し、増収増益となりました。」
半導体不足の影響は一部残るものの、前年同四半期比では緩和傾向が見られ、自動車焼結事業は増収増益となった。供給制約リスクの影響が縮小した側面を記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「為替変動の影響を除くと、国内・米国を中心とした半導体不足や、中国国内におけるロックダウンに伴う得意先での生産調整の影響等により販売量減少となりました。」
半導体不足に加え、中国国内ロックダウンに伴う得意先の生産調整が販売量減少として通期業績に現れた。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「急激な為替の変動影響を除くと、国内、米国を中心とした半導体不足に伴う得意先での生産調整の影響等で販売量減少となりました。」
半導体不足による得意先の生産調整が販売量減少として継続して発生している。自動車焼結事業では売上高が前年同期比2.4％増となった一方、セグメント損失95百万円を計上した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「国内、米国を中心とした半導体不足に加え、上海ロックダウンに伴う得意先での生産調整の影響等で減収となりました。」
半導体不足の影響地域として国内・米国が示され、上海ロックダウンに伴う得意先の生産調整も加わった。自動車焼結事業の売上高は前年同四半期比6.3％減となり、供給制約の影響が減収として現れている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当第３四半期以降の国内、米国を中心とした、半導体不足及び東南アジアからの部品供給停滞に伴う得意先での生産調整による売上減」
半導体不足・部品供給停滞による得意先の生産調整と売上減少が年度後半にも継続した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間においては、国内、米国を中心とした半導体不足及び東南アジアからの部品供給停滞に伴う得意先での生産調整により、売上高は前年同四半期連結会計期間との比較では207百万円（△2.3%）の減収となりました。」
半導体不足の影響地域として国内・米国が明示され、東南アジアからの部品供給停滞も加わった。得意先の生産調整により第3四半期単独の売上高が前年同期比2.3％減少しており、供給制約の影響が具体的な減収として現れている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期の米国を中心とした半導体不足及び東南アジアからの部品供給停滞に伴う得意先での生産調整による売上減少と、米国子会社での要員不足による生産ロスがあったものの」
従来の半導体不足による得意先の生産調整に加え、米国を中心とする不足地域と東南アジアからの部品供給停滞が明示され、売上減少への影響要因が広がっている。半導体不足・供給制約の影響は実際に発生している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「半導体不足に伴う得意先での生産調整等による売上への影響もあったものの」
半導体不足に伴う得意先の生産調整が発生し、売上に影響したと初めて記載している。