国内設備更新と海外増産対応への設備投資
FY2016に初出。24回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資について、セグメントごとに示すと次のとおりであります。」
設備投資総額は29億3,473万6千円となり、主に事業ポートフォリオ変革に向けたハイブリッド用インバーター部品用設備を導入した。前年度の26億2,670万円から投資額も増加した。 - FY2026-H1上期設備投資支出が増加有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、前年同期と比較して有形及び無形固定資産の取得による支出が増加したことにより、13億32百万円の支出と前年同期に比べ１億32百万円の支出増加となりました。」
設備投資について、有形・無形固定資産の取得による上期支出が前年同期比で１億32百万円増加したと記載している。 - FY2025設備投資額を減少・重点化有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資について、セグメントごとに示すと次のとおりであります。」
設備投資額は26億2,670万円となり、前年度の48億7,469万円から減少した。投資対象は次世代ハイブリッド車用インバーター部品用設備や未来Factoryに伴う設備導入等に重点化されている。 - FY2025-H1後退有価証券報告書
「モノづくり革新を狙う「未来Factory」等を中心とした必要な設備に限定した投資の実施及び一部の固定資産減損等の影響による有形固定資産の減少」
設備投資について、未来Factory等に必要な設備へ限定して実施したと記載され、有形固定資産は前連結会計年度末比12億24百万円減少した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度中に行った設備投資の総額は4,874,696千円であり、主にタイ子会社の駆動系部品新規立ち上げに伴う設備導入、東北子会社のインバーター部品増産に伴う設備導入等であります。」
設備投資総額は48億7,469万6千円となり、タイ子会社の駆動系部品立上げと東北子会社のインバーター部品増産に投資した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「資産は519億64百万円となり、前連結会計年度末に比べ、27億68百万円増加いたしました。主にタイ子会社第２拠点立上げなどに伴う建設仮勘定の増加（前連結会計年度末比30億39百万円増）」
設備投資について、タイ子会社第2拠点の立上げに伴う建設仮勘定が30億39百万円増加した。新規拠点の設備建設が継続していることを示す具体的な資産増加が記載されている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「負債は349億23百万円となり、前連結会計年度末に比べ、39億93百万円増加いたしました。これは、増産対応に伴う設備投資による営業外電子記録債務の増加（前連結会計年度末比２億55百万円増）、中期経営計画に沿ったモノづくり革新用設備投資等による長期借入金の増加（前連結会計年度末比16億90百万円増）によるものであります。」
増産対応およびモノづくり革新の設備投資を継続し、その資金として長期借入金が前連結会計年度末比16億90百万円増加した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「負債は321億22百万円となり、前連結会計年度末に比べ、11億93百万円増加いたしました。これは、賞与引当金の増加（前連結会計年度末比４億28百万円増）、中期経営計画に沿ったモノづくり革新用設備投資による長期借入金の増加（前連結会計年度末比３億80百万円増）によるものであります。」
中期経営計画に沿ったモノづくり革新用設備投資を実施し、その資金として長期借入金が3億80百万円増加したと記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度中に行った設備投資の総額は3,940,777千円であり、主に未来Factoryの構築、新規製品導入及び合理化に伴う設備購入、老朽設備更新等であります。」
未来Factory、新規製品導入、合理化、老朽設備更新を目的として、当年度に39億40百万円の設備投資を実施した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「これは、新規設備投資に伴う現金及び預金の減少（前連結会計年度末比17億26百万円減）、原材料価格の高騰などに伴う原材料及び貯蔵品の増加（前連結会計年度末比４億１百万円増）、四半期特有の会計処理による繰延税金資産の増加（前連結会計年度末比３億51百万円増）によるものであります。」
新規設備投資の実施に伴い、現金及び預金が前連結会計年度末比17億26百万円減少した。有形固定資産は同期間に増加し、建設仮勘定も22億44百万円から28億74百万円へ増加しており、設備投資の実行が継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「新規品対応用設備投資等による有形固定資産の増加（前連結会計年度末比10億66百万円増）」
新規品対応用設備投資等により、有形固定資産が前連結会計年度末比10億66百万円増加した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「新規品対応用設備投資等による有形固定資産の増加（前連結会計年度末比７億47百万円増）」
新規品対応用設備投資等により、有形固定資産が前連結会計年度末比7億47百万円増加した。新規品対応の設備投資が当四半期にも実施されたことを示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度中に行った設備投資の総額は2,997,647千円であり、主に未来Factoryの構築、新規製品導入及び合理化に伴う設備購入、老朽設備更新等であります。」
設備投資総額2,997,647千円を計上し、未来Factory構築、新規製品導入、合理化、老朽設備更新を進めた。春日井工場の高効率生産ライン、タイ子会社第2拠点の設備計画も示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「固定資産につきましては、デジタル技術を活用した生産工程の変革や新規事業、国内・中国・米国などの新規品対応用設備投資はあるものの減価償却が進み、有形固定資産は減少（前連結会計年度末比374百万円減）」
デジタル技術を活用した生産工程の変革、新規事業および国内・中国・米国の新規品対応用設備投資を継続している。一方、減価償却により有形固定資産は374百万円減少した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「固定資産につきましては、デジタル技術を活用した生産工程の変革や新規事業、国内・中国・米国などの新規品対応用設備投資はあるものの減価償却が進み、有形固定資産は減少（前連結会計年度末比534百万円減）」
デジタル技術を活用した生産工程の変革、新規事業および国内・中国・米国の新規品対応設備への投資を継続している。一方、減価償却により有形固定資産は534百万円減少した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「固定資産につきましては、デジタル技術を活用した生産工程の変革や新規事業、国内・中国・米国などの新規品対応用設備投資はあるものの減価償却が進み、有形固定資産は減少（前連結会計年度末比421百万円減）」
デジタル技術を活用した生産工程の変革、新規事業および国内・中国・米国の新規品対応に向けた設備投資を継続していると記載している。一方、減価償却により有形固定資産は421百万円減少した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度中に行った設備投資の総額は3,474,177千円であり、主にＨＶインバーター用部品の増産、新規製品導入及び合理化に伴う設備購入、及び老朽設備更新等であります。」
HVインバーター用部品の増産、新規製品導入、合理化および老朽設備更新に合計3,474,177千円を投資した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「固定負債につきましては、国内新規品用設備等の資金として長期借入金の増加（前連結会計年度末比214百万円増）等により、10,046百万円（前連結会計年度末比206百万円増）となりました。」
国内新規品用設備等の資金として長期借入金が214百万円増加したと記載しており、国内新規品の生産対応に関する設備投資・資金調達を継続している。設備の完成や能力増強完了などの新たなマイルストーンは示されていない。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度中に行った設備投資の総額は4,493,731千円であり、主にＨＶインバーター用部品や電動ＶＣＴ用部品の増産に伴う設備購入及び老朽設備更新等であります。」
設備投資総額は4,493,731千円となり、ＨＶインバーター用部品・電動ＶＣＴ用部品の増産設備を実施した。春日井工場では2021年４月完了予定で年間132万個、滋賀工場では2020年12月完了予定で年間144万個の増産計画を示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度中に行った設備投資の総額は4,243,965千円であり、主に新規品のＨＶインバーター用部品、電動ＶＣＴ用部品やＴＮＧＡ新規製品（米国子会社の自動変速機用部品）の増産に伴う設備購入や老朽設備更新及び鉄道車両用部品の大型試験機等であります。」
国内新規品と海外増産への設備投資を4,243,965千円実施した。さらに、川越・春日井・滋賀工場および米国子会社で、2020年から2021年にかけた生産能力増強、生産移管・集約、搬送・検査工程の自動化計画を示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「こうした状況の中、当社グループは米国第２工場を新設し、トヨタＴＮＧＡ新規製品や自動変速機用部品等を昨年８月から本格的に量産を開始いたしましたが、生産準備費用の負担増や原材料市況の世界的な上昇等が利益を圧迫しております。」
海外増産対応の設備投資に関連して新設した米国第２工場での量産継続を記載している。前四半期から設備投資の新たな完了事項は示されていない。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「こうした状況の中、当社グループは米国第２工場を新設し、トヨタＴＮＧＡ新規製品や自動変速機用部品等を本年８月から本格的に量産を開始いたしましたが、生産準備費用の負担増や原材料市況の世界的な上昇等が利益を圧迫しております。」
海外増産対応の設備投資に関連して新設した米国第２工場で本格量産を開始した。投資対象が稼働段階に進んだ一方、生産準備費用の負担増も発生している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「こうした状況の中、当社グループは米国第２工場で本年８月から量産開始するＴＮＧＡ新規製品のエンジン用部品や自動変速機用部品等の立上げ準備、グローバルな最適生産・供給体制の整備、及び生産効率の向上を狙った合理化投資を推進しております。」
設備投資の一環として、生産効率の向上を狙った合理化投資を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度については、国内における設備更新と、海外の増産対応に伴う設備投資を実施しております。」
国内設備更新と海外増産対応を同時に進めており、当連結会計年度の設備投資額は57億10百万円と記載されている。