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日本発條(5991)・方針再定義

真直ぐな姿勢・収益力・ものづくり力・職場環境を重視する経営方針

FY2020に初出。6回の記載のうち5回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2022。直近の記載はFY2026。

6記載
7年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2020再定義FY2022 – FY20262020: 120202021: 020212022: 120222023: 120232024: 020242025: 120252026: 22026
同じテーマの他社
収益力・ものづくり力・職場環境を統合した持続的成長方針2社が書いているテーマ・逆風0社・追い風2社

日本発條がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再定義有価証券報告書

    「2026年度は、中期経営計画「2026中計」の最終年度となります。グループ経営方針は、引き続き「人の価値:従業員、ステークホルダーを大切にする」「社会的価値:社会課題の解決に貢献する」「経済的価値:儲かる会社を目指す」「製品の価値:なくてはならないキーパーツを提供する」の4つを掲げ、グループ一丸となって企業価値の向上に取り組むとともに、“4つの価値”を未来につないでまいります。」

    従来の年度スローガンから、2026中計最終年度における人・社会・経済・製品の4つの価値の好循環を軸とする方針へ整理している。
  2. 2026-06-12再定義株主総会

    「当社グループは、2026年4月1日より、企業理念を刷新し、「ニッパツグループ企業理念」として新たに制定しました。」

    企業理念を刷新し、変化への対応と「なくてはならない存在」であり続けることを掲げる内容へ更新している。
  3. FY2025再定義有価証券報告書

    「2025年度は、「2026中計」の2年目の年度となります。グループ経営方針として「人の価値:従業員、ステークホルダーを大切にする」「社会的価値:社会課題の解決に貢献する」「経済的価値:儲かる会社を目指す」「製品の価値:なくてはならないキーパーツを提供する」の4つを掲げ、“4つの価値”の好循環をつくることで、グループ一丸となって企業価値の向上に取り組んでまいります。」

    従来の「変わる!変える!!」や「23中計を達成する!」から、2026中計のもとで人・社会・経済・製品の「4つの価値」の好循環を目指す方針へ更新している。
  4. FY20232023中計達成スローガンへ更新有価証券報告書

    「こうした状況を踏まえ、「23中計を達成する!」というスローガンのもと、「1.「真直ぐ」な姿勢を堅持する、2.品質第一の原点に戻って、ものづくり力を強化する、3.収益力を向上させる、4.新たな技術と商品を“加速度的”に開発する、5.安心・安全な会社、働きがいのある働きやすい職場を作る」を2023年度のグループ経営方針として掲げ」

    前年の「変わる!変える!!」から、2023中計の達成を前面に出すスローガンへ更新し、5項目の方針を継続している。
  5. FY2022再定義有価証券報告書

    「「変わる!変える!!」というスローガンのもと、「1.「真直ぐ」な姿勢を堅持する、2.品質第一の原点に戻って、ものづくり力を強化する、3.収益力を向上させる、4.新たな技術と商品を”加速度的”に開発する、5.安心・安全な会社、働きがいのある働きやすい職場を作る」を2022年度のグループ経営方針として掲げ」

    従来の持続可能な成長に向けた方針を、2022年度は「変わる!変える!!」のスローガンと5項目のグループ経営方針として具体的に整理している。
  6. FY2020初出有価証券報告書

    「このような経営環境のもと、当社グループは持続可能な成長に向けて「真直ぐ」な姿勢の堅持、収益力の回復と向上、収益に繋がる新たな技術・商品の開発、ものづくり力の強化、安心・安全な会社、働きがいのある働きやすい職場づくりをグループの経営方針として掲げ、取り組みました。」

    持続可能な成長に向けた年度の経営方針として、収益力、新技術・商品、ものづくり、安心・安全、働きやすい職場を並列して掲げている。
一緒に動いた変遷

「国内外の景気減速と消費者マインドの弱さ」は、この変遷が動いた6回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

3322★1234
  1. ★この変遷
  2. 1国内外の景気減速と消費者マインドの弱さ3回
  3. 2新型コロナウイルス感染症の長期化・深刻化による会計見積りの不確実性3回
  4. 3産業機器ほか事業資産の減損損失2回
  5. 4生産設備の収益性低下等による減損損失2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本発條の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-06-12の株主総会で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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