原材料市況変動による調達コスト上昇
FY2016に初出。9回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。
エイチワンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。28社中13社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
- FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「日本では、経済活動の正常化が進展し、個人消費に持ち直しの動きがみられるなど、景気は回復基調で推移した一方、エネルギーコストや原材料価格の高騰に伴う物価上昇や人手不足を背景とした供給制約などといった、景気の下振れリスクを内包する状況が続きました。」
エネルギーコスト・原材料価格の高騰と人手不足を背景とした供給制約が、引き続き景気および製造コストに関わるリスクとして記載された。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面では材料費率の上昇や労務費などの製造コストの増加がありましたが、売上収益の増加により売上総利益は104億42百万円(同6.4％増)となりました。」
原材料市況変動リスクが、材料費率の上昇および労務費などの製造コスト増加として当四半期に実際に現れた。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「また原材料価格のさらなる高騰、新型コロナウイルス感染症の再拡大による部品供給網の混乱など、引き続きリスクを背負った環境が続いております。」
原材料価格のさらなる高騰が製造コスト増加として実績に現れ、従来の原材料市況変動リスクが継続・深刻化している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「ウクライナ情勢などの地政学的リスクの顕在化や資源価格の高騰」
従来の原材料市況変動リスクに加え、資源価格の高騰が経営環境上のコスト上昇要因として明示された。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「自動車業界においては、世界的な半導体供給不足やアジアからの部品供給の停滞等の影響は解消されておらず、加えて原材料価格の高騰や北米での労務費上昇等により自動車の生産及び販売に係るコストが増加するなど、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
従来から認識していた原材料市況変動リスクについて、原材料価格の高騰が生産・販売コストの増加として実際に表れた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの製品は、そのコストの多くを原材料費が占めております。これら原材料の素材市況の変動により、当社グループの経営成績が影響を受ける可能性があります。」
原材料費と素材市況変動による業績影響を引き続きリスクとして記載している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面では、生産効率改善を進めた一方で、材料費比率の悪化もあり税引前四半期利益は20億87百万円(同15.6％減)となりました。」
日本セグメントで材料費比率の悪化が実際に発生し、税引前四半期利益の前年同期比15.6％減少要因として説明されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「これら原材料の素材市況の変動により、当社グループの経営成績が影響を受ける可能性があります。」
原材料市況の変動による調達コスト・業績影響を引き続きリスクとして記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの製品は、そのコストの多くを原材料費が占めております。これら原材料の素材市況の変動により、当社グループの経営成績が影響を受ける可能性があります。」
鋼板等の原材料価格の高騰による調達コスト悪化を、経営成績への影響要因として挙げている。