為替レート変動による業績・財務影響
FY2016に初出。25回の記載のうち15回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループが連結会計年度末において保有する金融商品について、日本円に対し外国通貨が１％円高になった場合の税引前利益に与える影響額は以下のとおりであります。」
1％の円高による税引前利益への影響額は前期の181百万円から243百万円へ拡大した。為替エクスポージャーが数値上悪化している一方、当期は為替差益731百万円も計上した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「前年同期において計上のあった新機種設備売上が減少したことや主力得意先向けの自動車フレームの生産台数がおよそ９％減少したことに加え、為替が円高水準で推移したことなどにより売上収益は972億21百万円(前年同期比14.8％減)となりました。」
円高水準で推移した為替が、生産台数減少等とともに中間期の売上収益減少要因として実際に現れた。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループが連結会計年度末において保有する金融商品について、日本円に対し外国通貨が１％円高になった場合の税引前利益に与える影響額は以下のとおりであります。」
1％の円高による税引前利益への影響額は前期の67百万円から164百万円へ拡大した。為替変動エクスポージャーが数値上悪化している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「資本合計は、759億17百万円(同69億98百万円増)となりました。これは主に為替相場の円安によるその他の資本の構成要素の増加によるものであります。親会社の所有者に帰属する持分比率は38.0％(同1.4ポイントのプラス)となりました。」
円安による為替換算等の影響がその他の資本の構成要素の増加として実際に現れ、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の36.6％から38.0％へ上昇した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「資本合計は、725億31百万円(同36億11百万円増)となりました。これは利益剰余金が減少した一方、為替相場の円安によりその他の資本の構成要素が良化したためであります。親会社の所有者に帰属する持分比率は37.5％(同0.9ポイントのプラス)となりました。」
円安によるその他の資本の構成要素の良化が実際に現れ、親会社所有者帰属持分比率は前期末から0.9ポイント上昇した。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社グループが連結会計年度末において保有する金融商品について、日本円に対し外国通貨が１％円高になった場合の税引前利益に与える影響額は以下のとおりであります。」
1％の円高による税引前利益への影響額は前期の117百万円から67百万円へ縮小した。為替変動エクスポージャー自体は継続している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「そのような中での当第３四半期連結累計期間の経営成績は、前年同四半期に比べ当社グループの主力得意先向けの自動車フレームの生産量が約７％減少したものの、為替相場が前年同四半期に比べ円安水準にあったことなどにより売上収益は1,646億75百万円(前年同四半期比30.6％増)」
急激な為替変動が続くなか、前年同四半期比で円安となり、売上収益の30.6％増加に円安効果が現れた。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「日本では、日米の金融政策の違いによる金利差を背景とした円安の進行が原材料価格の高騰とインフレの進行に拍車をかけるなど、景気回復への影響が危惧される状況となりました。」
円安進行が原材料価格高騰やインフレを促すリスクとして継続している。一方、セグメント業績では円安効果による増収も記載されている。 - FY2023-Q1急激な円安進行と円安効果有価証券報告書
「日本では為替相場の急激な円安の進行、原材料価格やエネルギー価格の高騰などに伴う物価上昇による景気への影響が懸念されております。」
急激な円安が景気への懸念要因として記載される一方、当四半期の売上収益やその他の資本の構成要素には円安による改善効果が現れている。 - FY2022円安進行と為替差益有価証券報告書
「ウクライナ情勢などの地政学的リスクの顕在化や資源価格の高騰、米国での物価上昇を背景にした金融引締めによる日米の金利差拡大等を背景にした円安が進行するなど」
円安が進行し、当期は為替差益416百万円を計上した。為替変動エクスポージャーは残る一方、当期の損益には円安による改善効果が現れた。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループが連結会計年度末において保有する金融商品について、日本円に対し外国通貨が１％円高になった場合の税引前利益に与える影響額は以下のとおりであります。」
1％円高時の税引前利益影響額は前期の130百万円から117百万円へ縮小した。当期は円安に伴う為替差益124百万円も計上している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「前年同四半期に比べ当社グループの主力得意先向けの自動車フレームの生産量が約5.9％減少したことのほか、為替相場が前年同四半期に比べ円高水準にあったことなどによって売上収益は1,214億13百万円(前年同四半期比11.5％減)」
前年同期比で円高水準となった為替変動が、主力得意先向け生産量の減少とともに累計売上収益の11.5％減少要因として実際に現れている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の金融損益が前期に比べて悪化しておりますが、これは支払利息が前期に比べて減少した一方で為替差損(前期は為替差益)が生じたことが主な要因であります。」
前期の為替差益から当期は365百万円の為替差損へ転じ、1％の円高による税引前利益への影響額も104百万円から130百万円へ拡大した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「資本合計は、682億77百万円(同16億87百万円減)となりました。これは主に、為替相場の円高によりその他の資本の構成要素が悪化したためであります。親会社の所有者に帰属する持分比率は39.6％(同0.1ポイントのマイナス)となりました。」
円高による為替換算等の影響がその他の資本の構成要素の悪化として現れ、親会社所有者帰属持分比率は前年度末から0.1ポイント低下した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「資本合計は、688億39百万円(同11億24百万円減)となりました。これは主に為替相場の円高によりその他の資本の構成要素が悪化したためであります。親会社の所有者に帰属する持分比率は39.3％(同0.4ポイントのマイナス)となりました。」
円高による為替換算等の影響がその他の資本の構成要素の悪化と親会社所有者帰属持分比率の低下として実際に現れた。 - FY2019対処有価証券報告書
「当社グループが連結会計年度末において保有する金融商品について、日本円に対し外国通貨が１％円高になった場合の税引前利益に与える影響額は以下のとおりであります。」
1％の円高による税引前利益影響額は156百万円から104百万円へ縮小した。一方、当期は為替差益も生じており、為替変動の影響自体は継続している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「資本合計は、712億72百万円(同32億22百万円増)となりました。これは主に、利益剰余金が増加したほか、為替相場の円安によりその他の資本の構成要素が良化したためであります。」
円安による為替換算上の影響がその他の資本の構成要素の良化として実際に現れ、親会社所有者帰属持分比率は38.3％へ上昇した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループにおける主力得意先向け自動車フレームの生産台数が前年同四半期に比べて4.9％増加したことに加え為替相場の円安による為替換算上の影響もあり、売上収益は1,506億92百万円(前年同四半期比11.5％増)となりました。」
前年度まで円高による売上減少要因として現れていた為替変動について、当四半期は円安による為替換算上の増収効果が前年同期比11.5％の売上増加として実際に現れた。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「前年同四半期に比べ当社グループの自動車フレームの生産台数が約2.8％増加したことに加え為替相場の円安による為替換算上の影響もあり、売上収益は998億16百万円(前年同四半期比11.4％増)となりました。」
前年度まで売上収益の減少要因となっていた円高とは反対に、当四半期は円安による為替換算上の増収効果が実際に現れた。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「主力得意先向けの自動車フレームの生産台数が前年同四半期比で微減となりましたが、各通貨の為替相場が総じて円安になったことによる為替換算上の影響や日本における金型設備の出荷増加などにより、売上収益は449億93百万円(前年同四半期比3.1％増)となりました。」
前年度に売上収益の減少要因となった円高とは反対に、当四半期は総じて円安となり、為替換算上の増収効果として実際に表れた。為替変動へのエクスポージャー自体が解消されたことは記載されていない。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「主力得意先向けの自動車フレームの生産量は前期に比べ約13％増加した一方で、為替相場が前期に比べ円高水準にあったことによる為替換算上の影響などから売上収益は1,827億37百万円(前期比8.7％減)となりました。」
円高による為替換算影響が年間売上収益の8.7％減少として実際に現れた。為替感応度も1％円高で税引前利益136百万円の影響と定量化されている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループの自動車フレームの生産台数は前年同四半期に比べて約11.5％増加したものの為替相場の円高による為替換算上の影響もあり、売上収益は1,351億29百万円(前年同四半期比9.1％減)となりました。」
円高による為替換算上の影響が、当第3四半期連結累計期間の売上収益9.1％減少として引き続き実際に現れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループの自動車フレームの生産台数は前年同四半期に比べて約3.5％増加したものの為替相場の円高による為替換算上の影響もあり、売上収益は896億30百万円(前年同四半期比12.7％減)となりました。」
円高による為替換算上の影響が当四半期累計の売上収益減少として引き続き実際に現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「為替相場は、期間を通じて乱高下を繰り返しながら、英国が国民投票で欧州連合(EU)離脱を決定した後には、一段と円高が進みました。」
円高が実際に進行し、為替換算による売上収益の減少や、その他の包括利益における在外営業活動体の換算差額のマイナス4,829百万円として影響が現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが連結会計年度末において保有する金融商品について、日本円に対し外国通貨が１％円高になった場合の税引前利益に与える影響額は以下のとおりであります。」
1％の円高により税引前利益へ125百万円の影響があるとし、商社経由取引などでリスク軽減を図っている。