原材料・部品の価格高騰・需給逼迫・供給停止
FY2016に初出。24回の記載のうち15回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
パイオラックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。51社中33社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに13社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度末におきましては、材料の供給問題・価格高騰、経済活性化に伴う輸送コストの増加やエネルギーコストの高騰等による影響について、翌連結会計年度以降も一定の影響が継続するという前提に基づいて、足元の実績をもとに当初の事業計画値に反映し会計上の見積りとしております。」
材料供給問題、価格高騰、輸送・エネルギーコスト上昇が実際の事業・利益に影響し、翌年度以降も一定の影響が続く前提で見積りに反映された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループの製品は、原材料の大部分と一部の部品を外部より調達しておりますが、価格高騰や需給逼迫、調達先の不慮の事故等により、原材料・部品不足が生じ、その結果、当社グループの業績に影響を及ぼすリスクが存在します。」
外部調達する原材料・部品の価格高騰、需給逼迫、調達先事故による不足リスクと、調達先との安定関係維持を継続している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当社グループの主要なお取引先である自動車業界につきましては、新型コロナウイルス感染症の影響に加え、世界的な半導体需要の逼迫を受けて自動車メーカー各社の減産が継続し、材料の供給問題・価格高騰、経済活性化に伴う輸送コストの増加の影響を継続的に受けるなど依然として厳しい状況下ではありましたが、下期以降は徐々に回復してきたことから、国内生産台数は前年と比較して増加に転じました。」
材料の供給問題・価格高騰、半導体逼迫、輸送コスト増加が引き続き実際の事業環境に影響している。一方、下期以降は国内自動車生産が増加に転じた。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループの主要なお取引先である自動車業界につきましては、世界的な半導体需要の逼迫を受けて自動車メーカー各社の生産調整が継続し、中国市場での日系ＯＥＭの販売不振や材料の供給問題・価格高騰、電力料をはじめとした各種エネルギー価格の高騰影響を受けるなど依然として厳しい状況下ではありましたが、主に半導体影響が緩和をしてきたことから、国内生産台数は前年と比較して増加に転じました。」
材料の供給問題・価格高騰、半導体逼迫、エネルギー価格高騰が自動車業界の事業環境に実際の影響を与えている。半導体影響は緩和方向にある。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループの主要なお取引先である自動車業界につきましては、世界的な半導体需要の逼迫を受けて自動車メーカー各社の生産調整が継続し、中国市場での日系ＯＥＭの販売不振や材料の供給問題・価格高騰、電力料をはじめとした各種エネルギー価格の高騰影響を受けるなど依然として厳しい状況下ではありましたが、主に半導体影響が徐々に緩和してきたことから、国内生産台数は前年と比較して増加となりました。」
材料の供給問題・価格高騰およびエネルギー価格高騰が、自動車業界の事業環境に実際の影響を与えている。半導体影響は徐々に緩和している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループの主要なお取引先である自動車業界につきましては、世界的な半導体需要の逼迫を受けて自動車メーカーの生産調整が継続し、中国市場での日系ＯＥＭの販売不振や材料の供給問題・価格高騰、電力料をはじめとした各種エネルギー価格の高騰影響を受けるなど依然として厳しい状況下ではありましたが、主に半導体影響が徐々に緩和してきたことから、国内生産台数は前年と比較して増加となりました。」
材料の供給問題・価格高騰が継続し、半導体逼迫やエネルギー価格高騰とともに自動車業界および当社の事業環境に実際の影響を与えている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当社グループの主要なお取引先である自動車業界につきましては、世界的な半導体需要の逼迫を受けて自動車メーカー各社の減産が継続し、材料の供給問題・価格高騰、経済活性化に伴う輸送コストの増加の影響を継続的に受けるなど依然として厳しい状況下ではありましたが、下期以降は徐々に回復してきたことから、国内生産台数は前年と比較して増加に転じました。」
材料の供給問題・価格高騰、半導体逼迫、輸送コスト増加が引き続き事業環境への実際の影響要因となった。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループの主要なお取引先である自動車業界につきましては、新型コロナウイルス感染症の影響に加え、世界的な半導体需要の逼迫を受けて自動車メーカー各社の減産が継続し、材料の供給問題・価格高騰、経済活性化に伴う輸送コスト増加の影響を継続的に受けるなど依然として厳しい状況下ではありましたが、９月以降は徐々に回復してきたことから、国内生産台数は前年と比較して増加に転じました。」
材料の供給問題・価格高騰に加え、半導体逼迫と輸送コスト増加が引き続き事業環境への影響要因となっている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループの主要なお取引先である自動車業界につきましては、新型コロナウイルス感染症によるロックダウン等の影響に加え、世界的な半導体需要の逼迫を受けて自動車メーカー各社の減産が継続し、材料の供給問題・価格高騰、輸送コストの増加等の影響を受けるなど依然として厳しい状況下となったことから、国内生産台数も前年と比較して減少となりました。」
材料の供給問題・価格高騰に加え、半導体逼迫と輸送コスト増加が継続し、事業環境への実際の影響要因となっている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループの主要なお取引先である自動車業界につきましては、新型コロナウイルス感染症によるロックダウン等の影響に加え、世界的な半導体需要の逼迫を受けて自動車メーカーの減産が継続し、材料の供給問題・価格高騰、経済活性化に伴う輸送コストの増加等の影響を受けるなど依然として厳しい状況下となったことから、国内生産台数は前年と比較して減少となりました。」
材料の供給問題・価格高騰に加え、半導体逼迫や輸送コスト増加が実際の事業環境への影響要因として継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの製品は、原材料の大部分と一部の部品を外部より調達しておりますが、価格高騰や需給逼迫、調達先の不慮の事故等により、原材料・部品不足が生じ、その結果、当社グループの業績に影響を及ぼすリスクが存在します。そのため、調達先との安定的な取引関係維持に努めております。」
原材料の価格高騰・需給逼迫・調達先事故による不足リスクと、調達先との安定関係維持を継続して開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの主要なお取引先である自動車業界につきましては、新型コロナウイルス感染症の影響に加え、世界的な半導体需要の逼迫を受けて自動車メーカー各社の減産が顕著となり、また材料の供給問題・価格高騰、経済活性化に伴う輸送コストの増加等の影響を受けるなど依然厳しい状況ではありましたが、今期は昨年度のようなロックダウン等による生産減少、稼働停止等は発生しなかったことから、国内生産台数も前年と比較して大幅な増加となりました。」
材料の供給問題・価格高騰に加え、半導体需要の逼迫と輸送コストの増加が引き続き事業環境への影響要因として記載されている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループの主要なお取引先である自動車業界につきましては、世界的な半導体需要の逼迫を受けて自動車メーカーの減産が顕著となり、また材料の供給問題・価格高騰、経済活性化に伴う輸送コストの増加等の影響を受けましたが、今期は昨年度のようなロックダウン等による生産減少、稼働停止等は発生しなかったことから、国内生産台数は前年と比較して大幅な増加となりました。」
材料の供給問題・価格高騰が引き続き事業環境に影響し、半導体需要の逼迫や輸送コスト増加も同時に明示された。 - FY2021悪化有価証券報告書
「資材費動向については、金属材料・樹脂材料共に価格上昇への対応や、世界的な樹脂材料の供給問題がある中でも安定供給を受けるべく資材取引先との関係を強化すると共に更なるコスト削減を行なってまいります。」
従来の価格高騰・需給逼迫リスクに加え、世界的な樹脂材料の供給問題が明示され、調達環境の不確実性が広がっている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「そのため、調達先との安定的な取引関係維持に努めております。」
原材料・部品の価格高騰、需給逼迫、調達先事故による不足リスクと、調達先との安定的な関係維持を継続して開示している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「一方利益面においては、収益改善活動をグループ一丸となって推進いたしましたが、主に労務費や材料費の高騰等による経費負担が継続したことにより、営業利益は5,987百万円（前期比26.8％減）となりました。」
材料費の高騰による経費負担が継続して実際に発生し、自動車関連等の営業利益は前年同期比26.8％減少した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「一方利益面においては、収益改善活動をグループ一丸となって推進いたしましたが、主に材料費の高騰等による経費負担が増加したことにより、営業利益は4,041百万円（前期比27.9％減）となりました。」
材料費の高騰による経費負担の増加が自動車関連等セグメントで実際に発生し、営業利益は前年同期比27.9％減少した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「一方利益面においては、収益改善活動をグループ一丸となって推進いたしましたが、主に減収による限界利益の減少並びに材料費や労務費の高騰による経費負担が増加したこと等により、営業利益は1,721百万円（前期比33.8％減）となりました。」
材料費の高騰による経費負担の増加が実際に発生し、営業利益の減少要因として記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「価格高騰や需給逼迫、調達先の不慮の事故等により、原材料・部品不足が生じ、その結果、当社グループの業績に影響を及ぼすリスクが存在します。」
外部調達する原材料・部品について、価格、需給および調達先事故による不足リスクを継続開示している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「一方利益面におきましては、より一層の合理化を推進いたしましたが、材料費や労務費の高騰による経費負担が増加したこと等により、営業利益は7,734百万円（前期比3.4％減）、経常利益は8,572百万円（前期比1.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は6,487百万円（前期比2.2％増）となりました。」
材料費の高騰による経費負担の増加が引き続き実際に発生し、営業利益の減少要因として記載されている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「一方利益面においては、収益改善活動をグループ一丸となって推進いたしましたが、主に材料費や労務費の高騰による経費負担が増加したこと等により、営業利益は5,603百万円（前期比0.4％減）となりました。」
材料費の高騰による経費負担の増加が自動車関連等セグメントの営業利益減少要因として引き続き発生している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「一方利益面におきましては、より一層の合理化を推進いたしましたが、材料費や労務費の高騰による経費負担が増加したこと等により、営業利益は2,598百万円（前期比1.0％減）、経常利益は2,829百万円（前期比0.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,186百万円（前期比5.1％増）となりました。」
材料費の高騰による経費負担の増加が実際に発生し、営業利益の減少要因として記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「価格高騰や需給逼迫、調達先の不慮の事故等により、原材料・部品不足が生じ、その結果、当社グループの業績に影響を及ぼすリスクが存在します。」
外部調達する原材料・部品について、価格、需給および調達先事故による不足リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「価格高騰や需給逼迫、調達先の不慮の事故等により、原材料・部品不足が生じ、その結果、当社グループの業績に影響を及ぼすリスクが存在します。」
原材料の大部分と一部部品を外部調達していることを背景に、価格・供給・調達先事故のリスクを開示している。