エネルギーコスト・修繕費等の製造経費増加による利益圧迫
FY2019-Q1に初出。25回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-08-14。
オーネックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。9社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「ただし、株式会社オーネックステックセンターは、主力取引業界の受注の伸びは少なかったものの、製造経費等の削減により、売上高は、前年同期と比較して増収となり、営業利益、経常利益ともに増益となりました。」
製造経費等の削減により、オーネックステックセンターでは営業利益・経常利益が増益となった。製造経費による利益圧迫に対する対応効果が、同センターについて記載されている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「また利益面では、原材料費、電力費などの節減に努めましたが費用の高騰により、営業利益、経常利益は前年同四半期と比べ減益となりました。」
原材料費・電力費などの製造経費高騰が実際に継続し、節減努力を行ったものの営業利益・経常利益が前年同四半期比で減益となった。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「また利益面では、電力費、原材料費などの節減に努めましたが、営業利益、経常利益は前年同四半期と比べ減益となりました。」
電力費・原材料費の高騰・負担が継続するなか、節減努力を行ったものの、営業利益は前年同四半期の65百万円から19百万円の損失、経常利益は76百万円から44百万円の損失へ悪化した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「また利益面は、エネルギー、原材料費などの高騰が継続し節減等に努めましたが減益となりました。」
エネルギー・原材料費の高騰が継続し、節減等の対応を行ったものの、営業利益は前年同四半期の35百万円から3百万円の営業損失へ悪化した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「経費面では、エネルギー価格、原材料価格などが高騰したため、単価アップによる値上げでもカバーできず前期と比較して減益となりました。」
エネルギー価格・原材料価格の高騰が継続し、値上げを行ってもコスト増を補えず、営業利益は前期比33.8％減となった。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「また経費面では、原材料費、電力費などの高騰がありましたが外注加工費、不良弁償費等の減少により営業利益、経常利益は前年同四半期と比べ増加しました。」
原材料費・電力費などの製造経費高騰が実際に発生している。一方、外注加工費・不良弁償費等の減少により営業利益は前年同四半期の損失から81百万円へ改善した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「また経費面では、電力費、原材料費などの高騰がありましたが経費の削減に努めたため営業利益、経常利益は前年同四半期と比べ増加しました。」
電力費・原材料費などの製造コスト高が実際に発生している一方、経費削減により営業利益・経常利益は増加した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「また経費面では、エネルギー、原材料費などの高騰がありましたが熱処理単価の値上げなどにより、増益となりました。」
エネルギー・原材料費の高騰が金属熱処理加工事業で継続した一方、熱処理単価の値上げなどにより、同事業は前年同四半期のセグメント損失から15百万円のセグメント利益へ改善した。 - FY2022コスト高継続も移設費減少で通期増益有価証券報告書
「経費面では、エネルギー、原材料費などの高騰がありましたが、長野工場閉鎖に伴う移設費などが当期は減少し、前期と比較して増益となりました。」
エネルギー・原材料費の高騰は継続して実際に発生した一方、長野工場閉鎖に伴う移設費の減少により、営業利益は前期の営業損失111百万円から113百万円へ改善した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「金属熱処理業界につきましては、新型コロナウイルス感染症の影響や世界的な半導体不足などにより、主力取引業界のうち自動車部品関連は減少したものの、産業工作機械、建設機械関連等の受注が増加したため、売上高は前年同四半期連結累計期間と比較して増加しました。ただし、経費面において、原材料費の高騰や外注加工費の増加等によりセグメント利益は減少しました。」
主力受注の一部増加により増収となった一方、原材料費の高騰・外注加工費の増加が金属熱処理加工事業のセグメント損失43百万円の要因として実際に現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「金属熱処理業界につきましては、主力取引業界である自動車部品関連、産業工作機械関連などの受注が増加したため売上は、前年同四半期連結累計期間と比較して増収となりました。また、株式会社オーネックステックセンターの売上も前年同四半期連結累計期間と比較して増収となりました。経費面では、エネルギーコストなどの経費等の高騰により、セグメント損失となりました。」
主力受注とテックセンター売上が増加した一方、エネルギーコスト等の高騰が金属熱処理加工事業のセグメント損失の要因として実際に現れている。 - FY2022-Q1コスト要因が原材料・外注加工費へ変化有価証券報告書
「ただし、経費面では、原材料費の高騰や外注加工費の増加等により営業損失となりました。」
従前のエネルギーコスト・修繕費等に代わり、当四半期は原材料費の高騰と外注加工費の増加が営業損失の要因として記載されている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「長野工場閉鎖に伴う移設費用が発生したため、当期は、営業損失を計上しました。」
長野工場閉鎖に伴う移設費用が実際に発生し、営業損失の要因となった。 - FY2021-Q2経費削減も減収を吸収できず有価証券報告書
「経費面では、エネルギーコストの減少や経費削減等に努めましたが、売上の減少を吸収するまでには至らず、セグメント利益は減少しました。」
エネルギーコストの減少や経費削減に努めたものの、金属熱処理加工事業の売上高15.6％減を補えず、セグメント損失53百万円となった。 - FY2021-Q1コスト低減も減収を吸収できず有価証券報告書
「経費面では、エネルギーコストや外注加工費は減少しましたが、売上の減少を吸収するには至らず、営業損失となりました。」
エネルギーコストや外注加工費の減少による対応を行ったものの、金属熱処理加工事業の売上減少を補えず、セグメント損失は87百万円となった。 - FY2020コスト削減も減収を補えず有価証券報告書
「外注加工費や人件費等の削減を行い利益確保に努めましたが、売上高の落ち込みによる減益分をカバーするまでには至らず、営業利益は前期と比較して減益となりました。」
外注加工費・人件費等の削減を行ったものの、売上高の落ち込みによる減益を補えなかった。 - FY2020-Q3外注加工費・人件費削減も減収を補えず有価証券報告書
「経費面では、外注加工費や人件費等の削減を行い利益確保に努めましたが、売上高の落ち込みによる減益分をカバーするまでには至らず、営業利益は前年同四半期連結累計期間と比較して減益となりました。」
従来記載されていたエネルギーコスト・修繕費等の増加ではなく、当四半期は外注加工費・人件費等を削減したが、売上高の落ち込みを補えなかった。 - FY2020-Q2コスト低減も受注減を補えず有価証券報告書
「一方、経費面では、エネルギーコストや消耗工具費の低減に努めましたが、受注減少分を補うまでには至らず、営業利益は減少しました。」
従来のエネルギーコスト・修繕費等の増加とは異なり、当四半期はエネルギーコストや消耗工具費の低減に努めたが、受注減少を補うまでには至らなかった。 - FY2020-Q1エネルギーコスト減少・修繕費増加で損失化有価証券報告書
「経費面では、エネルギーコストや外注加工費は減少しましたが修繕費の増加により、営業損失となりました。」
従来のエネルギーコスト増加とは異なり、当四半期はエネルギーコストと外注加工費が減少した一方、修繕費の増加が営業損失の要因となった。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「経費面では、エネルギー、修繕費等のコストが増加したため、営業利益は前期と比較して減少しました。」
エネルギー、修繕費等のコスト増加が通期で実際に発生し、営業利益は前期比22.9％減少した要因として記載されている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「一方、エネルギーコストや修繕費等経費の増加により、セグメント利益は減少しました。」
エネルギーコストや修繕費等経費の増加が金属熱処理加工事業で実際に発生し、セグメント利益は前年同四半期比34.8％減となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、エネルギーコストや修繕費等製造経費の増加により、セグメント利益は減益となりました。」
エネルギーコストや修繕費等の製造経費増加が金属熱処理加工事業で実際に発生し、セグメント利益は前年同四半期比36.2％減となった。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、エネルギーコストや修繕費等製造経費の増加により、営業利益は前年同四半期連結累計期間と比較して減益となりました。こうした事業活動の結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は1,553百万円(前年同四半期比6.2％増)、営業利益は77百万円(前年同四半期比△34.2％減)となりました。」
エネルギーコストや修繕費等の製造経費増加が実際に発生し、営業利益の前年同四半期比34.2％減少の要因となったと記載している。