原材料価格上昇と価格転嫁遅延のリスク
FY2016に初出。19回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「原材料価格が下期後半から増加したため単価アップの交渉を行った結果、前期と比較して増益となりました。」
原材料価格の上昇は継続しているが、単価アップ交渉によりコスト上昇への対応を行い、前期比で増益となった。 - 2026-05-14対処決算
「また利益面では、原材料費の減少により、営業利益、経常利益は前年同四半期と比べ増益となりました。」
原材料費の高騰が継続的な利益圧迫要因だった流れに対し、当四半期は原材料費の減少が増益要因として記載されている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「また利益面では、原材料費、電力費などの節減に努めましたが費用の高騰により、営業利益、経常利益は前年同四半期と比べ減益となりました。」
従来からの原材料価格上昇リスクが、原材料費・電力費などの高騰として実際に継続し、節減努力を行ったものの営業利益・経常利益を圧迫した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「経費面では、電力費、原材料費などの節減に努めましたが、営業利益、経常利益は前年同四半期と比べ減益となりました。」
原材料価格上昇リスクが電力費・原材料費などの高止まりとして実際の利益圧迫要因となり、節減努力を行ったものの営業利益・経常利益は減益となった。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「また利益面は、エネルギー、原材料費などの高騰が継続し節減等に努めましたが減益となりました。」
従来からの原材料価格上昇リスクが、エネルギー・原材料費の高騰として継続して実際の利益圧迫要因となっている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「経費面では、エネルギー価格、原材料価格などが高騰したため、単価アップによる値上げでもカバーできず前期と比較して減益となりました。」
原材料価格・エネルギー価格の上昇が通期でも実際のコスト増加要因となり、単価アップによる値上げでは吸収できず減益となったと記載している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「また経費面では、原材料費、電力費などの高騰がありましたが外注加工費、不良弁償費等の減少により営業利益、経常利益は前年同四半期と比べ増加しました。」
原材料費・電力費の高騰が当四半期にも実際の製造コスト増加要因として現れている。一方、外注加工費・不良弁償費等の減少により利益は改善した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「また経費面では、電力費、原材料費などの高騰がありましたが経費の削減に努めたため営業利益、経常利益は前年同四半期と比べ増加しました。」
従来からの原材料価格上昇リスクが、電力費・原材料費の高騰として実際のコスト増加要因となっている。一方、経費削減により利益は増加した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「また経費面では、エネルギー、原材料費などの高騰がありましたが熱処理単価の値上げなどにより、増益となりました。」
エネルギー・原材料費の高騰は実際に継続している一方、熱処理単価の値上げなどを対応策として記載し、増益となった。 - FY2022価格対応策を熱処理単価見直しへ具体化有価証券報告書
「原材料価格の上昇に対応するため、生産性向上による原価低減、経費削減及び熱処理単価の見直し等の対策を講じてまいりますが、想定以上に原材料価格が継続上昇し、価格転嫁等の対応が遅れた場合には、当社グループの収益性に影響を与える可能性があります。」
原材料価格上昇リスクを継続して記載しつつ、従来の販売価格転嫁に加えて熱処理単価の見直しを対応策として明記した。業績説明ではエネルギー・原材料費の高騰が実際に発生している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「経費面において原材料費の高騰や外注加工費の増加等により営業損失となりました。」
原材料価格上昇リスクが原材料費の高騰として継続して実際のコスト増加要因となり、外注加工費の増加とともに営業損失の要因となった。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「経費面では、原材料費や電力費等の製造コストが上昇したものの、経費の削減に努めたため営業利益、経常利益は前年同四半期と比べ増加しました。」
原材料価格上昇リスクが、原材料費の上昇として当四半期の製造コストに実際に現れている。電力費等のコスト上昇も併記されている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「経費面では、原材料費の高騰や外注加工費の増加等により営業損失となりました。」
従来からリスクとして記載していた原材料価格上昇が、当四半期には原材料費の高騰として実際の営業損失要因となった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「原材料価格の上昇に対応するため、生産性向上による原価低減、経費削減及び販売価格への転嫁等の対策を講じてまいりますが、想定以上に原材料価格が上昇し、価格転嫁等の対応が遅れた場合には、当社グループの収益性に影響を与える可能性があります。」
原材料価格上昇への対応策と、価格転嫁の遅れによる収益性影響のリスクを継続して記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「原材料価格の上昇に対応するため、生産性向上による原価低減、経費削減及び販売価格への転嫁等の対策を講じてまいりますが、想定以上に原材料価格が上昇し、価格転嫁等の対応が遅れた場合には、当社グループの収益性に悪影響を与える可能性があります。」
原材料価格上昇への対応策として生産性向上、原価・経費削減、販売価格転嫁を挙げつつ、価格転嫁遅延のリスクを継続して記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「原材料価格の上昇に対応するため、生産性向上による原価低減、経費削減及び販売価格への転嫁等の対策を講じておりますが、想定以上に原材料価格が上昇し、価格転嫁等の対応が遅れた場合には、当社グループの業績に影響が及ぶ可能性があります。」
原材料価格上昇と価格転嫁遅延のリスク、および生産性向上・経費削減・販売価格転嫁による対応を継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「原材料価格の上昇に対応するため、生産性向上による原価低減、経費削減及び販売価格への転嫁等の対策を講じておりますが、想定以上に原材料価格が上昇し、価格転嫁等の対応が遅れた場合には、当社グループの業績に影響が及ぶ可能性があります。」
原材料価格上昇と価格転嫁遅延のリスク、および生産性向上・経費削減・価格転嫁による対応を継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「原材料価格の上昇に対応するため、生産性向上による原価低減、経費削減及び販売価格への転嫁等の対策を講じておりますが、想定以上に原材料価格が上昇し、価格転嫁等の対応が遅れた場合には、当社グループの業績に影響が及ぶ可能性があります。」
原材料価格上昇と価格転嫁遅延のリスク、および生産性向上・経費削減・価格転嫁による対応を継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「想定以上に原材料価格が上昇し、価格転嫁等の対応が遅れた場合には、当社グループの業績に影響が及ぶ可能性があります。」
生産性向上、経費削減、販売価格への転嫁を対策として挙げつつ、想定超の原材料価格上昇をリスクとしている。