原価・経費低減による収益力向上と企業体質強化
FY2016に初出。38回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「経費面では、エネルギー価格は前期並みでしたが、原材料価格が下期後半から増加したため単価アップの交渉を行った結果、前期と比較して増益となりました。」
原材料価格上昇に対して単価アップ交渉を行い、営業利益は前期の47百万円の損失から371百万円へ改善した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「このような状況のもとで当社グループは、人手不足などに備え作業の定量化を推進しつつ、機械化・自動化を検討し収益体質の強化を図り、生産性の向上等に努めております。当中間連結会計期間における当社グループの業績は、売上高は、2,654百万円(前年同期比5.0％増)、営業利益は、225百万円(前年同期比308.4％増)、経常利益は、233百万円(前年同期比247.7％増)となりました。」
作業の定量化、生産性向上、機械化・自動化の検討を継続するなか、営業利益は前年同期比308.4％増、経常利益は247.7％増となり、収益力の測定可能な改善が記載された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「このような状況のもとで当社グループは、人手不足などに備えるために多能工化及び定量化を推進しつつ、機械化・自動化に着手し、生産体制を見直しながら収益体質の強化を図り、生産性の向上等に努めております。当中間連結会計期間における当社グループの業績は、売上高は、2,527百万円(前年同期比2.1％増)、営業利益は、55百万円(前年同中間期営業損失19百万円)、経常利益は、67百万円(前年同中間期経常損失44百万円)となりました。」
多能工化・定量化、生産体制見直しに加えて機械化・自動化に着手した。営業利益は前年同期の19百万円の損失から55百万円、経常利益は44百万円の損失から67百万円の利益へ改善した。 - FY2024-Q3加工種別収益分析を実施有価証券報告書
「このような経済状況の下で当社グループは、各工場においてコスト削減に努め、加工種ごとに収益を分析するなど収益管理を強化して生産性の向上等に努めました。」
前期に示した加工種別の収益分析・可視化による収益管理強化について、当四半期は実際に加工種ごとの収益分析を行ったと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また利益面では、電力費、原材料費などの節減に努めましたが、営業利益、経常利益は前年同四半期と比べ減益となりました。」
電力費・原材料費の節減によって収益力を高める方針を継続しているが、前年同四半期比では営業利益・経常利益が減益となった。 - FY2024-Q1節減努力下で減益有価証券報告書
「また利益面は、エネルギー、原材料費などの高騰が継続し節減等に努めましたが減益となりました。」
エネルギー・原材料費の高騰が継続するなか、節減等に努めたものの減益となった。原価・経費低減による収益力向上の方針は継続している。 - FY2023加工種別・顧客別採算の可視化を具体化有価証券報告書
「収益の改善のために、加工種ごとに収益を分析し、「どこが利益を生んでいるのか」、「どこのコストを削減できるのか」を定量化（可視化）し、収益管理を強化します。また、顧客ごとに売上や利益を分析し、どの顧客との取引が効果的か、「顧客別採算」を把握し収益向上に繋げていきます。」
従来の原価・経費低減という方針に加え、加工種別・顧客別の収益分析、定量化、顧客別採算の把握を収益管理の具体的な手段として明記している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また経費面では、原材料費、電力費などの高騰がありましたが外注加工費、不良弁償費等の減少により営業利益、経常利益は前年同四半期と比べ増加しました。」
原材料費・電力費が高騰するなか、外注加工費・不良弁償費等の減少により、営業利益は前年同四半期の1百万円の損失から81百万円、経常利益は6百万円から95百万円へ改善した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また経費面では、電力費、原材料費などの高騰がありましたが経費の削減に努めたため営業利益、経常利益は前年同四半期と比べ増加しました。」
電力費・原材料費が高騰するなかで経費削減に努め、営業利益は前年同四半期の10百万円から65百万円、経常利益は15百万円から76百万円へ増加した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また経費面では、エネルギー、原材料費などの高騰がありましたが熱処理単価の値上げなどにより、増益となりました。」
エネルギー・原材料費が高騰するなか、熱処理単価の値上げなどにより増益となり、営業利益は前年同四半期の14百万円の損失から35百万円へ改善した。 - FY2022前進有価証券報告書
「更に、全工場において熱処理単価の見直しを行い、強固な収益体質の確立に取り組んでまいりました。」
長野工場閉鎖後の取引移管、東松山工場・厚木工場の一体化運営、山口工場の生産集約、全工場の熱処理単価見直しを進め、通期営業利益は前期の111百万円の損失から113百万円の利益へ改善した。 - FY2022-Q3単価見直し下で営業損失有価証券報告書
「閉鎖した長野工場での取引を東松山工場及び厚木工場など他の工場へ移行し、山口工場を生産集約し、さらに全工場において熱処理単価の見直しを行うなど収益体質の強化を図り、生産性の向上等に努めました。」
収益体質強化策として工場間の取引移行、生産集約、全工場の熱処理単価見直しを記載したが、原材料費・外注加工費の増加により連結営業損失1百万円となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「経費面では、原材料費や電力費等の製造コストが上昇したものの、経費の削減に努めたため営業利益、経常利益は前年同四半期と比べ増加しました。」
原材料費・電力費等の製造コストが上昇するなかで経費削減に努め、営業利益は前年同四半期の営業損失37百万円から10百万円、経常利益は経常損失11百万円から15百万円へ改善した。 - FY2022-Q1原材料高・外注加工費増で営業損失有価証券報告書
「ただし、経費面では、原材料費の高騰や外注加工費の増加等により営業損失となりました。」
生産体制や取引採算の見直しを進めた一方、原材料費の高騰と外注加工費の増加が営業損失の要因となった。 - FY2021拠点閉鎖費用で営業損失有価証券報告書
「経費面では、長野工場閉鎖に伴う移設費用が発生したため、当期は、営業損失を計上しました。」
収益性向上に向けた効率化を進めた一方、長野工場閉鎖に伴う移設費用が発生し、通期で営業損失111百万円となった。 - FY2021-Q3削減も減収減益を補えず有価証券報告書
「また、経費面において、外注加工費や人件費等の削減を行い利益確保に努めましたが、売上高の落ち込みによる減益分をカバーできず、セグメント利益は減少しました。」
外注加工費・人件費等の削減を行ったものの、金属熱処理加工事業では売上高の落ち込みを補えず、セグメント利益は前年同四半期比2.4％減の43百万円となった。 - FY2021-Q2経費削減も減収を吸収できず営業損失有価証券報告書
「また、経費面では、エネルギーコストの減少や経費削減等に努めましたが、売上の減少を吸収するには至らず、営業損失となりました。」
経費削減に努めたものの、売上高16.4％減を吸収できず、営業利益は前年同四半期の60百万円から37百万円の営業損失へ転じた。 - FY2021-Q1コスト低減も減収を吸収できず有価証券報告書
「経費面では、エネルギーコストや外注加工費は減少しましたが、売上の減少を吸収するには至らず、営業損失となりました。」
エネルギーコストや外注加工費は減少したものの、売上減少を吸収できず、営業損失84百万円となった。 - FY2020コスト削減も減収を補えず有価証券報告書
「経費面では、外注加工費や人件費等の削減を行い利益確保に努めましたが、売上高の落ち込みによる減益分をカバーするまでには至らず、営業利益は前期と比較して減益となりました。」
外注加工費・人件費等の削減を行ったものの、減収を補えず、営業利益は前期比92.1％減の19百万円となった。 - FY2020-Q3コスト削減も減収を補えず有価証券報告書
「経費面では、外注加工費や人件費等の削減を行い利益確保に努めましたが、売上高の落ち込みによる減益分をカバーするまでには至らず、営業利益は前年同四半期連結累計期間と比較して減益となりました。こうした事業活動の結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は4,257百万円(前年同四半期比△10.9％減)、営業利益は91百万円(前年同四半期比△62.7％減)となりました。」
外注加工費・人件費等の削減により利益確保を図ったものの、売上高の落ち込みを補えず、営業利益は前年同四半期比62.7％減となった。 - FY2020-Q2受注減を補えず減益有価証券報告書
「一方、経費面では、エネルギーコストや消耗工具費の低減に努めましたが、受注減少分を補うまでには至らず、営業利益は減少しました。」
エネルギーコストや消耗工具費の低減に努めたものの、受注減少を補えず、営業利益は前年同四半期比67.6％減の60百万円となった。 - FY2020-Q1収益性向上努力下で営業損失有価証券報告書
「このような経済状況の中で、既存取引の見直し、生産性の向上、原価の低減等による収益性の向上、受注活動の強化等の対応に努めました。経費面では、エネルギーコストや外注加工費は減少しましたが修繕費の増加により、営業損失となりました。当第１四半期連結累計期間の営業損失は△18百万円となりました。」
収益性向上に向けた取引見直し、生産性向上、原価低減等を進めたものの、修繕費の増加により営業損失18百万円となった。 - FY2019コスト増加下で通期減益有価証券報告書
「経費面では、エネルギー、修繕費等のコストが増加したため、営業利益は前期と比較して減少しました。」
エネルギー・修繕費等のコスト増加に対し、原価・経費低減や取引採算改善に努めたものの、通期営業利益は前期比22.9％減となった。 - FY2019-Q3経費増加下で減益継続有価証券報告書
「当社グループは、既存取引の見直し、受注活動の強化、生産性向上等に努めました。主力取引業界である産業工作機械関連、自動車部品関連からの受注は総じて堅調に推移したため、売上高は前年同四半期連結累計期間と比較して増収となりましたが、エネルギーコストや修繕費等経費の増加により、営業利益は前年同四半期連結累計期間と比較して減益となりました。」
取引見直し、受注活動強化、生産性向上に努めたものの、エネルギーコストや修繕費等経費の増加により営業利益は前年同四半期比26.6％減となった。 - FY2019-Q2製造経費増加下で減益継続有価証券報告書
「当社グループは、既存取引の見直し、受注活動の強化、業務プロセスの見直し等に努めました。主力取引業界である自動車部品関連、産業工作機械関連からの受注は総じて堅調に推移したため、前年同四半期連結累計期間と比較して増収となりましたが、エネルギーコストや修繕費等製造経費の増加により、営業利益は前年同四半期連結累計期間と比較して減益となりました。」
取引見直し、受注活動強化、業務プロセス見直しに取り組んだものの、エネルギーコストや修繕費等の製造経費増加により営業利益は前年同四半期比27.8％減となった。 - FY2019-Q1製造経費増加下で減益有価証券報告書
「当社グループは、受注活動の強化、既存取引の見直し、原価の低減等により収益性向上に努めました。主力取引業界である自動車部品関連、産業工作機械関連からの受注は総じて堅調に推移したため、前年同四半期連結累計期間と比較して増収となりましたが、エネルギーコストや修繕費等製造経費の増加により、営業利益は前年同四半期連結累計期間と比較して減益となりました。」
受注活動強化、取引見直し、原価低減に取り組んだものの、エネルギーコストや修繕費等の製造経費増加により、営業利益は前年同四半期比34.2％減となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「一方、電力・ガス費、労務費等が増加しましたが、生産性の向上及び経費削減に取り組み収益確保に努めたため、セグメント利益は増益となりました。」
コスト上昇の中でも効率化・経費削減を行い、連結営業利益は327百万円、前期比13.5％増となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「経費面では、電力費等の製造コストが上昇しつつあるものの、経費の削減に努めたため、前年同四半期連結累計期間と比較して増益となりました。」
製造コストが上昇する中でも経費削減に取り組み、営業利益は前年同四半期比37.2％増、金属熱処理加工事業のセグメント利益は41.9％増となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「このような経済状況の下で、当社グループは、生産性の向上に取組み原価低減を図り収益性向上に努めました。主力取引業界である自動車、産業工作機械は好調に推移し、建設機械関連の受注も回復してきました。」
生産性向上・原価低減に取り組むなか、売上高は前年同四半期比15.2％増、営業利益は92.2％増となり、収益力の測定可能な改善を記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「このような経済状況の下で、当社グループは、生産性の向上に取組み原価低減を図り収益性向上に努めました。主力取引業界である自動車、産業工作機械に加え建設機械関連の受注も回復し、売上は前年同四半期連結累計期間と比較して増収増益となりました。こうした事業活動の結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は1,462百万円（前年同四半期比11.0%増）、営業利益は117百万円（前年同四半期比130.1%増）となりました。」
生産性向上・原価低減に取り組むなか、売上高は11.0％増、営業利益は130.1％増となり、収益力の測定可能な改善を記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「また、効率化を推進し、原価、経費の低減を図ることにより収益力を向上させ、強靭な企業体質を構築してまいります。」
電力費等の製造コスト低下、原価・経費削減を背景に、営業利益は前期の32百万円の営業損失から288百万円の営業利益へ改善し、営業利益率は5.3％となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「経費面では、電力費等の製造コストが低下し、経費の削減に努めたため、前年同四半期連結累計期間と比較して増益となりました。」
電力費等の製造コスト低下と経費削減の取り組みを背景に、営業利益は前年同四半期比16.8％増となった。収益力向上について測定可能な改善が記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「経費面では、ガス・電力費等の製造コストが低下し、経費の削減に努めたたものの、㈱オーネックステックセンターは売上に対し、工場消耗品や減価償却費等の経費負担が大きく営業赤字を計上したため、前年同四半期連結累計期間と比較して減益となりました。」
ガス・電力費等の製造コスト低下や経費削減に努めた一方、テックセンターの固定的な経費負担が大きく、減益となった。原価・経費低減の目標を変更した記載はない。 - FY2017-Q1収益確保努力下で減益有価証券報告書
「また、ガス・電力費等の製造コストが低下し、経費の削減に努めたものの、平成27年12月より稼働を始めた㈱オーネックステックセンターにおいては、工場消耗品や減価償却費等の経費負担が大きく営業赤字を計上したため、前年同四半期連結累計期間と比較して減益となりました。」
製造コスト低下や経費削減に努めた一方、子会社の経費負担により営業利益は前年同期比48.2％減となった。原価・経費低減の目標を撤回・縮小した記載はない。 - FY2016初出有価証券報告書
「効率化を推進し、原価、経費の低減を図ることにより収益力を向上させ、強靭な企業体質を構築してまいります。」
効率化、原価低減、経費削減を手段として収益力と企業体質を強化する目標を示している。