東京製綱（5981）・リスク対処
原油価格低迷による海外インフラ投資予算の低迷
FY2017に初出。5回の記載のうち3回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018。直近の記載はFY2022。
5記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
原油価格低迷・エネルギー投資移行による海外エネルギー事業停滞10社が書いているテーマ・逆風10社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中3社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022対処有価証券報告書
「原油価格上昇の影響により石油類の販売額が増加したため、当事業の売上高は6,776百万円（前連結会計年度比30.0％増）と大きく増加し、営業利益605百万円（前連結会計年度比0.5％増）を計上いたしました。」
原油価格低迷時の海外インフラ・石油製品関連への懸念とは異なり、当年度は原油価格上昇により石油類の販売額が増加した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「原油価格上昇の影響により石油類の販売額が増加したため、当事業の売上高は1,382百万円（前年同期比23.6％増）と大きく増加いたしました。」
原油価格低迷による石油製品関連への影響とは反対に、原油価格上昇により石油類の販売額が増加し、売上高が前年同期比23.6％増となった。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「また原油価格低下に伴い石油製品の販売額も減少いたしました。」
原油価格の低下が石油製品の販売額減少として実際の業績に現れた。 - FY2018対処有価証券報告書
「原油価格の上昇に伴い石油製品関連の売上が増加し、当事業の売上高は8,553百万円（前連結会計年度比13.9％増）となりました。」
従来記載されていた原油価格低迷・海外インフラ投資予算低迷ではなく、当年度は原油価格上昇と石油製品関連売上の増加が記載されている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「足下の状況は、平成27年以降の原油価格低迷によりいずれの地域でもインフラ投資予算の低迷が続いております。」
中東諸国・中央アジアで防災製品の販売拡大を進める一方、原油価格低迷に伴う各地域のインフラ投資予算低迷を記載した。