タイヤ・建設業界の活動水準低下による業績影響
FY2017に初出。7回の記載のうち3回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2022。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。77社中44社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに17社。
- FY2022対処有価証券報告書
「当社グループの売上高は、自動車業界を始めとして新型コロナウイルス感染症の大きな影響を受けた前年同期からは大きく回復し、また、線材など諸資材価格の高騰に合わせて製品価格の改定を進めた結果、45,650百万円（前年同期比12.0％増）となりました。」
主要需要業界の回復と製品価格改定により、COVID-19の影響を受けた前年同期から売上高が12.0％増加した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「当社グループの売上高は、自動車業界を始めとして新型コロナウイルス感染症の大きな影響を受けた前年同期からは大きく回復し、また、線材など諸資材価格の高騰に合わせて製品価格の改定を進めた結果、45,650百万円（前年同期比12.0％増）となりました。」
新型コロナウイルス感染症の大きな影響を受けた前年同期から売上高が回復し、前年同期比12.0％増となった。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「前年同期に新型コロナウイルス感染症の大きな影響を受けた自動車業界の回復に伴い、タイヤコードの販売数量も大幅に回復いたしました。」
主要需要業界の一つである自動車業界が回復し、タイヤコード販売数量も大幅に回復した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループの売上高は、新型コロナウイルス感染症の影響によりタイヤコードが大きく落ち込んだほか、原油価格低下に伴い石油の販売額が減少し、12,476百万円（前年同期比15.0％減）となりました。」
主要需要業界の活動水準低下がタイヤコードや石油販売の減少として実際の減収に現れている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「世界並びに日本経済の動向により、当社グループの主要需要業界であるタイヤ業界や建設業界などの活動水準が影響を受けた場合には、当社グループの経営成績が影響を受ける可能性があります。」
タイヤ業界・建設業界など主要需要業界の活動水準を業績影響リスクとして再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「世界並びに日本経済の動向により、当社グループの主要需要業界であるタイヤ業界や建設業界などの活動水準が影響を受けた場合には、当社グループの経営成績が影響を受ける可能性があります。」
タイヤ業界・建設業界など主要需要業界の活動水準を業績影響リスクとして再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「世界並びに日本経済の動向により、当社グループの主要需要業界であるタイヤ業界や建設業界などの活動水準が影響を受けた場合には、当社グループの経営成績が影響を受ける可能性があります。」
タイヤ業界・建設業界など主要需要業界の活動水準を、業績に影響し得るリスクとして明示した。