優秀な人材の確保と次代を担う人材の育成
FY2016に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループでは、人的資本を中長期的な企業価値向上の源泉と位置づけ、経営戦略の実行に資する多様な人材の確保・育成及びエンゲージメント向上を目的とした給与体系を構築しております。特に、高度な専門性を有する人材に対しては執行役員制度や専門職制度等を活用し、一般社員とは異なる独自の評価・報酬枠組みを提供することで、高度な専門スキルの獲得・維持と離職防止、並びに高いモチベーションの醸成を図っております。」
人的資本を企業価値向上の源泉と位置づけ、高度専門人材向けの執行役員制度・専門職制度及び独自の評価・報酬枠組みを具体的な施策として示した。加えて、2025年度の男性育児休暇取得率や有給休暇取得日数も開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年度実績では、男性育児休暇取得率は、当社では60.0％、当社グループ全体では33.3％となりました。また、当社の行動計画のうち1人当たりの有給休暇の年間取得日数（平均）については、目標である年間15日に対して、2023年度の実績は10.8日でした。」
従来の人材力強化・行動計画に加え、男性育児休暇取得率及び有給休暇取得日数の実績を初めて具体的に開示した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「具体的には、ＲＰＡの活用とシステム管理による省人化を推進やペーパーレス化の推進し業務効率を向上させることにより、残業時間を削減し、また休暇を取りやすい環境の整備を図ること、女性社員の登用職種の拡大と適所適材に応じた職務経験の付与と管理職候補となる女性社員の裾野を拡大し育成研修を行うことにより、女性社員の昇級率を上げることなど目標を掲げ、2022年４月１日から2027年３月31日までの５年間の行動計画としております。」
人材力強化の方向性が、RPA・システム管理・ペーパーレス化による省人化、残業削減、女性社員の登用・育成を含む2022年4月から2027年3月までの行動計画へ具体化している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「人材力の強化により、持続的な成長を実現してまいります。」
人材力の強化を持続的成長の手段とする方向性を継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「業務を効率化し、課題に対して成果を出そうとする社員を会社がサポートし、成果に対する評価が実感できる組織・人事制度を構築してまいります。」
人材力の強化という従来の方向性に加え、業務効率化、成果を支援する仕組み及び成果を実感できる組織・人事制度の構築へと具体化している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「人材力の強化により、持続的な成長を実現してまいります。」
人材力の強化を持続的成長の手段として継続して掲げている。人員配置や育成について新たな達成数値は示していない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「③ 人員の適正配置と人材育成による顧客サービス力の向上」
人員の適正配置と人材育成を通じて顧客サービス力を高める課題を、優先課題として継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「③ 人員の適正配置と人材育成による顧客サービス力の向上」
従来の優秀な人材の確保・社員の活性化という表現から、人員の適正配置と人材育成を通じた顧客サービス力向上へと課題の表現を具体化している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「⑤ 社員の活性化」
社員の活性化及び人材力の強化を対処すべき課題として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「積極的に優秀な人材を確保し、次代を担う人材の育成による社員の活性化。」
人材の確保と育成を通じた社員の活性化を施策として示している。