災害・戦争・感染症・ストライキ等による操業停止
FY2016に初出。12回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026。
ジーテクトがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中67社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに13社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当社の連結子会社G-KT do Brasil Ltda.において、得意先のエンジン工場の自然災害の影響により一時的に生産停止となったため、発生した損失を特別損失として84百万円計上いたしました。」
自然災害による得意先工場の生産停止がブラジル拠点に波及し、84百万円の特別損失として顕在化した。 - 2026-05-15顕在化業績予想の修正
「北米セグメントにおける半導体不足による減産、欧州セグメントにおける取引先に対するサイバー攻撃による生産停止、南米セグメントにおける自然災害に伴う生産停止」
従来の操業停止リスクについて、欧州のサイバー攻撃による生産停止と南米の自然災害による生産停止が実績として記載された。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間及び当第３四半期連結会計期間において、中国子会社Wuhan Auto Parts Alliance Co., Ltd.は、新型コロナウイルス感染症防止のための中国政府による工場操業停止指示により、それぞれ４月18日～４月24日及び11月22日～12月５日にわたり操業を停止いたしました。通常生産に復帰するまでの期間における固定費及び直接要した費用を特別損失として167百万円計上いたしました。」
感染症・政府要請による操業停止がWuhan子会社で再発し、4月および11月から12月にかけての停止と167百万円の特別損失として実績に現れた。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「中国子会社Wuhan Auto Parts Alliance Co., Ltd.は、新型コロナウイルス感染症防止のための中国政府による工場操業停止指示により、４月18日～４月24日まで操業を停止いたしました。通常生産に復帰するまでの期間における固定費及び直接要した費用を特別損失として33百万円計上いたしました。」
中国政府の操業停止指示によりWuhan子会社が4月18日から4月24日まで操業を停止し、固定費・直接費用33百万円を特別損失として計上した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「他方で、アジア地域における感染再拡大に伴う部品供給の不足や世界的な半導体需要の拡大等に伴う半導体供給の不足によりサプライチェーンリスクが顕在化しております。」
感染再拡大と半導体不足に起因する部品・半導体供給不足が、得意先の減産や北米・日本の量産売上減少として実際に発生している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「他方で、世界的な半導体需要の拡大等に伴う半導体供給の不足や東南アジア地域における感染再拡大に伴う部品供給の不足により、サプライチェーンリスクが顕在化しております。」
感染症の再拡大が部品供給不足につながり、従来の感染症・操業停止リスクがサプライチェーン上の具体的な供給制約として顕在化している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の業績は、コロナ禍からの生産回復で量産・非量産売上が増加したものの、半導体不足に伴う得意先の生産調整の影響で伸び悩み、売上高は55,739百万円（前年同期比68.2％増）にとどまりました。」
感染症による操業停止後、生産回復により量産・非量産売上は前年同期比で回復した。一方、半導体不足による生産調整の影響は残っている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症関連損失」
感染症による操業停止がメキシコ、インド、ブラジルの3社で発生し、通常生産に復帰するまでの固定費及び直接費用418百万円が特別損失として計上された。従来の感染症・操業停止リスクが損失額を伴ってさらに具体化した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の世界的拡大は、世界の自動車産業に需要と供給の両面で影響を与え、得意先の生産休止等により、現地の生産施設が操業を一時停止する事態となりました。」
感染症リスクが中国・欧米等の工場操業停止、需要減退、特別損失814百万円および感染症影響額1,190百万円として実際に発生した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「メキシコにおける得意先工場の水害の影響等で持分法利益が減少し」
得意先工場の水害が実際に発生し、持分法利益の減少要因として業績に影響した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「大地震、洪水、津波、竜巻などの自然災害、感染症などの疾病の流行、戦争及びテロ、大衆運動、現地従業員のストライキ等の労働問題、電力やエネルギーの使用制限などに影響される可能性があります。」
自然災害、感染症、戦争・テロ、ストライキ、電力制限などによる操業リスクを継続して認識している。 - FY2016初出有価証券報告書
「大地震、洪水、津波、竜巻などの自然災害、感染症などの疾病の流行、戦争及びテロ、大衆運動、現地従業員のストライキ等の労働問題、電力やエネルギーの使用制限などに影響される可能性があります。」
国内外の工場・従業員・供給網に影響する広範な事業継続リスク。