北米拠点間の地域最適生産とAustin Tri-Hawkの本格生産
FY2016に初出。30回の記載のうち14回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
ジーテクトがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「営業利益 生産効率の改善等による労務費の抑制及び諸経費の削減により増益となりました。」
北米は生産台数の減少と為替影響により売上高が前年同期比7.7％減となった一方、生産効率の改善、労務費の抑制、諸経費の削減により営業利益は1,267百万円から1,896百万円へ増加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「北米 売上高は、生産台数の減少があったものの、機種構成変動や金型・試作等の車種開発売上の増加により、125,761百万円（前期比5.2％増）となりました。営業利益は、インフレによる労務費の増加があったものの、量産売上の増加や車種開発売上の増加により、5,025百万円（前期比24.6％増）となりました。」
北米では生産台数減少や労務費増加がある一方、量産・車種開発売上の増加により営業利益が5,025百万円、前年同期比24.6％増となり、収益改善が通期で進展した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「売上高 金型・設備等の車種開発売上の減少があったものの、生産台数増加及び為替影響により増収となりました。 営業利益 量産売上の増加により増益となりました。」
北米では生産台数増加により売上高62,964百万円、前年同期比10.1％増、営業利益1,267百万円、同12.0％増となった。生産体質改善後の増産効果が継続して業績に現れている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「営業利益 増産の影響による労務費の増加があったものの、車種構成の変化に伴う付加価値の増加や、生産体質の改善効果による費用節減効果により増益となりました。」
北米では増産に伴う労務費増を吸収し、車種構成による付加価値増加と生産体質改善による費用節減により、営業利益は前年同期の646百万円の損失から1,732百万円の利益へ転換した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「営業利益 量産売上の増加による増収効果に加え、車種構成の変化に伴う付加価値の増加、生産体質の改善効果等により増益となりました。」
北米では量産売上の増加、車種構成による付加価値の増加、生産体質の改善により増益となった。営業利益は前年同期の292百万円の損失から1,132百万円の利益へ転換している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「営業利益 増収効果に加え、車種構成の変化に伴う付加価値の増加や生産体質の改善効果等により、増益となりました。」
北米では生産台数増加、付加価値の増加、生産体質の改善により、営業損失が前年同期の330百万円から968百万円の営業利益へ転換した。 - FY2023対処有価証券報告書
「営業損益は、増収効果に加え、生産ラインの合理化による体質改善の効果等により、損失幅が大幅に縮小し、９百万円の営業損失（前期は2,250百万円の損失）となりました。」
北米の営業損失は2,250百万円から9百万円へ大幅に縮小し、生産ライン合理化による体質改善の効果が示された。ただし、なお営業損失は残っている。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「営業損失 生産性や品質の安定化に取り組み、体質改善の兆しは見えてきたものの、第３四半期で得意先の生産が計画を大きく下回り、固定費の回収が追い付かず営業損失となった。」
北米では生産性・品質の安定化と体質改善の兆しが示され、営業損失は前年同期の2,220百万円から646百万円へ縮小した。一方、得意先の生産が計画を下回り、なお営業損失は残っている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「営業損失 減産に加え、労務費はじめ物価高騰の影響が深刻だが、コストコントロールによる体質改善に努め、型設備の利益改善により、第２四半期では黒字転換し、累計期間での営業損失が縮小した。」
北米では減産、労務費・物価高騰の影響が残る一方、コストコントロールと型設備の利益改善により第2四半期は黒字転換し、累計営業損失も縮小した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「営業損失 減産による固定費負担に加え、労務費の高止まりと新機種対応に伴うコスト増加等により、営業損失が拡大しました。」
北米では半導体不足による減産に加え、労務費の高止まりと新機種対応コストが重なり、営業損失が前年同期の172百万円から330百万円へ拡大した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「北米では、売上高は、半導体等の部品供給不足により得意先が減産となり、量産売上の減少に加え、型設備売上の減少等により、65,477百万円（前期比6.5％減）となりました。営業損益は、減収に加え、米国労働市場の逼迫や物価上昇を受けた製造コストの増加等により、2,250百万円の営業損失（前期は75百万円の損失）となりました。」
北米では半導体・部品不足、労働市場の逼迫、物価上昇による製造コスト増が重なり、営業損失が75百万円から2,250百万円へ拡大した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「売上高 半導体不足やアジア地域からの部品供給の遅れにより得意先が減産となり、量産売上の減少に加え、型設備売上の減少等により、減収となりました。 営業損失 減収の影響に加え、米国労働市場の逼迫や物価上昇を受けた労務費及び製造コストの増加等により、営業損失となりました。」
北米では売上高が47,489百万円（前年同期比10.4％減）、営業損失が2,220百万円となり、前年同期の287百万円の損失から赤字幅が拡大した。半導体不足、部品供給遅延、米国労働市場の逼迫、物価上昇によるコスト増が重なった。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「売上高 量産売上の増加及び為替影響等により増収となりましたが、半導体不足の影響により、生産台数は伸び悩みました。 営業損失 人手不足や、労務費等の製造費用増加、更には販管費の削減が追い付かず、営業損失となりました。」
北米は増収となった一方、半導体不足による生産台数の伸び悩み、人手不足・労務費増加等により営業損失が987百万円となり、前年同期の968百万円から損失が拡大した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「営業損失となりましたが、増収効果に加え、体質改善による製造費用の削減等により、前年同期と比べ損失は大幅に縮小しました。」
北米では依然として営業損失が残るものの、生産回復と体質改善による製造費用削減により、前年同期の1,453百万円の損失から172百万円の損失へ大幅に縮小した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「売上高は、第１四半期の工場操業停止が量産売上減少に大きく影響しましたが、第２四半期以降の生産急回復により、52,992百万円（前年同期比13.2％減）と減少幅は縮小しました。営業損益は、287百万円の営業損失（前年同期は1,071百万円の損失）となりましたが、生産体質の改善等により、前年同期と比べ、損失は縮小しました。」
北米では第2四半期以降に生産が急回復し、売上高の減少幅が縮小した。営業損失も前年同期の1,071百万円から287百万円へ縮小したが、なお損失は残っている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「売上高は、型設備売上が増加した一方、第１四半期に工場が操業停止となり、第２四半期で生産が回復しましたが、量産売上の減少等により、30,846百万円（前年同期比25.5％減）となりました。営業損益は、減収の影響等により、968百万円の営業損失（前年同期は663百万円の損失）となりました。」
北米では第2四半期に生産が回復したものの、量産売上の減少により売上高が前年同期比25.5％減となり、営業損失も前年同期の663百万円から968百万円へ拡大した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「売上高は、工場の操業停止の影響で量産売上が減少したこと等により、7,704百万円(前年同期比65.2％減)となりました。営業損益は、減収の影響等により、1,453百万円の営業損失(前年同期は25百万円の利益)となりました。」
北米では新型コロナウイルス感染症による工場操業停止が売上・利益に現れ、売上高は前年同期比65.2％減、営業損益は前年同期の利益から1,453百万円の損失へ転じた。 - FY2020悪化有価証券報告書
「北米は、得意先の生産台数減少や売上構成差、新機種の立上げ減少や遅れにより、量産・型設備とも売上が減少しました。労働市場では熟練労働者の減少による労務費増加や移民労働者の増加による研修・品質維持費用の高止まりなど、内部要因により利益が圧迫されております。」
北米では需要・新機種要因に加え、熟練労働者不足、労務費増加、研修・品質維持費用の高止まりが重なり、営業利益は1,533百万円の損失となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「売上高は、セダン系車種の不振や型設備売上の減少等により、61,069百万円（前年同期比8.7％減）となりました。営業利益は、製造原価が高止まっていることに加え、型設備売上の減少の影響等により、△1,071百万円（前年同期は1,297百万円の利益）となりました。」
北米ではセダン系車種の不振、型設備売上の減少、製造原価の高止まりにより減収となり、営業利益は前年同期の利益から1,071百万円の損失へ転じた。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は、型設備売上の減少の影響及び労務費の増加等により、△663百万円（前年同期は811百万円の利益）となりました。」
北米では型設備売上の減少と労務費増加等により、営業利益が前年同期の811百万円の利益から663百万円の損失に転じた。従来の収益圧迫が赤字としてさらに具体化した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益は、型設備売上の減少の影響及び労務費の増加等により、25百万円（前年同期比96.6％減）となりました。」
北米では型設備売上の減少と労務費の増加等により、営業利益が前年同期比96.6％減まで低下し、収益圧迫がさらに具体化した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「売上高は、型設備売上の増加等により、66,922百万円（前年同期比12.2％増）となりました。営業利益は、1,297百万円（前年同期比47.1％増）となりました。」
北米では型設備売上の増加により増収となり、営業利益も前年同期比47.1％増となった。前四半期まで確認されていた新機種立ち上がりや雇用逼迫による収益圧迫から、業績面で回復が示された。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は、雇用状況の逼迫による労務費の増加等により、811百万円（前年同期比20.5％減）となりました。」
北米では売上高が前年同期比9.1％増となった一方、雇用逼迫に伴う労務費増加により営業利益が前年同期比20.5％減となり、収益圧迫が継続・具体化した。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益は、一部機種の減産及び雇用状況の逼迫による労務費の増加等により733百万円（前年同期比29.8％減）となりました。」
北米では売上高が前年同期比20.8％増となった一方、一部機種の減産と労務費増により営業利益が前年同期比29.8％減となり、収益圧迫が第1四半期に現れた。 - FY2018悪化有価証券報告書
「北米では、売上高は、量産売上の増加及び為替換算の影響等により増収となり、80,538百万円（前年同期比2.6％増）となりました。営業利益は、新機種立ち上りに伴い、一時的に労務費等の製造費用が増加したことにより、1,758百万円（前年同期比50.5％減）となりました。この一時的なコスト増加は第４四半期には収束しています。」
北米では増収となった一方、新機種立ち上がりに伴う労務費等の増加により営業利益が前年同期比50.5％減となり、前回から確認されていた収益圧迫が通期で顕在化した。ただし、会社は第4四半期にコスト増が収束したと記載している。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「営業利益は、新機種立ち上りに伴い、一時的に労務費等の製造費用が増加したことにより、881百万円（前年同期比67.6％減）となりました。」
北米では新機種立ち上がりに伴う一時的な労務費等の製造費用増加が顕在化し、営業利益が前年同期比67.6％減となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「北米生産は概ね堅調に推移したものの、非量産売上が減少したことに加えて、円高による為替影響等により減収となり、売上高は、78,479百万円（前年同期比9.4％減）となりました。営業利益は、G-TEKT North America Corporation の収益改善もあったことなどから、3,552百万円（前年同期比0.3％増）となりました。」
北米全体は減収となった一方、G-TEKT North America Corporationの収益改善が営業利益の増加要因として示された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、新機種立ち上りコスト等もありましたが、新規拠点の収益が改善し、2,720百万円（前年同期比6.0％増）となりました。」
北米の新規拠点の収益改善が引き続き確認されている。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「売上高は、新機種投入など量産売上が増加した一方で、型設備売上の減少、及び円高による為替影響により減収となり、20,679百万円（前年同期比14.6％減）となりました。営業利益は、新規立ち上げ拠点の収益好転により、1,547百万円（前年同期比8.3％増）となりました。」
北米で新機種の量産売上が増加し、新規立ち上げ拠点の収益が好転した。 - FY2016初出有価証券報告書
「北米では、得意先の増産に対応するため、物流や生産能力を見直し、北米拠点間でラインを移設するなど、地域最適生産を推進してまいりました。今期はインディアナのAustin Tri-Hawk Automotive, Inc.にてホンダ様向けの本格生産を開始しました。」
北米拠点間のライン移設と物流・能力見直しを行い、当期にAustin Tri-HawkでHonda向け本格生産を開始。