地域最適生産体質の構築
FY2016に初出。29回の記載のうち24回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに5社。
- FY2026-H1主要地域の減産と南米増産が併存有価証券報告書
「このような環境において、当中間連結会計期間における業績は、メインとなっている日本セグメント、北米セグメント及び中国セグメントにおいて揃って減産したことに加え、金型・設備や試作等の車種開発売上の減少や為替変動等の影響もあって、売上高は154,510百万円（前年同期比7.7％減）となりました。」
主要な日本・北米・中国では減産となった一方、南米では得意先の生産台数増加により売上高が前年同期比7.4％増となった。地域ごとの生産状況の差が続いている。 - FY2025前進有価証券報告書
「先行する事例として、新工場として新たに稼働を開始した中部工場（岐阜県）及び南沙工場（中国・広東省）では、DX（デジタル・トランスフォーメーション）を前提とした最先端のテクノロジーを導入し、生産ラインの無人化に加え、AGV（無人搬送車）・AGF（無人搬送フォークリフト）の導入と自動倉庫システムとの連動による構内物流の無人化に取り組んでいます。」
中部工場と南沙工場が新たに稼働を開始し、生産ラインおよび構内物流の無人化を組み込んだ地域別生産体制が具体化した。 - FY2025-H1地域別の増産・減産が併存有価証券報告書
「このような環境において、当中間連結会計期間における業績は、中国セグメントをはじめとした減産の影響があったものの、日本・北米セグメントにおける増産に加え、金型・設備等の車種開発売上の増加、さらに為替影響等もあり、売上高は167,395百万円（前年同期比1.3％増）となりました。」
中国をはじめとする減産と、日本・北米の増産が併存した。全社売上高は167,395百万円、前年同期比1.3％増となったが、地域別の生産状況には差が生じている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、新機種の立ち上げに伴う機種投資が3,586百万円（前期比75.9％減）となりました。他方、基礎投資は、EV関連事業の実証設備導入や生産能力拡大など8,482百万円（前期比12.4％減）となりました。」
EV関連事業の実証設備、生産能力拡大、中部工場・南沙工場・スロバキア拠点等への設備計画が具体化し、地域別の生産能力整備が進んでいる。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績は、中国における生産台数減少がありましたが、その他地域における自動車生産台数の回復に伴うグローバルでの受注生産台数の増加や円安影響により売上高は259,962百万円（前年同期比10.3％増）となりました。」
中国の生産台数減少が残る一方、その他地域の自動車生産回復に伴ってグローバルの受注生産台数が増加し、売上高259,962百万円、前年同期比10.3％増として地域生産体制の回復が業績に現れた。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「その結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、自動車生産台数の回復に伴う受注生産台数の増加及び為替影響等により、売上高は165,237百万円（前年同期比6.7％増）となりました。」
自動車生産の回復に伴う受注生産台数の増加が連結売上高165,237百万円、前年同期比6.7％増として現れた。一方、中国など一部地域では減産が続いている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「このような環境において、当第１四半期累計期間における業績は、得意先の生産活動の正常化に伴う量産売上の増加分が、金型・設備売上等の車種開発売上の減少分を大幅に上回り、さらに為替影響等も加わり、売上高は78,818百万円（前年同期比16.8％増）となりました。」
得意先の生産活動正常化に伴い量産売上が増加し、金型・設備売上等の減少を上回った。連結売上高は78,818百万円、前年同期比16.8％増となり、地域最適生産体制の回復が業績に現れた。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、新機種の立ち上げに伴う機種投資が14,850百万円（前期比93.5％増）となりました。他方、基礎投資は、EV関連事業の実証設備導入や生産能力拡大など9,687百万円（前期比47.9％増）となりました。この結果、設備投資額の総計は、24,537百万円（前期比72.5％増）となりました。」
EV関連事業の実証設備導入、生産能力拡大、群馬工場拡張、中部工場新設などへの設備投資が数値化され、地域生産体制の拡張が進んだ。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「欧州系完成車メーカーの受注生産台数が堅調に推移したことに加え、12月からのTESLA社向け車体部品の生産開始等もあり、量産売上が増加し、前期比増収となった。」
欧州でTESLA社向け車体部品の生産が12月から開始され、地域生産体制の新たな量産案件が実現した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「スロバキア拠点の生産が予定規模に達し売上に寄与した。」
スロバキア拠点の生産が予定規模に達し、欧州の地域生産体制が売上への寄与として具体化した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「売上高 得意先の半導体不足の影響が少なく、量産売上及び型設備売上の増加により、増収となりました。 営業利益 非量産売上の増加、原価低減及び要員減による労務費減少の為、大幅な増益となりました。」
欧州では半導体不足の影響が相対的に小さく、量産・型設備売上の増加、原価低減、要員減による労務費減少が増収増益として現れた。 - FY2022前進有価証券報告書
「欧州では、トヨタ自動車株式会社グループやBMWグループ向けの生産が堅調さを維持し、量産売上が増加したことに加え、型設備売上の増加及び為替影響等により、21,778百万円（前期比23.2％増）となりました。営業利益は、増収効果に加え、スロバキア拠点の本格稼働により、4,277百万円（前期比54.7％増）となりました。」
スロバキア拠点の本格稼働や欧州での新規顧客向け生産が増収・増益として現れた一方、地域ごとの生産状況には差が残っている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「半導体不足による得意先の減産影響はありましたが、BMW様向けの生産が堅調さを維持し、トヨタ様向け新規車種立ち上がり等もあり、量産売上が増加し、増収となりました。 ロックダウンが緩和されたことに加え、得意先の生産回復により、量産売上及び型設備売上等が増加し、増収となりました。 型設備売上が増加したことに加え、トヨタ様向け新規車種の生産が好調で量産売上が増加し、増収となりました。」
半導体不足による減産の影響が残る一方、欧州ではBMW向け生産とトヨタ向け新規車種、アジアではロックダウン緩和と得意先の生産回復、南米ではトヨタ向け新規車種が量産売上の増加に寄与した。欧州売上高は14,637百万円（前年同期比23.5％増）、アジアは22,197百万円（同40.9％増）、南米は7,960百万円（同203.1％増）となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「営業利益 受注拡大及び生産台数増加による増収効果や固定費削減効果等により、増益となりました。」
南米では受注拡大と生産台数増加が増収効果として現れ、固定費削減と合わせて営業利益の改善につながった。地域別の生産・受注体制が業績面で進展している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「売上高は、生産回復に加え、得意先の半導体不足の影響が少なく、スロバキア拠点におけるBMW様の新型iX立ち上がり等もあり、増収となりました。」
コロナ禍後の生産回復に加え、スロバキア拠点でBMWの新型iX立ち上がりが進み、欧州の地域生産体制が売上増加として具体化した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「売上高は、今期より工場を本格稼働させたスロバキア拠点が量産・非量産売上を伸ばした一方で、イギリス拠点の生産台数減少の影響が大きく、全体の量産売上が減少したこと等により、11,853百万円（前年同期比22.2％減）となりました。」
スロバキア拠点が今期から本格稼働し、量産・非量産売上を伸ばした。一方、英国拠点の生産台数減少により欧州全体では減収となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「欧州では、英国での得意先の撤退を控え大幅減産となる一方、英国・スロバキアでの他社販売を拡大しました。新機種の売上原単位拡大や生産台数の増加に加え、スロバキア新工場稼働、金型売上等により増収となりました。」
スロバキア新工場が操業を開始し、英国・スロバキアの生産拠点を活用した他社販売と欧州生産体制が進展した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「売上高は、新規受注の生産が拡大し、量産売上が増加したこと等により、15,237百万円（前年同期比8.7％増）となりました。営業利益は、増収効果等により、2,240百万円（前年同期比36.9％増）となりました。」
欧州で新規受注の生産が拡大し、量産売上・営業利益の増加として地域生産体制の進展が数値化された。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「売上高は、量産売上及び型設備売上の増加等により、9,813百万円（前年同期比50.6％増）となりました。営業利益は、増収効果等により、1,447百万円（前年同期比553.1％増）となりました。」
欧州で量産売上・型設備売上が増加し、売上高は前年同期比50.6％増、営業利益は553.1％増となった。欧州の生産・販売拡大が業績面で具体化している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「売上高は、量産売上及び型設備売上の増加等により、5,294百万円（前年同期比51.0％増）となりました。営業利益は、増収効果等により、1,110百万円（前年同期比453.3％増）となりました。」
欧州で量産売上・型設備売上が増加し、売上高と営業利益の伸長として地域生産・販売の進展が数値化された。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績につきましては、日本・中国・アジアにおいて、増産による量産売上の増加に加え、日本・欧州において型設備売上が増加したこと等により、売上高は188,256百万円（前年同期比17.0％増）となりました。」
日本・中国・アジアの増産と日本・欧州の型設備売上増加が、連結売上高188,256百万円、前年同期比17.0％増として具体化した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「売上高は、主にタイにおける増産が寄与して量産売上が増加したこと等により、20,462百万円（前年同期比11.7％増）となりました。営業利益は、増収効果等により、2,447百万円（前年同期比30.8％増）となりました。」
アジアではタイの増産が量産売上の増加に寄与し、売上高・営業利益の増加として具体化した。 - FY2018前進有価証券報告書
「販売イノベーションにおいては、欧州高級車メーカーを主なターゲットとした営業活動を展開し、スロバキアにおいて、英国で取引のある欧州高級車メーカーからアルミ部品を新規受注しました。これに対応するため、同国にアルミボディ量産拠点（G-TEKT Slovakia, s.r.o.）を設立し、2019年６月の稼働に向けた準備を進めています。また、英国拠点（G-TEKT Europe Manufacturing Ltd.）では、アルミ加工に対応した第４工場の建設に着手し、2019年１月の稼働を予定しています。」
スロバキアのアルミボディ量産拠点設立と英国第4工場の建設着手が年次報告書で確認され、欧州の地域最適生産・能力拡大が稼働時期付きで具体化した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「自動車の先進地域である欧州では、次世代アルミボディ部品の受注拡大に向けた施策を推進しています。英国拠点では、新設する第4工場にアルミ部品の量産加工に対応可能な設備を導入し、将来的にアルミ生産のマザー拠点としての役割を担うべく、加工実績やノウハウを蓄積してまいります（2019年1月稼働予定）。さらに、スロバキアでは、英国で取引がある欧州高級車メーカーからアルミ部品を受注したことに伴い、同国内に日系自動車部品メーカーとしては初の本格的なアルミボディ量産拠点である「G-TEKT Slovakia, s.r.o.(G-TES)」を設立し、稼働に向けた準備を進めています（2019年6月稼働予定）。世界最大の自動車市場となった中国では、現地ニーズ及び市場の調査を主な任務とするリサーチオフィスである「G-TEKT Shanghai Representative Office(GSR)」を上海市に開設しました。あわせて、得意先からの受注拡大に対応するため、同国で5つ目となる工場を建設しています（2018年4月稼働予定）。」
英国第4工場へのアルミ設備導入、スロバキアのアルミボディ量産拠点G-TESの設立・稼働準備、中国5つ目の工場建設が具体化し、地域別の生産能力拡大が進展している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「この取り組みの一環として、先般のイギリス工場拡張の決定に加えて、欧州高級車メーカーからのアルミ部品新規受注を受けて、当社初となる欧州大陸の生産拠点をスロバキアに新設することを決定しました。イギリス工場を将来のアルミボディ生産のマザー拠点として量産ノウハウを磨きつつ、スロバキアでアルミボディの生産を本格化してまいります。また、得意先の能力拡大に対応するため、中国のWuhan Auto Parts Alliance Co., Ltd.社の第二工場を新設することを決定しました。」
英国工場拡張の決定、スロバキアの欧州大陸初の生産拠点新設、中国Wuhan社第二工場の新設決定が示され、地域最適生産・能力拡大の施策が具体的に進展した。 - FY2018-Q1英国工場拡張・域内物流改善を検討有価証券報告書
「また、英国における受注拡大に伴い、能力拡大及び域内物流改善のため工場拡張を検討しています。」
英国の受注拡大を受け、能力拡大と域内物流改善を目的とする工場拡張の検討が新たに示された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「量産で売上を確保できる生産体制を構築するべく、生産ライン構想や作業方法、生産アロケーションの見直し等、それぞれの地域の状況に合わせた地域最適となる取り組みを行ってまいります。」
地域ごとの生産ライン、作業方法に加え、生産アロケーションの見直しを含む地域最適化を継続する。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、インドネシア子会社の本格稼働による収益改善により、3,142百万円（前年同期比13.7％増）となりました。」
インドネシア子会社の本格稼働による収益改善が具体的に示され、地域生産体制の進展が数値化されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「生産ライン構想や作業方法、物流など、それぞれの地域の状況に合わせた取り組みで地域ごとの最適化の達成を目指してまいりました。」
地域ごとに生産ライン、作業方法、物流を調整する方針。