開発・提案力と受注変動に対応する物造り体質の強化
FY2016に初出。32回の記載のうち23回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。48社中8社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに0社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、2030年度の経営目標達成に向けた通過点として、2026年度から2028年度までを「体質変革を着実に成し遂げる期間」と位置付けております。今後の持続的成長を支えるためには、さらなる売上拡大に加え、収益性の改善が重要な経営課題であります。 当社グループは、取り扱い製品を「車体」のみならず今後は「クルマ」全体に拡大し、「クルマのシステムサプライヤー（Tier0.5）」への進化を目指してまいります。」
2030年度目標に向けて2026～2028年度を体質変革期間と明確化し、従来の車体領域からクルマ全体を扱うTier0.5システムサプライヤーへ、目指す事業範囲を拡張した。 - 2026-05-23前進株主総会
「当社グループは、2030年度の経営目標達成に向けた通過点として、2026年度から2028年度までを「体質変革を着実に成し遂げる期間」と位置付けております。」
2030年度目標に向けた中間期間を新たに明示し、省人化・無人化、生産体質変革、原価低減、品質・生産性向上を収益力強化の施策として整理している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「営業利益 生産効率の改善等による労務費の抑制及び諸経費の削減により増益となりました。 営業利益 労務費の抑制や諸経費の削減に加え、車種開発の寄与もあり増益となりました。」
北米では生産効率改善による労務費抑制・諸経費削減により営業利益が1,896百万円、前年同期比49.6％増となった。アジアでも労務費・諸経費の抑制と車種開発の寄与により営業利益が694百万円、同28.9％増となり、物造り・原価改善の成果が地域業績に現れた。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社はこれを商機と捉え、これまで培った車体一台分解析技術と生産技術を駆使すると共に、外部とのアライアンスを積極的に検討、活用することで、一次メーカーと称される現在の「Tier 1」サプライヤーから一つ上のステージである「Tier 0.5」に進化し、開発から量産までを完成車メーカーから一括受注する「車体領域のシステムサプライヤー」としての事業モデルを確立することを目指しています。」
Tier 0.5への進化と開発から量産までの一括受注という事業モデルについて、外部アライアンス、EV関連技術の実証、大型一体化製品の開発を通じた実行段階が進んでいる。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社はこれを商機と捉え、これまで培った車体一台分解析技術と生産技術を駆使するとともに、外部とのアライアンスを積極的に検討、活用することで、一次メーカーと称される現在の「Tier 1」サプライヤーから一つ上のステージである「Tier 0.5」に進化し、開発から量産までを完成車メーカーから一括受注する「車体領域のシステムサプライヤー」としての事業モデルを確立することを目指しています。」
FY2023に示された外部アライアンス・生産外部委託によるシステムサプライヤー構想が、Tier 0.5という位置づけ、開発から量産までの一括受注、EV関連技術の実証ラインでの検証として具体化した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「利益につきましては、自動化による生産性向上、原価低減活動等の効果があったものの、金型・設備売上等の車種開発売上の減少等により、営業利益は6,284百万円（前年同期比12.7％減）となりました。」
自動化による生産性向上と原価低減活動の効果が確認された一方、車種開発売上の減少により営業利益は前年同期比12.7％減となり、施策効果と収益圧迫が併存している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「営業利益 増収効果に加え、経費削減の効果等により、増益となり黒字転換しました。」
日本では増収効果と経費削減により営業利益が黒字転換し、物造り体質・原価改善の進展が確認された。 - FY2023前進有価証券報告書
「地域や製品に応じた外部とのアライアンスをジーテクトネットワークとして新たに構築し、必要に応じて生産の外部委託を活用することで、車体一台分の生産・販売を行います。」
既存事業の変革手段として、地域・製品ごとの外部アライアンスと生産外部委託を組み合わせ、車体一台分を開発から一括受注するシステムサプライヤー構想が具体化した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社は国内外の生産ラインの自動化を推進し、生産性と信頼性の向上に取り組んでいます。」
生産性・信頼性向上の手段が、国内外の生産ラインの自動化を推進する取り組みとして明示された。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「利益につきましては、積極的な自動化による生産性向上や非量産売上のコスト改善などの効果により、営業利益は7,200百万円（前年同期比102.3％増）となりました。」
自動化による生産性向上と非量産売上のコスト改善が、営業利益7,200百万円、前年同期比102.3％増として業績に現れた。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、付加価値の減少に対し、非量産売上の採算改善、製造費用や販管費の抑制につとめ、2,105百万円（前年同期比28.5％増）となりました。」
付加価値の減少に対し、非量産売上の採算改善、製造費用・販管費の抑制を進め、営業利益は2,105百万円、前年同期比28.5％増となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「社長直轄のDX（デジタルトランスフォーメーション）プロジェクトの下、主に品質保証領域と原価領域において、デジタル技術を活用した業務のあり方を含めた組織の変革に取り組んでまいります。」
従来の生産性向上・原価低減施策が、社長直轄のDXプロジェクトによる品質保証・原価領域の組織変革へ展開した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績は、売上高は166,893百万円（前年同期比8.1％増）、利益につきましては、生産回復及び型設備売上の増加による増収効果等により、営業利益は6,598百万円（前年同期比24.1％増）、経常利益は、7,322百万円（前年同期比40.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は5,405百万円（前年同期比58.4％増）となりました。」
生産回復と型設備売上の増加が全社の増収・増益に寄与し、営業利益は前年同期比24.1％増となった。一方、日本・北米では半導体不足等による減収・営業損失が続いており、地域別の操業状況には差がある。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益につきましては、増収効果に加え、コロナ禍での原価低減や販管費削減の効果が継続しており、営業利益は3,560百万円（前年同期比611.2％増）、経常利益は、4,044百万円（前年同期比891.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は3,203百万円（前年同期は188百万円の純利益）となりました。」
コロナ禍で進めた原価低減・販管費削減の効果が継続し、営業利益3,560百万円、前年同期比611.2％増として収益改善がさらに数値化された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益につきましては、増収効果に加え、コロナ禍での原価低減や販管費削減の効果が継続しており、営業利益は1,638百万円（前年同期は2,166百万円の損失）となりました。」
コロナ禍で進めた原価低減・販管費削減の効果が継続し、営業利益は前年同期の損失から1,638百万円の利益へ転換した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「営業損益は、287百万円の営業損失（前年同期は1,071百万円の損失）となりましたが、生産体質の改善等により、前年同期と比べ、損失は縮小しました。」
北米では生産体質の改善等により、営業損失が前年同期の1,071百万円から287百万円へ縮小した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「利益については、売上の急激な減少に対し、グループ各社の費用削減と効率化を推進しましたが、増益となった中国地域を除き減収影響が大きく、営業利益は、500百万円（前年同期比89.5％減）、経常利益は、407百万円（前年同期比91.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は188百万円（前年同期比94.2％減）となりました。」
急激な減収への対応として、グループ各社の費用削減と効率化を推進したことが具体的に記載された。ただし、中国地域を除く減収影響が大きく、利益水準は前年同期から大幅に低下した。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、「生産性/信頼性向上プロジェクト」を推進し、デジタル技術や映像解析技術を活用した省人化、無人化等による原価低減を進めてまいります。」
従来の3年間の生産性向上プロジェクトが、生産性だけでなく信頼性向上を含むプロジェクトとして展開され、デジタル技術・映像解析による省人化・無人化が具体化した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績については、新規受注の拡大がありましたが、得意先の生産台数の減少や機種構成差により量産売上が減少したことに加え、型設備売上の減少等により、売上高は176,294百万円（前年同期比6.4％減）となりました。利益につきましては、減産及び型設備売上の減少の影響等により、営業利益は7,472百万円（前年同期比38.3％減）となりました。」
新規受注の拡大があった一方、得意先の減産、機種構成差、型設備売上の減少により売上高・営業利益が減少し、物造り・原価改善上の収益圧迫が全社業績に拡大して現れた。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績については、生産台数の増加により量産売上が増加した一方、型設備売上の減少及び為替影響等により、売上高は117,689百万円（前年同期比1.9％減）となりました。利益につきましては、型設備売上の減少の影響及び労務費の増加等により、営業利益は4,770百万円（前年同期比30.3％減）、経常利益は、5,029百万円（前年同期比28.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は3,230百万円（前年同期比23.3％減）となりました。」
生産台数増加による量産売上の増加があった一方、型設備売上の減少、為替影響、労務費増加等により、営業利益は前年同期比30.3％減となった。物造り・原価改善上の収益圧迫が全社業績に継続して現れている。 - FY2020-Q1型設備売上減少・労務費増で利益圧迫有価証券報告書
「利益につきましては、型設備売上の減少の影響及び労務費の増加等により、営業利益は3,113百万円（前年同期比15.5％減）、経常利益は3,234百万円（前年同期比15.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,002百万円（前年同期比19.0％減）となりました。」
型設備売上の減少と労務費の増加等が全社の利益を押し下げ、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも前年同期比で減少した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「利益につきましては、日本・中国・アジアの増収効果等により、営業利益は12,117百万円（前年同期比18.7％増）となりました。経常利益は、12,258百万円（前年同期比11.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、8,015百万円（前年同期比13.6％増）となりました。」
日本・中国・アジアの増収効果等により、営業利益が前年同期比18.7％増となり、収益面での改善が数値化された。 - FY2019-Q2複数地域で生産変動・コスト増・売上ずれ込みが利益を圧迫有価証券報告書
「利益につきましては、日本での生産変動、北米での雇用状況の逼迫による労務費増加、欧州での型設備売上のずれ込みの影響等があった一方で、中国・アジアの増収効果により、営業利益は6,843百万円（前年同期比0.8％増）、経常利益は、メキシコにおける得意先工場の水害の影響等で持分法利益が減少し、7,016百万円（前年同期比4.7％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は4,211百万円（前年同期比13.3％減）となりました。」
日本の生産変動、北米の労務費増加、欧州の型設備売上ずれ込みなど、複数地域の操業・収益上の負担要因が当四半期の業績に現れた。 - FY2019-Q1金型追加費用・減産の影響が顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、中国、アジアでの増収効果があった一方で、日本での金型の追加費用及び北米での得意先の減産等により、営業利益は3,683百万円（前年同期比3.4％減）、経常利益は、持分利益が減少し、3,815百万円（前年同期比8.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,471百万円（前年同期比13.9％減）となりました。」
中国・アジアの増収効果があった一方、日本の金型追加費用や北米の得意先減産等が利益を押し下げた。生産性向上・原価低減施策の撤回ではなく、当四半期の業績における具体的な負担要因として示されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、国内では、今期から３年の年限を設け、生産・技術・管理の３事業部門で、業務プロセスの改善、AI、IoTの導入による省人化、工数の低減などを通じた各部門の生産性改善を実施し、会社全体の付加価値を高める「生産性向上プロジェクト」を推進してまいります。」
物造り体質・原価改善の施策として、3年の期限を設けた全社的な生産性向上プロジェクトを開始し、AI・IoT導入や省人化を具体的な手段として明示した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、増収効果に加え、コスト低減の取り組みにより、1,590百万円（前年同期比72.8％増）となりました。」
中国セグメントでコスト低減の取り組みが増収効果とともに利益改善に寄与し、営業利益が前年同期比72.8％増となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、増収効果に加え、コスト削減により、843百万円（前年同期比186.2％増）となりました。」
中国セグメントでコスト削減が増収効果とともに利益改善に寄与し、営業利益は前年同期比186.2％増となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度の業績については、各得意先のグローバルな生産台数が増加し、量産売上が増加した一方で、非量産売上の減少や為替換算の影響により、売上高は206,072百万円（前年同期比6.6％減）となりました。利益につきましては、生産拡大による稼働率向上、原価低減の取り組みなどもあり、営業利益は、14,402百万円（前年同期比12.3％増）、経常利益は、金融費用の減少と持分法損益の黒字化により、14,430百万円（前年同期比26.8％増）となり、いずれも過去最高益を達成いたしました。」
生産拡大による稼働率向上と原価低減が利益改善に寄与し、営業利益・経常利益が過去最高益となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、中国、欧州の生産拡大、立ち上がり拠点の業績向上、原価低減等の取り組みが奏功し、営業利益は10,779百万円（前年同期比22.0％増）となりました。」
中国・欧州の生産拡大、立ち上がり拠点の業績向上、原価低減が引き続き利益改善要因として説明され、営業利益は前年同期比22.0％増となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「利益につきましては、欧州、アジア、中国における量産売上増加による増収効果、原価低減等の取り組みが奏功し、営業利益は7,916百万円（前年同期比30.6％増）となりました。」
量産売上の増加に加え、原価低減等の取り組みが奏功し、営業利益が前年同期比30.6％増となった。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社グループでは、研究・開発分野において、シンプルで造り易く、競争力があるボディを開発すべく、軽量高剛性ボディ実現のためのアルミをはじめとする「マルチマテリアル加工技術」などの先行要素技術開発に取り組むと共に、生産変動に柔軟に対応するなど、近年の自動車業界の変化を的確に捉え、持続的な成長を続けていくための施策を推進しています。」
生産変動への柔軟な対応を含む物造り体質強化の施策を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「開発・提案力を更に強化し、よりタイムリーかつフレキシブルに世界各地域のお客様の多様なニーズに対応できる物造り体質の実現に取り組むとともに、受注変動に柔軟に対応する生産・技術領域の体質改善に取り組み、全社的原価低減を進めてまいりました。」
開発・提案、生産・技術の柔軟性、全社的原価低減を一体の物造り強化として記載。