為替の急激な変動
FY2016に初出。29回の記載のうち11回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-08-06。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「このような環境において、当中間連結会計期間における業績は、メインとなっている日本セグメント、北米セグメント及び中国セグメントにおいて揃って減産したことに加え、金型・設備や試作等の車種開発売上の減少や為替変動等の影響もあって、売上高は154,510百万円（前年同期比7.7％減）となりました。」
為替変動等が減産や車種開発売上の減少とともに連結売上高の減少要因として実績に現れた。為替影響は当中間期の業績に引き続き反映されている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「経常利益は、円高等の為替影響により17,529百万円（前期比7.2％減）となりました。」
前期の為替差益から転じ、当期は為替差損384百万円を計上し、円高等の為替影響が経常利益の前期比7.2％減として顕在化した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「経常利益は為替差損等により、5,499百万円（前年同期比31.3％減）、親会社株主に帰属する中間純利益は、中国事業の一部整理に伴う割増退職金等の計上等により、3,899百万円（前年同期比34.4％減）と減益となりました。」
前年度に円安による為替差益が経常利益を押し上げたのに対し、当中間連結会計期間は為替差損等が発生し、経常利益は前年同期比31.3％減となった。為替影響が差益から差損へ変化している。 - FY2024円安による為替差益が増加有価証券報告書
「経常利益は、円安による為替差益の計上等により18,896百万円（前期比32.3％増）となりました。」
為替変動リスクについて、当年度は円安による為替差益が経常利益の増加要因となった。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「経常利益は為替差益及び持分法利益等により、3,747百万円（前年同期比91.8％増）となりました。」
為替差益が経常利益の増加要因となり、経常利益は3,747百万円、前年同期比91.8％増となった。 - FY2022対処有価証券報告書
「経常利益は、金利収支の改善や為替差益等により、12,532百万円（前期比44.8％増）となりました。」
前期に続いて為替予約等の対策を掲げる中、当期は為替差益781百万円が計上され、為替変動の損益影響は差損から差益へ改善した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 － 249」
前年同期の為替差損239百万円に対し、当第3四半期連結累計期間は為替差益249百万円となり、為替変動による損益影響が改善した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 － 159」
前年同期の為替差損135百万円に対し、当第2四半期連結累計期間は為替差益159百万円となり、為替変動による損益影響が改善した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 22 57」
前年同期の為替差益22百万円に対し、当第1四半期は為替差益57百万円となり、為替差損は発生しなかった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 134 239」
為替差損は前年同期の134百万円から当第3四半期連結累計期間の239百万円へ増加し、前四半期まで縮小していた為替影響が再び拡大した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 251 135」
為替差損は前年同期の251百万円から当第2四半期連結累計期間の135百万円へ減少し、前四半期まで拡大していた為替影響が縮小した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 － 22」
前年同期に計上された160百万円の為替差損に対し、当第1四半期は22百万円の為替差益となり、為替変動の損益影響は前年同期から改善した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当社グループの連結売上高の8割は海外子会社による現地生産であり、為替変動は本邦通貨への換算差額として、財政状態及び業績に影響があります。」
海外現地生産が連結売上高の8割を占める為替エクスポージャーが数値化され、当期には為替差損486百万円も計上された。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 3 134」
第3四半期連結累計期間の為替差損は前年同期の3百万円から134百万円へ増加し、為替変動リスクの影響が前年同期比で拡大している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 17 251」
為替差損は前年同期の17百万円から251百万円へ増加し、前四半期まで縮小していた為替影響が再び拡大した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 160」
前年同期の為替差益22百万円に対し、当第1四半期は為替差損160百万円が計上され、為替変動リスクが実績に現れた。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 81 3」
為替差損は前年同期の81百万円から当第3四半期連結累計期間の3百万円へ縮小し、為替影響がさらに軽減した。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「営業外費用 為替差損 107 17」
為替差損は前年同期の107百万円から17百万円へ縮小し、前期まで実績に現れていた為替影響が当四半期累計期間ではさらに小さくなった。 - FY2018対処有価証券報告書
「経常利益は、持分利益及び為替差損の縮小等により、14,606百万円（前年同期比1.2％増）となりました。」
為替差損の縮小が通期の経常利益増加要因として記載され、前期から実績に現れていた為替影響がさらに縮小した。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「経常利益は、持分利益の改善及び為替差損の縮小等により、7,364百万円（前年同期比1.7％減）となりました。」
為替差損の縮小が経常利益の要因として記載され、前期まで実績に現れていた為替影響が当四半期累計期間には縮小した。 - FY2018-Q1為替差損が縮小有価証券報告書
「経常利益は、持分利益が改善し、為替差損も縮小したことから、4,154百万円（前年同期比24.6％増）となりました。」
為替差損の影響は前年同期に比べて縮小し、経常利益の増加要因の一つとして記載されている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「北米生産は概ね堅調に推移したものの、非量産売上が減少したことに加えて、円高による為替影響等により減収となり、売上高は、78,479百万円（前年同期比9.4％減）となりました。」
円高による為替影響が北米の減収要因として当年度実績に現れている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「売上高は、生産は概ね堅調に推移したものの、円高による為替影響等により減収となり、57,581百万円（前年同期比10.1％減）となりました。」
円高による為替影響が北米の減収要因として引き続き実績に現れており、売上高は前年同期比10.1％減となった。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「売上高は、型設備売上の減少及び円高による為替影響等により減収となり、37,341百万円（前年同期比19.1％減）となりました。」
円高による為替影響が北米の売上高減少の要因として再度実績に現れており、前年同期比19.1％減と数値化されている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「売上高は、新機種投入など量産売上が増加した一方で、型設備売上の減少、及び円高による為替影響により減収となり、20,679百万円（前年同期比14.6％減）となりました。」
円高による為替影響が、北米の減収要因として実際に発生したと記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「為替予約などの手段で為替リスクの軽減を図っておりますが、急激又は大幅な為替変動により当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
為替予約による軽減策を講じつつ、急激・大幅な変動をリスクとして認識。