脱炭素プロジェクトとサプライチェーン全体の脱炭素化
FY2021に初出。12回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載は2026-09-28。
- FY2025前進有価証券報告書
「GHG排出量及びエネルギー使用量の第三者保証取得報告」
脱炭素施策について、2025年度のGHG排出量・エネルギー使用量に関する第三者保証取得をサステナビリティ委員会の議題として開示した。Scope1・2は7,652t-CO2e、Scope3カテゴリ1・4は320,139t-CO2eで、2030年度削減目標は維持している。 - FY2024前進有価証券報告書
「GHG排出量に関する目標を、下記のとおり定めております。・Scope１＋２ 2030年度 ▲50％（2022年度比） ・Scope３（カテゴリ１＋４） 2030年度 ▲25％（2022年度比）」
脱炭素目標をScope1・2を2030年度までに50％、Scope3カテゴリ1・4を25％削減と具体化し、SBT認定を取得。2024年度のScope1・2排出量は7,311t-CO2e、Scope3カテゴリ1・4は307,594t-CO2e。 - FY2023前進有価証券報告書
「2022年度からは、建設現場で使用後に不要となったPコン（プラスチックコーン）の回収・リサイクルサービスを開始し、2023年度にはリサイクル材料で製造したEcoPコンを発売開始するなど、廃棄物の焼却処分による温室効果ガス（GHG）排出や、廃プラスチックの海洋流出問題の解決に取り組んでおります。」
脱炭素・資源循環について、Pコン回収・リサイクルに続き、2023年度に再生材料製のEcoPコンを発売。SBT認定取得、Scope1・2の2030年50％削減目標等も開示。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループは、2024年12月期を最終年度とする中期経営計画「NEXT100-PHASE2.1」の施策である、脱炭素を含むSDGs経営・DX活用・グローバル展開加速等を重点課題とし、会社の持続的発展と企業価値の向上に向け取り組んでまいりました。」
脱炭素を含むSDGs経営を中期経営計画の重点施策として継続記載。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループは、2024年12月期を最終年度とする中期経営計画「NEXT100-PHASE2.1」の施策である、脱炭素を含むSDGs経営・DX活用・グローバル展開加速等を重点課題とし、会社の持続的発展と企業価値の向上に向け取り組んでまいりました。」
脱炭素を含むSDGs経営を中期経営計画の重点施策として継続記載。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループは、中期３ヵ年経営計画「NEXT100 – PHASE2.1」の施策としてSDGs経営を掲げており、建設関連製品事業においては、当社製品・工法を通じて、「建設現場の脱炭素・ゼロエミッション」に取組んでおります。2022年度からは、建設現場で使用後に不要となったPコン（プラスチックコーン）の回収・リサイクルサービスを開始し、廃棄物の焼却処分による温室効果ガス（GHG）排出や、廃プラスチックの海洋流出問題の解決に取組んでおります。」
脱炭素プロジェクトとサプライチェーン全体の脱炭素化について、2022年度からPコンの回収・リサイクルサービスを開始。脱炭素推進室の設置、TCFD提言への賛同、2023年3月の4項目情報開示も実施した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループは、2024年12月期を最終年度とする中期経営計画「NEXT100-PHASE2.1」の施策である、脱炭素を含むSDGs経営・DX活用・グローバル展開加速等を重点課題とし、会社の持続的発展と企業価値の向上に向け取り組んでまいりました。」
脱炭素を含むSDGs経営を中期経営計画の重点施策として継続記載。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当社は「グローバル展開加速」を経営戦略に掲げ、米国及びASEANにおける事業展開に注力しており、インドネシアでの更なる事業展開の準備のため、同地に新会社を設立いたします。」
グローバル展開加速の具体策として、インドネシアで建設資材の仕入販売等を行う新会社を2022年4月28日に設立。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社グループは、気候変動に対応した経営戦略の開示（TCFD）や脱炭素に向けた目標設定（SBT）などを通じ脱炭素経営に取り組むこと、及び、当社グループのみならず、サプライチェーン全体として脱炭素社会の実現を目指していくことを目的とした脱炭素プロジェクトを2021年３月より始動しており、脱炭素計画の策定及び推進体制を確立しております。」
2021年3月開始の脱炭素プロジェクト、TCFD・SBT、脱炭素計画および推進体制の確立を新たに記載。