新工場を柱とする生産・成長基盤
FY2016-Q2に初出。19回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2025。
- FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度に実施した設備投資の総額は2,501百万円であり、その主なものは提出会社の基幹システム更新及び機械装置の拡充に係るものであります。」
設備投資2,501百万円を実施し、基幹システム更新と機械装置拡充を進めた。また、米国では新倉庫が完成し、即納体制の強化につながった。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資等の金額（有形固定資産のほか、無形固定資産への投資を含む。金額には消費税等を含まない。）は、3,358百万円であり、その主なものはOkabe Real Estate Holdings LLCの建物の取得並びに提出会社の機械装置及び有形リース資産の拡充であります。」
設備投資を総額33億58百万円実施し、米国の建物取得、提出会社の機械装置・有形リース資産の拡充を進めた。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資等の金額（有形固定資産のほか、無形固定資産への投資を含む。金額には消費税等を含まない。）は、2,037百万円であり、セグメントごとの内訳は次のとおりであります。」
生産・成長基盤について、当年度に総額20億37百万円を設備投資し、建設関連製品事業の生産設備・設備拡充、自動車関連製品事業の防災設備追加等を実施。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資等の金額は、8,546百万円であり、セグメントごとの内訳は次のとおりであります。」
設備投資額が8,546百万円となり、建設関連製品事業ではOkabe Real Estate Holdings LLCの建物・土地取得、自動車関連製品事業では機械装置取得、その他の事業ではインドネシアの建物・土地取得を実施。生産・物流基盤をさらに拡張した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「建材製商品（海外）は、米国において、新型コロナウイルス感染症による需要減少からの持ち直しや住宅市場の回復等を背景に堅調に推移しました。また、2021年10月に実施した米国における建材製品の製造事業買収により、事業規模を拡大したことから、米国の建材製商品の売上高が、現地通貨ベースで85.0％増加しました。」
米国建材製造事業の買収後、事業規模拡大が現地通貨ベースの建材製商品売上高85.0％増として現れ、生産・成長基盤の活用が進展。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「建材製商品（海外）は、米国において、新型コロナウイルス感染症による需要減少からの持ち直しや住宅市場の回復等を背景に堅調に推移しました。また、2021年10月に実施した米国における建材製品の製造事業買収により、事業規模を拡大したことも、売上増加の要因となっております。これらの結果、売上高は294億９千７百万円（前年同期比18.1％増）となり、営業利益は23億８千４百万円（前年同期比38.8％増）となりました。」
米国建材製造事業の買収後、事業規模の拡大が売上増加要因として現れ、建設関連製品事業は売上高18.1％増、営業利益38.8％増となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「建材製商品（海外）は、米国において、新型コロナウイルス感染症による需要減少からの持ち直しや住宅市場の回復等を背景に堅調に推移しました。また、2021年10月に実施した米国における建材製品の製造事業買収により、事業規模を拡大したことから、建設資材の販売が大幅に増加しました。これらの結果、売上高は142億６百万円（前年同期比17.1％増）となり、営業利益は10億７千４百万円（前年同期比42.3％増）となりました。」
米国建材製品製造事業の買収後、事業規模の拡大と建設資材販売の大幅増加が現れ、建設関連製品事業の売上高は前年同期比17.1％増、営業利益は42.3％増となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「米国において仕入販売事業を営むOCM, Inc.に生産機能を付加することを目的として新会社を設立し、事業譲受を実施することにより、メーカーとしての事業展開を図り、同国のインフラ整備需要を積極的に取り込むことを目指すものであります。」
米国の仕入販売事業に生産機能を付加するため新会社を設立し、建材製品製造事業を譲り受けた。生産・成長基盤を販売拠点からメーカー機能を含む体制へ拡張。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資等の金額は、1,699百万円であり、セグメントごとの内訳はつぎのとおりであります。…建設関連製品事業…主なものは、千葉県野田市における事務所・倉庫棟等の改修であります。」
生産拠点・物流基盤について、当年度に16億99百万円の設備投資を実施し、野田市の事務所・倉庫棟等を改修。さらに茨城工場の倉庫棟等を6億35百万円で2021年6月着手・同年10月完成予定としている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループは、中期３ヵ年経営計画「NEXT100～Exciting Future～」の主な施策のもと新設した総合実験センターや米国における物流倉庫を有効活用し、新製品の開発や商品ラインアップの拡充による市場シェアの拡大等に取り組んでおります。」
新設した総合実験センターと米国物流倉庫を有効活用し、新製品開発や商品ラインアップ拡充に取り組む方針を継続。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループは、中期３ヵ年経営計画「NEXT100～Exciting Future～」の主な施策のもと新設した総合実験センターや米国における物流倉庫を有効活用し、新製品の開発や商品ラインアップの拡充による市場シェアの拡大等に取り組んでおります。」
新設した総合実験センターと米国物流倉庫を、新製品開発や商品ラインアップ拡充に活用する取り組みを継続。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループは、中期３ヵ年経営計画「NEXT100～Exciting Future～」の主な施策のもと新設した総合実験センターや米国における物流倉庫を有効活用し、新製品の開発や製品ラインアップの拡充による市場シェアの向上等に取り組んでおります。」
新設した総合実験センターおよび米国の物流倉庫について、建設・拡充段階から有効活用の段階へ進み、新製品開発や製品ラインアップ拡充に用いていると記載。 - FY2018前進有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループは、創業100周年である2017年度を初年度とする中期３ヵ年経営計画「NEXT100～Exciting Future～」に基づき、総合実験センターや北米における新物流倉庫の建設など「次の100年（NEXT100）」の飛躍につながる基礎を構築するための施策を着実に実行いたしました。」
総合実験センターに加え、北米の新物流倉庫建設を含む生産・物流基盤整備を着実に実行したと記載。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループは、中期３ヵ年経営計画「NEXT100～Exciting Future～」の主な施策である総合実験センターの新設や米国における物流拠点の拡充など、「次の100年（NEXT100）」の飛躍につながる基礎を構築するための取組みを着実に実行いたしました。」
総合実験センターの新設および米国物流拠点の拡充を着実に実行したとの説明を継続。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループは、中期３ヵ年経営計画「NEXT100～Exciting Future～」の主な施策である総合実験センターの新設や米国における物流拠点の拡充など、「次の100年（NEXT100）」の飛躍につながる基礎を構築するための取組みを着実に実行いたしました。」
総合実験センターの新設および米国物流拠点の拡充を着実に実行したとの説明を継続。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループは、中期３ヵ年経営計画「NEXT100～Exciting Future～」の主な施策である総合実験センターの新設や米国における物流拠点の拡充など、「次の100年（NEXT100）」の飛躍につながる基礎を構築するための取組みを着実に実行いたしました。」
NEXT100の主な施策として、総合実験センターの新設および米国物流拠点の拡充を着実に実行したと記載。 - FY2016再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資等の金額は、15億８千万円であり、建設関連製品事業では京都工場における製造設備の取得、自動車関連製品事業では米国における自動車関連製品の製造設備への投資を実施しました。」
茨城工場を含む生産基盤の活用を継続し、京都工場や米国製造設備への投資を実施。既存の工場を柱とする生産・成長基盤の範囲内での継続的な取り組みとして記録。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「本年より本格稼動を始めた茨城工場を柱とした生産物流機能の向上等に取り組み、主要製品のシェア拡大を図ってまいりました。」
茨城工場を柱とする生産物流機能の向上と主要製品のシェア拡大を継続して記載。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「本年より本格稼働を始めた茨城工場を柱とした生産物流機能の向上等に取り組み、主要製品の市場シェア拡大を図ってまいりました。 《ビジョン１》ミライを支える「新工場」 コア事業である建設関連製品事業および準コア事業である自動車関連製品事業において、３つの新工場がしっかりと成長を支えます。」
茨城工場の本格稼働と、三つの新工場による成長支援を同一の生産基盤テーマとして記録。