DX推進による業務効率化・収益力向上
FY2020に初出。16回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-08-26。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- 2026-08-26前進その他開示
「画面上の簡単な操作（ドラッグ＆ドロップ）のみで検討結果の確認が可能であるため、これまで計算および検討に要していた時間を大幅に短縮します。」
オンラインシステムによる計算・検討業務の効率化を具体化し、DX推進の取り組みに進展があった。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループは、最終年度を迎えた中期経営計画「OX-2026（okabe Transformation 2026）」において、カスタマー・セントリック（顧客が抱える課題を最優先で解決するための体制整備と取組みの実施）、人的資本経営の実践と経営基盤の強化、DXのさらなる推進の３つを事業戦略の骨子として掲げ、会社の持続的発展と企業価値の向上に向け、計画の総仕上げに取り組んでまいりました。」
DXのさらなる推進を、OX-2026最終年度における3つの事業戦略の柱の一つとして継続記載。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度に実施した設備投資の総額は2,501百万円であり、その主なものは提出会社の基幹システム更新及び機械装置の拡充に係るものであります。」
DX推進の具体策である基幹システム刷新について、当年度の設備投資として基幹システム更新を実施した。IT戦略室、業務プロセス改革、DX人材獲得の方針も継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループは、中期経営計画「OX-2026（okabe Transformation 2026）」において、カスタマー・セントリック（顧客が抱える課題を最優先で解決するための体制整備と取組みの実施）、人的資本経営の実践と経営基盤の強化、DXのさらなる推進の３つを事業戦略の骨子として掲げ、会社の持続的発展と企業価値の向上に向け取り組んでまいりました。」
DXのさらなる推進を、OX-2026の事業戦略における三つの柱の一つとして継続記載。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは、2024年度から2026年度を対象期間とする中期経営計画「OX-2026（okabe Transformation 2026）」を策定し、事業戦略の骨子として、「カスタマー・セントリック（顧客が抱える課題を最優先で解決するための体制整備と取組みの実施）」、「人的資本経営の実践と経営基盤の強化」、「DXの更なる推進」を掲げました。」
DXの更なる推進を、OX-2026の2024年度から2026年度の事業戦略における柱の一つとして継続記載。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、2024年度から2026年度を対象期間とする中期経営計画「OX-2026（okabe Transformation 2026）」を策定し、事業戦略の骨子として、「カスタマー・セントリック（顧客が抱える課題を最優先で解決するための体制整備と取組みの実施）」、「人的資本経営の実践と経営基盤の強化」、「DXの更なる推進」を掲げました。」
DXを、OX-2026の2024年度から2026年度の事業戦略における三つの柱の一つとして継続記載。 - FY2023前進有価証券報告書
「加えて、顧客に対してより効果的なソリューションを提供し、将来にわたって競争力を維持し成長していくにはDXの重要性が増していることから、代表取締役社長執行役員直轄部署の「IT戦略室」を設置いたしました。今後、本格的に基幹システム刷新プロジェクトを始動し、同時に業務プロセスの改革・変革につながる、より戦略的なIT投資・DX推進を実現してまいります。」
DX活用を、IT戦略室の設置と基幹システム刷新プロジェクトの始動計画へ具体化。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループは、2024年12月期を最終年度とする中期経営計画「NEXT100-PHASE2.1」の施策である、脱炭素を含むSDGs経営・DX活用・グローバル展開加速等を重点課題とし、会社の持続的発展と企業価値の向上に向け取り組んでまいりました。」
DX活用をNEXT100-PHASE2.1の重点施策の一つとする方針を継続記載。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループは、2024年12月期を最終年度とする中期経営計画「NEXT100-PHASE2.1」の施策である、脱炭素を含むSDGs経営・DX活用・グローバル展開加速等を重点課題とし、会社の持続的発展と企業価値の向上に向け取り組んでまいりました。」
DX活用をNEXT100-PHASE2.1の重点課題の一つとする方針を継続記載。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループは、2024年12月期を最終年度とする中期経営計画「NEXT100-PHASE2.1」の施策である、脱炭素を含むSDGs経営・DX活用・グローバル展開加速等を重点課題とし、会社の持続的発展と企業価値の向上に向け取り組んでまいりました。」
DX活用をNEXT100-PHASE2.1の重点課題の一つとする方針を継続記載。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループは、2024年12月期を最終年度とする中期経営計画「NEXT100-PHASE2.1」の施策である、脱炭素を含むSDGs経営・DX活用・グローバル展開加速等を重点課題とし、会社の持続的発展と企業価値の向上に向け取り組んでまいりました。」
DX活用をNEXT100-PHASE2.1の重点課題の一つとして継続記載。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループは、2024年12月期を最終年度とする中期経営計画「NEXT100-PHASE2.1」の施策である、脱炭素を含むSDGs経営・DX活用・グローバル展開加速等を重点課題とし、会社の持続的発展と企業価値の向上に向け取り組んでまいりました。」
DX活用をNEXT100-PHASE2.1の重点課題の一つとして継続記載。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループは、2024年12月期を最終年度とする中期経営計画「NEXT100-PHASE2.1」の施策である、脱炭素を含むSDGs経営・DX活用・グローバル展開加速等を重点課題とし、会社の持続的発展と企業価値の向上に向け取り組んでまいりました。」
DX活用をNEXT100-PHASE2.1の重点課題の一つとして継続記載。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループは、2021年７月に発表した中期経営計画「NEXT100 - PHASE2.1」に掲げる、脱炭素を含むSDGs経営・DX活用・グローバル展開加速の３つの施策を柱に、様々な外部環境の変化に対応できるレジリエントな企業を志向し、社会とともに持続的な成長を目指してまいります。」
DX推進を単独の効率化施策からNEXT100 - PHASE2.1の柱へ位置づけ、サプライチェーンの顧客サービス、業務効率化、多様な働き方、BCPを含む施策として具体化。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「その一環として推し進めたテレワーク導入やウェブ会議活用等の取り組みは、売上高販管費率を低減させ、営業利益率の向上に寄与する結果となりました。」
テレワーク導入やウェブ会議活用による業務効率化が、売上高販管費率の低減と営業利益率の向上に寄与したと記載。DX推進の具体的な効果を追加開示。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループは、新型コロナウイルス感染症の長期化による需要減少に対応するため、新たな市場のニーズに合致した新製品の開発に取り組むとともに、SDGsが掲げる持続可能な社会の創造に貢献する製品の販売強化に取り組んでおります。また、DXの推進強化により、開発、生産、営業、および経理業務等の効率化を促進し、収益力の向上に努めてまいります。」
新型コロナウイルス感染症の長期化への対応として、開発・生産・営業・経理業務の効率化と収益力向上を目的とするDX推進強化を初めて明示。