鋼材価格上昇等へのコストアップ対応
FY2018-Q1に初出。13回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2024-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。6社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2024-H1再掲有価証券報告書
「構造機材製品は、大規模物件の計画延期などの影響はあったものの、省力化製品の拡販や鋼材価格上昇の価格転嫁等に努め、前年同期と同程度の水準で推移しました。」
大規模物件の計画延期による影響があるなか、省力化製品の拡販と鋼材価格上昇分の価格転嫁による対応を継続。 - FY2023再掲有価証券報告書
「これに対処すべく、顧客、市場の状況をふまえたDXの推進等による原価低減と資産収益性の向上及び顧客の課題解決に貢献し、現場における脱炭素・SDGsに寄与する製商品の提案強化に注力してまいります。」
コスト上昇への対応を、原価低減、資産収益性向上、DX、顧客課題解決型の製商品提案へ整理して継続。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「自社ブランド製品である、仮設・型枠製品、土木製品、構造機材製品は、適切に価格転嫁を進めたこと、土砂災害の防止に使用される製品等の需要に適切に対応したこと、首都圏の再開発案件の需要取込みに注力したことなどにより、売上高は堅調に推移しました。」
鋼材価格等のコスト上昇に対し、適切な価格転嫁を進める対応を継続記載。 - FY2022再掲有価証券報告書
「仮設・型枠製品は、鉄筋コンクリート造物件の着工床面積の増加及び鋼材価格上昇分の価格転嫁などにより、主要製品の売上高が堅調に推移しました。」
鋼材価格上昇分の価格転嫁を継続し、仮設・型枠製品の売上高は前年度比10.2％増加。コスト上昇への対応策を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「仮設・型枠製品は、鉄筋コンクリート造物件の着工床面積の増加及び鋼材価格上昇分の価格転嫁などにより、主要製品の売上高が堅調に推移しました。」
鋼材価格上昇分の価格転嫁を含むコストアップ対応を継続し、仮設・型枠製品の売上高が堅調に推移。 - FY2020再掲有価証券報告書
「建設関連製品事業におきましては、…提案型営業を引き続き実施し、…省力化・工期短縮に貢献する高付加価値製品の拡販に取り組んでまいります。また、生産性の向上および販売管理費の削減等を実施し、利益の確保に取り組んでまいります。」
提案型営業、高付加価値製品の拡販、生産性向上および販売管理費削減を通じた利益確保の施策を継続。 - FY2019前進有価証券報告書
「セグメント利益は、物流価格等のコスト上昇に対する価格転嫁を実施したことなどにより、50億５百万円（前連結会計年度比5.9％増）となりました。」
物流コスト等の上昇に対する価格転嫁を実施し、建設関連製品事業のセグメント利益が前年度比5.9％増加。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「これらの結果、売上高は400億７千８百万円（前年同期比2.7％増）となりました。利益面においては、物流等のコストアップに対応する施策に取り組んだ結果、営業利益は38億５千８百万円（前年同期比10.2％増）となりました。」
物流等のコストアップへの対応施策を継続し、建設関連製品事業の営業利益は前年同期比10.2％増加。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「また、利益面においては、物流等のコストアップに対応する施策に取り組んだ結果、営業利益は24億４百万円（前年同期比14.3％増）となりました。」
物流等のコストアップへの対応施策を継続し、建設関連製品事業の営業利益が前年同期比14.3％増加。 - FY2018前進有価証券報告書
「セグメント利益は、付加価値の高い構造機材製品の販売が好調だったことや、鋼材価格の上昇に対する価格転嫁を実施したことなどにより、前連結会計年度に比べ15.1％増の47億２千７百万円となりました。」
鋼材価格上昇に対する価格転嫁を実施し、建設関連製品事業のセグメント利益が前年度比15.1％増加。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「利益面においては、鋼材価格の上昇等のコストアップに対応する施策に取り組んだ結果、営業利益は35億１百万円（前年同期比18.4％増）となりました。」
鋼材価格上昇等への対応施策について、建設関連製品事業の営業利益が前年同期比18.4％増となった結果を記載。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「利益面においては、鋼材価格の上昇等のコストアップに対応する施策に取り組んだ結果、営業利益は21億３百万円（前年同期比22.2％増）となりました。」
鋼材価格上昇等への対応施策について、建設関連製品事業の営業利益が前年同期比22.2％増となった結果を記載。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「利益面におきましては、鋼材価格の上昇等のコストアップに対応する施策に取り組んだ結果、営業利益は７億７千５百万円（前年同期比2.6％増）となりました。」
鋼材価格上昇等によるコストアップに対し、対応施策に取り組んだことを独立した施策として初めて記録。