省力化・安全確保・環境保全に貢献する研究開発
FY2016に初出。31回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1研究開発費の更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３億７千９百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当中間連結会計期間の研究開発費を3億7,900万円と開示した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３億３千万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当中間連結会計期間の研究開発費3億3千万円を開示。 - FY2024前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度の研究開発費は786百万円であります。また、事業別の研究開発活動を示すと次のとおりであります。」
研究開発費は前年度737百万円から786百万円へ増加。耐震・制振、接合、型枠合理化、斜面安定化・補修などの開発テーマを具体化。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３億５千５百万円であります。 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当中間連結会計期間の研究開発費3億5,500万円を開示。 - FY2023前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度の研究開発費は737百万円であります。また、セグメント別の研究開発活動を示すと次のとおりであります。」
研究開発費は前年度の668百万円から737百万円へ増加。耐震・制振、接合、木造、杭頭接合、仮設・土木関連製品などの開発テーマを継続・具体化。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、５億３千１百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を5億3,100万円と開示。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億６千６百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第1四半期累計期間の研究開発費を1億6千6百万円と記載。 - FY2022前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度の研究開発費は668百万円であります。また、主な取組みは次のとおりであります。①木造用耐震制震工法の開発 ②鉄骨構造物用接合工法の開発（大型柱用柱脚及び制震部材等） ③鉄筋コンクリート構造物用接合工法の開発（鉄筋継手等） ④耐震補強工法の開発（耐震ブレース及び耐震補強アンカー等）」
研究開発費を668百万円とし、耐震・制震、接合、耐震補強に関する開発テーマを継続・具体化。前年度の593百万円から研究開発費が増加した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、４億７千３百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を4億7,300万円と開示。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３億３百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第2四半期累計期間の研究開発費を3億3百万円と開示。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億４千万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第1四半期累計期間の研究開発費を1億4千万円と開示。 - FY2021研究開発費・対象領域の更新有価証券報告書
「なお、当連結会計年度の研究開発費は593百万円であります。なお、主な取組みは次のとおりであります。①木造用耐震制震工法の開発 ②鉄骨構造物用接合工法の開発（大型柱用柱脚等） ③鉄筋コンクリート構造物用接合工法の開発（鉄筋継手等） ④耐震補強工法の開発（耐震補強アンカー等）⑤鉄骨梁開口補強工法の開発 ⑥杭頭接合工法の開発 ⑦仮設・型枠製品の開発 ⑧土木関連製品の開発」
研究開発費は前年度647百万円から593百万円へ更新。耐震・接合・補強、仮設・型枠、土木関連の開発テーマは継続し、海洋資材製品にも27百万円を配分。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、４億４千７百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を4億4千7百万円と開示。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億８千４百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を2億8,400万円と開示。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億４千２百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第1四半期累計期間の研究開発費を1億4,200万円と記載。 - FY2020再掲有価証券報告書
「なお、当連結会計年度の研究開発費は647百万円であります。…①木造用耐震制震工法の開発 ②鉄骨構造物用接合工法の開発（大型柱用柱脚等） ③鉄筋コンクリート構造物用接合工法の開発（鉄筋継手等）…⑧土木関連製品の開発」
研究開発費647百万円を計上し、従来の耐震・接合・補強、仮設・型枠、土木関連の開発テーマを継続。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、４億７千２百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第３四半期連結累計期間の研究開発費を４億７千２百万円と開示。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３億６百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を3億6百万円と記載。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億５千４百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第1四半期累計期間の研究開発費を1億5,400万円と開示。 - FY2019研究開発テーマの拡張有価証券報告書
「なお、主な取組みはつぎのとおりであります。①木造用耐震制震工法の開発 ②鉄骨構造物用接合工法の開発（大型柱用柱脚等） ③鉄筋コンクリート構造物用接合工法の開発（鉄筋継手等） ④耐震補強工法の開発（耐震補強アンカー等）⑤鉄骨梁開口補強工法の開発 ⑥杭頭接合工法の開発 ⑦仮設・型枠製品の開発 ⑧土木関連製品の開発」
研究開発費655百万円を計上し、従来の耐震・接合・補強テーマに加え、鉄骨梁開口補強、杭頭接合、仮設・型枠、土木関連製品までテーマを具体化。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、４億７千４百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を4億7,400万円と記載。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３億１千１百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を3億1千1百万円と記載。 - FY2018研究開発費・開発テーマの更新有価証券報告書
「なお、当連結会計年度の研究開発費は６億５千５百万円であります。また、セグメント別の研究開発活動を示すとつぎのとおりであります。なお、主な取組みはつぎのとおりです。①木造用耐震制震工法の開発 ②鉄骨構造物用接合工法の開発（大型柱用柱脚等） ③鉄筋コンクリート構造物用接合工法の開発（鉄筋継手等） ④耐震補強工法の開発（耐震補強アンカー等）」
当年度の研究開発費を6億5,500万円とし、木造・鉄骨・鉄筋コンクリートの耐震・接合・補強工法等の開発テーマを具体化。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、４億７千１百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を4億7千1百万円と記載。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３億８百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を3億8百万円と記載。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億４千８百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当第1四半期累計期間の研究開発費を1億4千8百万円と記載。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度に実施した設備投資の総額は27億８千６百万円であり、その主なものは、茨城県下妻市における総合実験センターの建設および研究開発設備の取得であります。」
総合実験センターを新設し、研究開発設備を取得。研究開発費は当連結会計年度に4億9千7百万円となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３億４千７百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を3億4千7百万円と記載。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億２千４百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を2億2千4百万円と記載。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億６百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことと、当四半期の研究開発費1億6百万円を記載。 - FY2016初出有価証券報告書
「省力化・安全確保、環境保全に貢献する工法および関連製品の開発を中心に実施し、仮設・型枠製品、土木製品および構造機材製品について当社が研究開発を行っております。当事業に係る研究開発費は４億７百万円であります。」
研究開発の目的として省力化・安全確保・環境保全を掲げ、建設関連製品を中心に4億7百万円の研究開発費を計上。