室内装飾関連事業を中心とした安定収益基盤の構築
FY2017に初出。27回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載は2026-08-05。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- 2026-08-05前進決算
「住宅分野での新製品や海外大型物件の寄与があったものの、国内非住宅分野の前年反動減等により、売上高は5,164百万円（前年同期比0.9％減少）となりました。セグメント利益については、一昨年度より段階的に実施した価格改定の寄与により、86百万円の利益（前年同期比29.0％増加）となりました。」
売上高は減少した一方、価格改定の寄与により室内装飾関連事業のセグメント利益は前年同期比で増加した。 - FY2026前進有価証券報告書
「セグメント利益については、売上高の増加および昨年度より段階的に実施した価格改定の寄与により、938百万円（前期比31.2％増加）となりました。」
室内装飾関連事業のセグメント利益が938百万円、前期比31.2％増加となった。住宅市場での販売、新製品、価格改定が収益基盤の改善に寄与したと記載している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「売上高は、住宅分野では昨年度発売したバーチカルブラインドの新製品の販売増、非住宅分野では宿泊施設の獲得が寄与したこと等により、売上高は10,890百万円（前年同期比5.8％増加）となりました。セグメント損益については、売上高の増加および昨年度より段階的に実施した価格改定の寄与により、262百万円（前年同期は17百万円の損失）となりました。」
住宅分野の新製品販売増、宿泊施設の獲得、段階的な価格改定により、室内装飾関連事業のセグメント損益が前年同期の損失から262百万円の利益に転じた。 - FY2025再掲有価証券報告書
「第３フェーズ初年度となる当期は各分野への販売が好調に推移しましたが、中長期的には住宅市場の縮小が続くとみられており、一層の成長戦略（非住宅分野、用途開発、海外販売、新規ビジネス領域）の推進が必要と認識しております。また、原価低減活動など高収益体質への転換に向けた取り組みも併せて進めてまいります。」
各分野への販売が好調だったとしつつ、住宅市場の縮小を補う高収益体質への転換と成長戦略の推進を継続課題としている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間は住宅分野への販売が好調に推移しましたが、中長期的には漸減傾向が続くとみられており、一層の成長戦略（非住宅分野、用途開発、海外販売、新規ビジネス領域）の推進が必要と認識しております。また、原価低減活動など高収益体質への転換に向けた取り組みも併せて進めてまいります。」
住宅分野の販売は好調だった一方、中長期的な住宅市場の漸減を見込み、非住宅・用途開発・海外・新規領域の成長戦略と原価低減による高収益体質への転換を継続課題としている。 - FY2024高収益体質転換が継続課題有価証券報告書
「第２フェーズ最終年度となる当期は、非住宅分野や海外事業、新規分野（ステッキ等福祉用品）等成長戦略で一定の成果が得られましたが、住宅分野の不振や原材料価格の高騰、為替変動の影響を大きく受けました。今後も住宅分野での停滞を補うため、来る第３フェーズ以降もさらなる高収益体質への転換に向けた取り組みとあわせて一層の成長戦略の推進が必要と認識しております。」
成長戦略分野の一定の成果を認める一方、住宅分野の不振等により高収益体質への転換が引き続き課題であるとの認識を示している。 - FY2024-Q3セグメント利益減少継続有価証券報告書
「住宅分野の売上が前年を下回ったものの、成長戦略として推進している非住宅分野での物件獲得や窓以外の周辺領域への販売、東南アジア地域を中心とした海外販売等が好調に推移したことで、売上高は15,474百万円（前年同期比1.8％増加）となりました。セグメント利益については、原材料価格の高騰や営業活動費用の増加等が影響し、209百万円（前年同期比42.3％減少）となりました。」
非住宅・周辺領域・海外販売が売上を支えた一方、原材料価格高騰や営業活動費用の増加によりセグメント利益は前年同期比42.3％減少した。 - FY2024-Q2セグメント利益大幅減少有価証券報告書
「住宅分野の売上が前年を下回ったものの、成長戦略として推進している非住宅分野での物件獲得や窓以外の周辺領域への販売、東南アジア地域を中心とした海外販売等が好調に推移したことで、売上高は10,064百万円（前年同期比1.2％増加）となりました。セグメント利益については、売原材料価格の高騰や営業活動費用の増加等が影響し、20百万円（前年同期比87.9％減少）となりました。」
非住宅・周辺領域・海外販売が売上を支えた一方、原材料価格高騰や営業活動費用の増加によりセグメント利益は前年同期比87.9％減少した。安定収益基盤の構築に関する具体的な達成・完了は記載されていない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間では、非住宅分野や海外販売、新規分野（ステッキ等福祉用品）等成長戦略分野で一定の成果が得られましたが、為替変動や原材料価格高騰の影響を大きく受けました。今後も中長期的な住宅市場の漸減傾向は続くと見られ、さらなる高収益体質への転換に向けた取り組みとあわせて一層の成長戦略（非住宅分野、海外事業、新規領域）の推進が必要と認識しております。」
成長戦略分野で一定の成果を記載する一方、住宅市場の漸減を補うため、高収益体質への転換と非住宅・海外・新規領域の推進を継続課題としている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間では、非住宅分野や海外販売、新規分野（ステッキ等福祉用品）等成長戦略分野で一定の成果が得られましたが、為替変動や原材料価格高騰の影響を大きく受けました。今後も新型コロナウイルス感染症の影響や中長期的な住宅市場の漸減傾向は続くと見られ、さらなる高収益体質への転換に向けた取り組みとあわせて一層の成長戦略（非住宅分野、海外事業、新規領域）の推進が必要と認識しております。」
成長戦略分野で一定の成果を認める一方、高収益体質への転換と非住宅・海外・新規領域の推進を継続課題としている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間では、非住宅分野や海外販売、新規分野（ステッキ等福祉用品）等成長戦略分野で一定の成果が得られましたが、為替動向や原材料価格高騰の影響を大きく受けました。今後も新型コロナウイルス感染症の影響や中長期的な住宅市場の漸減傾向は続くと見られ、さらなる高収益体質への転換に向けた取り組みとあわせて一層の成長戦略（非住宅分野、海外事業、新規領域）の推進が必要と認識しております。」
非住宅・海外・福祉用品などの成長戦略分野で一定の成果を認める一方、高収益体質への転換と成長戦略の推進を継続課題としている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間では、海外事業の強化や新規領域（ステッキ等福祉用品）等成長戦略分野で一定の成果が得られましたが、為替変動や原材料価格高騰の影響を大きく受けました。今後も新型コロナウイルス感染症の影響や中長期的な住宅市場の漸減傾向は続くと見られ、さらなる高収益体質への転換に向けた取り組みとあわせて一層の成長戦略（非住宅分野、海外事業、新規領域）の推進が必要と認識しております。」
海外事業・福祉用品などの成長戦略分野で一定の成果を記載する一方、高収益体質への転換と非住宅・海外・新規領域の推進を継続課題としている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間では、海外事業の強化や新規領域（歩行関連用品）等成長戦略分野で一定の成果が得られましたが、新型コロナウイルス感染症や原材料価格高騰の影響を受け、減収減益となりました。今後は住宅分野での停滞を補うため、さらなる高収益体質への転換に向けた取り組みとあわせて一層の成長戦略（非住宅分野、海外事業、新規領域）の推進が必要と認識しております。」
成長戦略分野で一定の成果を記載する一方、減収減益の環境下で高収益体質への転換と非住宅・海外・新規領域の推進を継続課題としている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間では、新型コロナウイルス感染症や資材価格の高騰等の影響を受け、減収減益となりました。引き続き新型コロナウイルス感染症の影響や中長期的な住宅市場の漸減傾向は続いており、今後は住宅分野での停滞を補うため、さらなる高収益体質への転換に向けた取り組みとあわせて一層の成長戦略（非住宅分野、海外事業、新規領域）の推進が必要と評価しております。」
減収減益の環境下でも、住宅分野の停滞を補う高収益体質への転換と非住宅・海外・新規領域の推進を継続課題としている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「今後は住宅分野での停滞を補うため、さらなる高収益体質への転換に向けた取り組みとあわせて一層の成長戦略（非住宅分野、海外事業、新規領域）の推進が必要と評価しております。」
住宅分野の停滞を補うため、高収益体質への転換と非住宅・海外・新規領域の成長戦略を引き続き推進する必要があると評価している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「今後は住宅分野での停滞を補うため、さらなる高収益体質への転換に向けた取り組みとあわせて一層の成長戦略（非住宅分野、海外事業、新規領域）の推進が必要と評価しております。」
住宅分野の停滞を補うため、高収益体質への転換と非住宅・海外・新規領域の成長戦略を引き続き推進する必要があると評価している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「今後は住宅分野での停滞を補うため、さらなる高収益体質への転換に向けた取り組みとあわせて一層の成長戦略（非住宅分野、海外事業、新規領域）の推進が必要と評価しております。」
住宅分野の停滞を補うため、高収益体質への転換と非住宅・海外・新規領域の成長戦略を引き続き推進する必要があると評価している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間では、住宅分野での深耕や非住宅分野の拡大推進、原価低減活動による利益改善を行うことで一定の成果が得られましたが、今後の住宅分野での停滞を補うため、さらなる高収益体質への転換に向けた取り組みとあわせて一層の海外事業、新規領域の推進が必要と評価しております。」
住宅・非住宅分野の取り組みと原価低減による一定の成果を記載する一方、高収益体質への転換および海外・新規領域の推進は引き続き必要としている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間では、住宅分野での深耕や非住宅分野の拡大推進、原価低減活動による利益改善を行うことで一定の成果が得られましたが、今後の住宅分野での停滞を補うため、さらなる高収益体質への転換に向けた取り組みとあわせて一層の海外事業、新規領域の推進が必要と評価しております。」
住宅・非住宅分野の取り組みと原価低減による一定の成果を記載する一方、高収益体質への転換と海外・新規領域の推進は引き続き必要としている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「3期目となる当期は、非住宅分野の拡大や海外事業、新規領域の強化を推進することで一定の成果が得られましたが、住宅分野での停滞を補うため、高収益体質への転換に向けた取り組みとあわせて一層の推進が必要と評価しております。」
成長戦略分野が住宅分野の停滞を補った一定の成果を記載する一方、安定収益基盤・高収益体質の構築は継続課題としている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間では、住宅分野の停滞を非住宅分野や海外事業、新規分野等の成長戦略分野が補うなど一定の成果が得られましたが、高収益体質への転換に向けた取り組みとあわせて一層の推進が必要と評価しております。」
住宅分野の停滞を成長戦略分野が補った一定の成果を記載する一方、高収益体質への転換は引き続き推進が必要としている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「住宅分野の停滞を補うため、高収益体質への転換に向けた取り組みとあわせて一層の推進が必要と評価しております。」
住宅分野の停滞を補うため、高収益体質への転換を一層推進する必要があるとの認識を示している。安定収益基盤の構築が完了したとは記載していない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「以上の経営理念のもと、経営の中長期的な重要課題を、「室内装飾関連事業を中心に安定した収益基盤を構築する」、「顧客に利益をもたらす製品およびサービスの開発、提案を行う」、「管理機能の標準化、効率化を図り、生産性向上に努める」としております。」
室内装飾関連事業を中心とする安定収益基盤の構築を、中長期的な重要課題として再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「経営の中長期的な重要課題を、「室内装飾関連事業を中心に安定した収益基盤を構築する」」
室内装飾関連事業を中心に安定した収益基盤を構築することを、中長期的な重要課題として初めて独立して抽出した。