原価・総費用の低減による収益力・競争力の向上
FY2016に初出。39回の記載のうち21回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-05。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。21社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに11社。
- 2026-08-05前進決算
「原材料価格の高騰や為替変動等の影響もありましたが、原価低減活動や価格改定等が寄与しました。原価低減については、引き続き「Vision2025」の重点施策として継続的な取り組みを推進してまいります。」
売上総利益率が前年同期の41.9％から42.4％へ上昇し、原価低減活動の継続を明記した。 - FY2026前進有価証券報告書
「売上総利益率は、41.3％と前期を上回りました（前期は40.6％）。原材料価格の高騰や為替変動等の影響もありましたが、原価低減活動や価格改定等が寄与しました。」
原価低減活動や価格改定等により、売上総利益率が40.6％から41.3％へ上昇した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「売上総利益率は、41.3％と前年同期を上回りました（前年同期は40.4％）。原材料価格の高騰や為替変動等の影響もありましたが、原価低減活動や価格改定等が寄与しました。原価低減については重点課題として継続的に取り組んでまいります。」
原価低減活動や価格改定等の寄与により、売上総利益率が前年同期の40.4％から41.3％へ上昇し、原価低減を重点課題として継続すると記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「売上総利益率は、40.6％と前期を上回りました（前期は39.7％）。原材料価格の高騰や為替変動等の影響もありましたが、原価低減活動や価格改定等が寄与しました。原価低減については、引き続き「Vision2025」の重点施策として継続的な取り組みを推進していきます。」
原価低減活動や価格改定等により売上総利益率が39.7％から40.6％へ上昇したと記載し、原価低減を引き続き重点施策としている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「売上総利益率は、40.4％と前年同期を上回りました（前年同期は39.8％）。原材料価格の高騰や為替変動等が影響しましたが、調達見直しによる資材のロス率低減や生産工程の改善などの原価低減が寄与しました。原価低減については今後も継続的に推進してまいります。」
調達見直しによる資材ロス率低減と生産工程改善を進め、売上総利益率が前年同期の39.8％から40.4％へ上昇したと記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「売上総利益率は、39.7％と前期を下回りました（前期は40.6％）。資材ロスの低減や、生産工程の見直しなどの原価低減に努めましたが、世界的な原材料価格の高騰や為替変動等が影響しました。原価低減については、引き続き「Vision2025」の重点施策として継続的な取り組みを推進していきます。」
資材ロス低減、生産工程見直しによる原価低減を継続する方針を再確認した。一方、売上総利益率は前期の40.6％から39.7％へ低下した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「売上総利益率は、39.9％と前年同期を下回りました（前年同期は40.9％）。資材ロスの低減や、生産工程の見直しなどの原価低減に努めましたが、世界的な原材料価格の高騰や為替変動が影響しました。引き続き原価低減については、「Vision2025」の重点施策として継続的に取り組みを推進していきます。」
資材ロス低減や生産工程見直しによる原価低減を継続する方針を再確認した。一方、売上総利益率は前年同期の40.9％から39.9％へ低下した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「売上総利益率は、39.8％と前年同期を下回りました（前年同期は41.4％）。資材ロスの低減や、生産工程の見直しなどの原価低減に努めましたが、原材料価格の高騰や為替変動等が影響しました。原価低減については、引き続き「Vision2025」の重点施策として継続的な取り組みを推進してまいります。」
資材ロス低減や生産工程見直しを継続したが、売上総利益率は前年同期の41.4％から39.8％へ低下した。原価低減をVision2025の重点施策として継続する方針は維持している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「売上総利益率は、40.2％と前年同期を下回りました（前年同期は42.7％）。資材ロスの低減や、生産工程の見直しなどの原価低減に努めましたが、原材料価格の高騰や為替変動等が影響しました。原価低減については、引き続き「Vision2025」の重点施策として継続的な取り組みを推進していきます。」
資材ロス低減や生産工程見直しによる原価低減を継続する方針を再確認した一方、売上総利益率は前年同期の42.7％から40.2％へ低下した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「売上総利益率は、40.9％と前年同期を下回りました（前年同期は42.7％）。資材ロスの低減や、生産工程の見直しなどの原価低減に努めましたが、世界的な原材料価格の高騰や為替変動が影響しました。引き続き原価低減については、「Vision2025」の重点施策として継続的に取り組みを推進していきます。」
資材ロス低減や生産工程見直しを継続する方針を示した一方、売上総利益率は前年同期を下回った。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「売上総利益率は、41.4％と前年同期を下回りました（前年同期は42.6％）。資材ロスの低減や、生産工程の見直しなどの原価低減に努めましたが、世界的な原材料価格の高騰や為替動向が影響しました。引き続き原価低減については、「Vision2025」の重点施策として継続的に取り組みを推進していきます。」
資材ロス低減や生産工程見直しを継続する方針は維持したが、売上総利益率は前年同期の42.6％から41.4％へ低下した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「売上総利益率は、42.7％と前年同期を下回りました（前年同期は43.0％）。資材ロスの低減や、生産工程の見直しなどの原価低減に努めましたが、世界的な原材料価格の高騰や為替変動が影響しました。引き続き原価低減については、「Vision2025」の重点施策として継続的に取り組みを推進していきます。」
資材ロス低減や生産工程の見直しを継続したが、売上総利益率は前年同期を下回った。原価低減をVision2025の重点施策として継続する方針は維持している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「売上総利益率は、42.7％と前年同期を下回りました（前年同期は43.4％）。資材ロスの低減や、生産工程の見直しなどの原価低減に努めましたが、世界的な原材料価格の高騰が影響しました。引き続き原価低減については、「Vision2025」の重点施策として継続的に取り組みを推進していきます。」
資材ロス低減や生産工程見直しを継続する一方、売上総利益率は前年同期の43.4％から42.7％へ低下し、原材料価格高騰の影響を受けた。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「売上総利益率は、42.6％と前年同期を下回りました（前年同期は43.0％）。資材ロスの低減や、生産工程の見直しなどの原価低減に努めましたが、世界的な原材料価格の高騰が影響しました。引き続き原価低減については、「Vision2025」の重点施策として継続的に取り組みを推進していきます。」
資材ロス低減や生産工程見直しを継続する方針は維持したが、売上総利益率は前年同期の43.0％から42.6％へ低下し、原材料価格高騰の影響を受けた。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「売上総利益率は、43.0％と前年同期を下回りました（前年同期は43.7％）。資材ロスの低減や、生産工程の見直しなどの原価低減に努めましたが、世界的な原材料価格の高騰が影響しました。引き続き原価低減については、「Vision2025」の重点施策として継続的に取り組みを推進していきます。」
資材ロス低減や生産工程見直しを継続する方針は維持したが、売上総利益率は前年同期の43.7％から43.0％へ低下し、世界的な原材料価格高騰の影響を受けた。 - FY2021前進有価証券報告書
「売上総利益率は、43.1％と前期を上回りました（前期は42.2％）。資材歩留りの改善や、生産工程の見直しなどの原価低減に努めたことで、利益増につながりました。原価低減については、引き続き「Vision2025」の重点施策として継続的な取り組みを推進していきます。」
資材歩留りの改善、生産工程の見直しを進め、売上総利益率が前期の42.2％から43.1％へ上昇したと記載している。原価低減を引き続きVision2025の重点施策としている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「売上総利益率は、43.4％と前年同期を上回りました(前年同期は42.2％)。資材ロスの低減や、生産工程の見直しなどの原価低減に努めたことで、利益改善につながりました。」
資材ロスの低減と生産工程の見直しにより、売上総利益率が前年同期の42.2％から43.4％へ上昇したと記載している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「売上総利益率は、43.0％と前年同期を上回りました(前年同期は41.7％)。資材ロスの低減や、生産工程の見直しなどの原価低減に努めたことで、利益改善につながりました。」
資材ロス低減や生産工程見直しにより、売上総利益率が前年同期の41.7％から43.0％へ上昇し、利益改善につながったと記載している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「売上総利益率は、43.7％と前年同期を上回りました（前年同期は42.3％）。資材ロスの低減や、生産工程の見直しなどの原価低減に努めたことで、利益改善につながりました。引き続き原価低減については、「Vision2025」の重点施策として継続的に取り組みを推進していきます。」
資材ロスの低減、生産工程の見直しにより、売上総利益率が前年同期の42.3％から43.7％へ上昇したと記載している。原価低減をVision2025の重点施策として継続する方針も示した。 - FY2020前進有価証券報告書
「売上総利益率は、42.2％と前期を上回りました（前期40.5％）。資材歩留りの改善や、生産工程の見直しなどの原価低減に努めたことで、利益増につながりました。原価低減については、「Vision2025」の重点施策として第2フェーズ（2020～2022年度）以降も継続的な取り組みを推進していきます。」
資材歩留りの改善と生産工程の見直しにより、売上総利益率が40.5％から42.2％へ上昇したと記載している。第2フェーズ以降も原価低減を継続する。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「売上総利益率は、42.2％と前年同期を上回りました（前年同期は40.1％）。資材歩留りの改善や、生産工程の見直しなどの原価低減に努めたことで、利益増につながりました。引き続き原価低減については、「Vision2025」の重点施策として継続的に取り組みを推進していきます。」
資材歩留りの改善や生産工程の見直しにより、売上総利益率が前年同期の40.1％から42.2％へ上昇したと記載している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「売上総利益率は、41.7％と前年同期を上回りました（前年同期は39.7％）。資材歩留りの改善や、生産工程の見直しなどの原価低減に努めたことで、利益増につなげました。引き続き原価低減については、「Vision2025」の重点施策として継続的に取り組みを推進していきます。」
資材歩留りの改善と生産工程の見直しを進め、売上総利益率が前年同期の39.7％から41.7％へ上昇したと記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「売上総利益率は、42.2％と前年同期を上回りました(前年同期は41.0％)。資材ロスの低減や、生産工程の見直しなどの原価低減に努めたことで、利益改善につなげました。引き続き原価低減については、「Vision2025」の重点施策として継続的に取り組みを推進していきます。」
資材ロス低減や生産工程の見直しを進め、売上総利益率が前年同期の41.0％から42.2％へ上昇したと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「売上総利益率は、40.5％と前期を下回りました（前期41.0％）。資材ロスの低減や、生産工程の見直しなどの原価低減に努めましたが、人件費、原材料価格の上昇などが影響しました。原価低減については、「Vision2025」の重点施策として継続的な取り組みを推進していきます。」
資材ロス低減、生産工程見直しを継続する方針を示す一方、売上総利益率は40.5％へ低下したと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「売上総利益率は、40.1％と前年同期を下回りました（前年同期は41.2％）。資材ロスの低減等、原価低減活動や増大する物流コストへの対応を進めましたが、原材料価格の上昇などが影響しました。ものづくり改革室を中心とした製品のモデルチェンジや生産工程見直しなど、原価低減への取り組みを引き続き推進します。」
資材ロス低減、物流コストへの対応、ものづくり改革室を中心とするモデルチェンジ・生産工程見直しを継続すると記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「売上総利益率は、39.7％と前年同期を下回りました（前年同期は40.9％）。資材ロスの低減等、原価低減活動に努めましたが、原材料価格の上昇などが影響しました。ものづくり改革室を中心とした製品のモデルチェンジや生産工程見直しなど、原価低減への取り組みを引き続き推進します。」
資材ロス低減、製品のモデルチェンジ、生産工程見直しを継続する一方、売上総利益率は前年同期を下回ったと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「原価低減については、ものづくり改革室を中心とした製品のモデルチェンジや生産工程見直しなどへの取り組みを引き続き推進します。」
ものづくり改革室を中心とする製品のモデルチェンジ、生産工程見直しおよび原価低減活動を継続する方針を再掲している。 - FY2018前進有価証券報告書
「「Vision2025」第1フェーズ（2016～2019年度）2期目では、製品の利益率向上を目的として新設したものづくり改革室を中心に、原価低減活動や生産性の向上等を継続的に推進するなど、収益改善に努めてまいりました。」
製品利益率向上を目的とする「ものづくり改革室」を新設し、製品のモデルチェンジや生産工程見直しを進める体制を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、原材料価格の上昇や人手不足を背景とした物流コスト上昇の影響を受ける中、原価低減活動や生産性の向上等を継続的に推進するなど、収益改善に努めてまいりました。」
原材料価格・物流コスト上昇の影響下でも、原価低減活動を継続する方針を再掲している。新たな数値目標やマイルストーンは示していない。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「このような環境の下で、当社グループは「Vision2025」の実現に向け、新製品の投入や展示会開催等の営業活動を積極的に展開するとともに、原価低減活動や生産性の向上等を継続的に推進し、収益改善に努めてまいりました。これらの結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は10,748百万円（前年同期比0.8％減少）、営業利益は309百万円（前年同期比3.7％増加）」
原価低減・生産性向上を継続し、費用削減にも努めたうえで、当第2四半期累計期間の営業利益309百万円、前年同期比3.7％増加という数値を記載している。会社は施策と業績数値を同じ文脈で示しているが、因果関係を個別に特定してはいない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「原価低減活動や生産性の向上等を継続的に推進し、収益改善に努めてまいりました。」
原価低減活動・生産性向上を継続して収益改善を図る方針を再掲している。一方、当第1四半期は営業損失43百万円となったが、施策自体の撤回や変更は記載されていない。 - FY2017前進有価証券報告書
「売上高に対する売上原価の比率は、原材料価格の下落や継続的に取り組んでいる原価低減活動と費用削減などに努めたことで低下し、58.3％となりました。」
原価低減活動と費用削減を継続し、売上原価率58.3％という実績を示している。会社は原材料価格の下落も併せて要因として記載している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「原価低減活動や生産性の向上などを継続的に推進し、収益改善に努めてまいりました。これらの結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は16,251百万円（前年同期比2.7％増加）、営業利益は535百万円（前年同期比134.7％増加）」
原価低減活動・生産性向上の継続を記載し、当第3四半期連結累計期間の売上高と営業利益の改善数値を示している。施策と業績数値の因果関係は会社が直接特定していない。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「原価低減活動や生産性の向上などを継続的に推進し、収益改善に努めてまいりました。これらの結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は10,833百万円（前年同期比4.5％増加）、営業利益は298百万円（前年同期比468.7％増加）」
原価低減・生産性向上の継続を記載し、同期間の営業利益等の数値改善も示している。会社は施策と業績数値の因果関係を直接特定していない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「原価低減活動や生産性の向上などを継続的に推進し、収益改善に努めてまいりました。」
原価低減活動を継続し、収益改善に取り組む方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、原価低減、総費用低減の徹底を図り、収益力の向上と競争力強化に取り組んでまいります。」
原価低減と総費用低減を、収益改善と競争力強化の手段として掲げている。