為替相場変動リスク
FY2016に初出。37回の記載のうち21回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-05。
トーソーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。31社中14社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに3社。
- 2026-08-05顕在化決算
「原材料価格の高騰や為替変動等の影響もありましたが、原価低減活動や価格改定等が寄与しました。」
為替変動が引き続き利益率への影響要因として記載された。ただし、当四半期は為替差益1,835千円を計上している。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「為替差損 4,543」
当年度に為替差損4,543千円を計上し、為替変動の影響が実績として発生している。 - 2026-05-13顕在化決算
「営業外費用には為替差損4,543千円を計上しております。」
為替差損の計上により、為替変動の影響が実績に現れている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「売上総利益率は、41.3％と前年同期を上回りました（前年同期は40.4％）。原材料価格の高騰や為替変動等の影響もありましたが、原価低減活動や価格改定等が寄与しました。」
為替変動が原材料価格高騰とともに売上総利益率への影響要因として記載され、当中間連結会計期間には為替差損3,701千円を計上している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「原材料価格の高騰や為替変動等の影響もありましたが、原価低減活動や価格改定等が寄与しました。」
為替変動が原材料価格高騰とともに売上総利益率への影響要因として記載され、営業外費用には為替差損3,014千円も計上されている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「売上総利益率は、40.4％と前年同期を上回りました（前年同期は39.8％）。原材料価格の高騰や為替変動等が影響しましたが、調達見直しによる資材のロス率低減や生産工程の改善などの原価低減が寄与しました。」
為替変動が売上総利益率に影響したと記載している。また、中間連結損益計算書では為替差損4,428千円を計上している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「目標とする経営指標として掲げている自己資本当期純利益率（ROE）につきましては、原材料価格の高騰や為替変動の影響による売上総利益率の低下等により、親会社株主に帰属する当期純利益が減少したことで、2.1％（前期は2.7％）となりました。」
為替変動が原材料価格高騰とともに売上総利益率の低下を通じて当期純利益・ROEに影響したと記載している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「売上総利益率は、39.9％と前年同期を下回りました（前年同期は40.9％）。資材ロスの低減や、生産工程の見直しなどの原価低減に努めましたが、世界的な原材料価格の高騰や為替変動が影響しました。」
為替変動が原材料価格高騰とともに売上総利益率の低下要因として実際の業績に現れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「売上総利益率は、39.8％と前年同期を下回りました（前年同期は41.4％）。資材ロスの低減や、生産工程の見直しなどの原価低減に努めましたが、原材料価格の高騰や為替変動等が影響しました。」
為替変動が原材料価格高騰とともに売上総利益率の低下要因として実際の業績に影響したと記載している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「売上総利益率は、40.2％と前年同期を下回りました（前年同期は42.7％）。資材ロスの低減や、生産工程の見直しなどの原価低減に努めましたが、原材料価格の高騰や為替変動等が影響しました。」
為替変動が原材料価格高騰とともに売上総利益率の低下要因として実際の業績に影響したと記載している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「売上総利益率は、40.9％と前年同期を下回りました（前年同期は42.7％）。資材ロスの低減や、生産工程の見直しなどの原価低減に努めましたが、世界的な原材料価格の高騰や為替変動が影響しました。」
為替変動が売上総利益率の低下要因として実際の業績に影響したと記載している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「売上総利益率は、41.4％と前年同期を下回りました（前年同期は42.6％）。資材ロスの低減や、生産工程の見直しなどの原価低減に努めましたが、世界的な原材料価格の高騰や為替動向が影響しました。」
為替動向が売上総利益率の低下要因として実際の業績に影響したと記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「売上総利益率は、42.7％と前年同期を下回りました（前年同期は43.0％）。資材ロスの低減や、生産工程の見直しなどの原価低減に努めましたが、世界的な原材料価格の高騰や為替変動が影響しました。」
為替変動が売上総利益率に影響したと記載しており、為替変動リスクの影響が当四半期の業績に現れている。 - FY2022-Q3為替差益等による営業外利益の増加継続有価証券報告書
「営業外損益全体では、為替差益の発生等により35百万円の利益（前年同期比44.4％増加）となりました。」
為替差益の発生等により営業外損益が35百万円の利益となり、前年同期比44.4％増加した。為替変動リスク自体が解消したとは記載していない。 - FY2022-Q2為替差益等による営業外利益の増加有価証券報告書
「営業外損益全体では、為替差益の発生等により20百万円の利益（前年同期比22.2％増加）となりました。」
為替差益の発生等により営業外損益が20百万円の利益となり、前年同期比22.2％増加した。為替変動リスク自体が解消したとは記載していない。 - FY2022-Q1四半期で為替差益を計上有価証券報告書
「為替差益 4,284」
当第1四半期連結累計期間に4,284千円の為替差益を計上している。為替変動リスク自体が解消したとは記載していない。 - FY2021年度で為替差損に転じた有価証券報告書
「為替差損 178」
前年度の為替差益2,064千円から転じ、当年度は178千円の為替差損を計上している。為替変動リスク自体が解消したとは記載していない。 - FY2021-Q3為替差益を計上有価証券報告書
「為替差益 2,429」
当第3四半期連結累計期間に2,429千円の為替差益を計上している。為替変動リスク自体が解消したとは記載していない。 - FY2021-Q2四半期で為替差益を計上有価証券報告書
「為替差益 570」
当第2四半期連結累計期間に570千円の為替差益を計上している。為替変動リスク自体が解消したとは記載していない。 - FY2021-Q1四半期で為替差益を計上有価証券報告書
「為替差益 857」
当第1四半期連結累計期間に857千円の為替差益を計上した。為替変動リスク自体が解消したとは記載していない。 - FY2020為替差益が増加有価証券報告書
「為替差益 2,064」
前期の為替差益1,617千円から増加し、当年度は2,064千円の為替差益を計上している。為替変動リスク自体が解消したとは記載していない。 - FY2020-Q3為替差損を計上有価証券報告書
「為替差損 173」
当第3四半期連結累計期間に173千円の為替差損を計上している。 - FY2020-Q2為替差損の発生が継続有価証券報告書
「為替差損 468」
当第2四半期連結累計期間に468千円の為替差損を計上しており、前年同期の為替差益から転じた前四半期に続き、為替差損が発生している。 - FY2020-Q1為替差損に転じた有価証券報告書
「為替差損 498」
前年同期の為替差益1,243千円から転じ、当第1四半期連結累計期間は498千円の為替差損を計上している。為替変動リスク自体が解消したとは記載していない。 - FY2019年度で為替差益を計上有価証券報告書
「為替差益 1,617」
前期の為替差損113千円から転じ、当年度は1,617千円の為替差益を計上している。為替変動リスク自体が解消したとは記載していない。 - FY2019-Q3為替差益の発生が継続有価証券報告書
「有価証券評価損の発生等により営業外費用が２百万円増加したものの、為替差益の発生等により営業外収益が９百万円増加しました。」
為替差益が引き続き発生し、営業外収益の増加要因となっている。為替変動リスク自体が解消したとは記載していない。 - FY2019-Q2為替差益の発生が継続有価証券報告書
「為替差益の発生等により営業外収益が11百万円増加し」
為替差益が引き続き発生し、営業外収益の増加要因となっている。為替変動リスク自体が解消したとは記載していない。 - FY2019-Q1為替差益に転じた有価証券報告書
「為替差益 1,243」
前年同期の為替差損から転じ、当第1四半期連結累計期間は1,243千円の為替差益を計上している。為替変動リスクそのものが解消したとは記載していない。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「為替差損 113」
当連結会計年度に為替差損113千円を計上しており、為替変動の影響が引き続き実績として発生している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 2,118」
当第3四半期連結累計期間に為替差損2,118千円を計上しており、為替変動の影響が引き続き実績として発生している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 1,287」
当第2四半期連結累計期間に為替差損1,287千円を計上しており、為替変動の影響が引き続き実績として発生している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 890」
当第1四半期連結累計期間に為替差損890千円を計上しており、輸入商品等に伴う為替変動の影響が引き続き実績として発生している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「為替差損 5,291」
当連結会計年度に為替差損5,291千円を営業外費用として計上しており、輸入商品等に伴う為替変動の影響が実績として発生している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 3,723」
当第3四半期連結累計期間の営業外費用として為替差損3,723千円を計上している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「円高の進行による企業業績の減速感が懸念される等、依然として先行き不透明な状況が続いております。／為替差損 15,180」
円高の進行が引き続き経済環境上の懸念として記載され、当第2四半期連結累計期間には為替差損15,180千円を計上している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「熊本地震や円高の進行など、企業収益の改善や消費者マインドに足踏みがみられました。」
円高の進行が経済環境上の要因として記載され、当四半期には為替差損15,301千円を計上している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの製品および材料等につきましては、海外からの輸入商品が含まれているため、当社グループは為替相場の変動リスクをヘッジする目的で為替予約を行っております。しかしながら為替予約により当該影響をすべて排除することは不可能であり、為替相場の変動は、当社グループの経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
輸入商品に伴う為替リスクと、為替予約によっても影響を完全には排除できないことを記載している。