新製品発売に伴う広告宣伝費等の増加
FY2018-Q1に初出。11回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q3。直近の記載は2026-08-05。
トーソーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。16社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに7社。
- 2026-08-05対処決算
「販売費及び一般管理費は、前年に実施した価格改定に伴う広告宣伝費の反動減等により、前年同期比0.3％減少となりました。」
前年に実施した価格改定に伴う広告宣伝費の反動減により、販売費及び一般管理費が減少した。 - FY2026費用増加要因が人件費・システム関連費用へ移行有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、ベースアップ等による人件費の増加やシステム関連費用の発生等により、前期比1.6％増加となりました。」
前年度まで記載された新製品発売・展示会に伴う販売促進費増加ではなく、当年度は人件費およびシステム関連費用が販売費及び一般管理費の増加要因として記載されている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、新製品発売に向けた展示会開催や価格改定に伴う各種費用の増加、ベースアップによる人件費の増加等により、前期比5.0％増加となりました。」
新製品発売に向けた展示会開催等の販売促進費用の増加が継続し、ベースアップによる人件費増加も加わって販売費及び一般管理費が前期比5.0％増加した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、新製品発売に向けた展示会開催や価格改定に伴う各種費用の増加、ベースアップ等による人件費の増加等により、前年同期比4.9％増加となりました。」
新製品発売に向けた展示会開催等に伴う費用増加が継続し、販売費及び一般管理費の増加率は前年同期比4.9％となった。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、ベースアップ等による人件費の増加や、新製品の発売に伴う販売促進関連費用の増加等により、前期比2.2％増加となりました。」
新製品発売に伴う販売促進関連費用の増加が、ベースアップ等による人件費増加とともに販売費及び一般管理費の前年同期比2.2％増加として実際に現れている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、新製品の発売や展示会の開催に伴う販売促進関連費用が増加し、前年同期比1.5％増加となりました。」
新製品発売や展示会開催に伴う販売促進関連費用の増加が、販売費及び一般管理費の前年同期比1.5％増加として実際に現れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、新製品の発売に伴う販売関連費用の増加等により、前年同期比0.6％増加となりました。」
新製品発売に伴う販売関連費用の増加が、販売費及び一般管理費の前年同期比0.6％増加として実際に現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、新製品の発売や展示会開催に伴う販売促進関連費用の増加等により、前年同期比1.2％増加となりました。」
新製品発売や展示会開催に伴う販売促進関連費用の増加が、販売費及び一般管理費の前年同期比1.2％増加として実際に現れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、新製品の発売や展示会の開催に伴う販売促進関連費用が増加し、前年同期比0.6％増加となりました。」
新製品発売や展示会開催に伴う販売促進関連費用の増加が実際の費用増加要因として再び記載されている。 - FY2018-Q2削除有価証券報告書
「広告宣伝費 211,937 181,478」
当四半期の経営分析では、新製品発売に伴う広告宣伝費等の増加への言及がなく、損益計算書上の広告宣伝費も前年同期の211,937千円から181,478千円に減少している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「新製品の発売に伴う広告宣伝費等の増加が影響し、前年同期と比べ費用が増加しました。」
新製品投入に伴う広告宣伝費等の増加を、室内装飾関連事業の費用増加要因として初めて独立して記載している。